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作曲家の気になる?年収・給料・収入

作曲家の気になる?年収・給料・収入

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音楽事務所や芸能プロダクションに勤める作曲家の年収は、一般企業の会社員と同等と考えるのが妥当です。国税庁が発表した調査によると、2015年における民間企業の給与所得者の平均年収は420万4000円でした。
一般企業の会社員と違うところは、制作した曲に関して著作権印税契約を結んだ場合、レコード会社などの音楽出版社から印税が支払われることです。印税とは、作品(ここでは楽曲)が何らかの形で使用されるときに、著作権をもつ人に支払われる対価のことをいいます。楽曲がCDアルバムの1曲として採用されたり、カラオケで利用されたりした場合でも、作曲家には印税収入があります。
フリーランスの年収は人によって異なりますが、著作権印税に加えて、曲の買い取りが主な収入源となるようです。曲の買い取り価格は、1曲あたり3万円~5万円あたりが相場のようです。買い取りの場合、最初の作曲料だけ支払ってもらったら、楽曲の著作権を相手側に渡すことになります。

会社員としての収入

音楽事務所や芸能プロダクションに勤めた作曲家の年収は、一般企業の会社員と同等と考えるのが妥当です。国税庁が2016年に発表した「民間給与実態統計調査」によると、2015年における民間企業の給与所得者の平均年収は420万4000円でした。

著作権印税の収入

印税とは、楽曲が何らかの形で使用されるときに、著作権をもつ人に支払われる対価のことをいいます。楽曲が使用される際、日本音楽著作権協会(JASRAC)が使用者から著作権使用料を徴収し、レコード会社や音楽出版社に分配しています。
音楽出版社は分配された著作権使用料の中から作曲家に著作権印税を支払っています。シングルCDの場合、価格の6%が著作権印税に当てられています。
例えば1枚1000円のシングルCDを1万枚販売すると、著作権印税は1000円×0.06×1万枚で60万円。そして現在は出版社と作曲・作詞家で著作権印税を二等分するのが普通なので、出版社50%、作曲家25%、作詞25%と振り分けられます。このため、1000円の音楽CDを1万枚売った場合の作曲家の著作権印税は15万円となります。実際にはこの額からJASRACの手数料や税金なども引かれるため、手取り額は10万円程度になるでしょう。楽曲がCDアルバムに採用されたり、カラオケで歌われたりすると、印税額はさらに向上します。
また、音楽配信ソフトなどを通じて有料ダウンロードされた場合も作曲家には印税が入ります。

楽曲の買い取り

コンペティション(応募された複数の作品の中から一番良いいものを選択する)に勝ち抜いた曲の買い取りを提案されるケースもあります。
買い取りとは、最初の作曲料だけ支払ってもらったら、楽曲の著作権を相手側に渡すということです。買い取り額は使用される媒体(ゲーム、CMなど)によって異なりますが、1曲あたり3万円~5万円が相場のようです。たくさん楽曲を作るだけでなく、コンペへの応募を繰り返すことも作曲家の仕事になります。

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