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パイロットの気になる?年収・給料・収入

パイロットの気になる?年収・給料・収入

いつの時代もなりたい職業ランキング上位にノミネートされるエアラインパイロットは、狭き門だけに収入面でもあこがれを誘う職種です。厚生労働省が実施した「平成27年賃金構造基本統計調査」によると、パイロットの平均年収は1531万円。前年に引き続き平均年収1位の職種となりました。全職種の平均年収441万円と比べると3倍近い年収です。ただし、全日本空輸(ANA)、日本航空(JAL)の大手2社とLCC(格安航空会社)各社では年収にかなりの差があります。

平均年収

1531万円
平成27年厚生労働省「賃金構造基本統計調査」によると、航空操縦士(パイロット)の平均年収は1531万5200円(平均年齢44歳、勤続年数17.3年)。月額給与111万7700円、年間賞与190万2800円です。
※平均年収は現金給与額×12カ月+年間賞与、その他特別給与額にて計算。
※統計データの中には調査母数の少ないデータも含まれています。参考程度にご覧ください。

大手2社は高収入

ちなみに日本航空(JAL)のパイロット(運航乗務員)の平均年収は、2016年3月期の有価証券報告書によれば1609万7000円(平均年齢44.5歳、平均勤続年数20.1年)です。全日本空輸(ANA)については、2013年4月1日の持ち株会社への移行を受けて一般従業員のみの開示となったため詳細は不明ですが、2013年3月期の有価証券報告書から推察して1900万円程度と思われます。

官公庁、航空機使用事業会社の場合

自衛隊のパイロットの年収は、年齢や階級によってかなり差が生じます。また、警視庁、海上保安庁、警察航空隊、消防庁など、官公庁で働く公務員パイロットの場合は、資格手当や航空手当(航空機に乗り込み、飛行を行うパイロットに支払われる手当)などはあるものの、給与はその他の公務員とほぼ同じです。遊覧飛行や大気調査など依頼に応じて飛行機を操縦する航空機使用事業会社のパイロットの場合、会社によって待遇は異なりますが、航空会社勤務のパイロットと比較すると年収は低いようです。

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