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パイロット

パイロット

航空機を目的地まで安全に操縦するスペシャリスト

職場としては、民間の定期航空会社以外にも、コミューター航空(2地点間の人員輸送を行う不定期運行会社)やヘリコプターなどで物資輸送や農薬散布などを請け負う会社、官公庁のパイロットなどがある。また、新聞社やテレビ局などをはじめ、社用機を保有している会社もある。

パイロットのやりがい

安全に飛行することがパイロットの最大の使命です。それだけに1回1回のフライトが緊張の連続です。しかし、責任が大きいからこそ、無事にフライトを終えたときには毎回大きな達成感を味わうことができます。また、パイロットのなかでも最も責任の重い機長となるには、多くの訓練と経験を重ねることが必要です。簡単にはキャリアアップできないレベルの高い職種であり、熟練の技術を生かして働くことができるのもパイロットの仕事ならではのやりがいです。

パイロットの就職先・働く場所

代表的な就職先はANAやJALなどの航空会社で、その場合は旅客機や貨物機などの操縦を担当します。厳しい訓練や試験を経て、経験も重ねながら副操縦士、機長へとステップアップしていきます。このほか、自衛隊や海上保安庁、警察、消防などの航空機やヘリコプターの操縦士として働く道もあります。その場合の身分は公務員となります。また、物資輸送やチャーター飛行を手がける民間の運行会社などに就職して小型機やヘリコプターの操縦を担当するケースもあります。

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パイロットの年収・給料・収入

いつの時代もなりたい職業ランキング上位にノミネートされるエアラインパイロットは、狭き門だけに収入面でもあこがれを誘う職種です。厚生労働省が実施した「平成27年賃金構造基本統計調査」によると、パイロットの平均年収は1531万円。前年に引き続き平均年収1位の職種となりました。全職種の平均年収441万円と比べると3倍近い年収です。ただし、全日本空輸(ANA)、日本航空(JAL)の大手2社とLCC(格安航空会社)各社では年収にかなりの差があります。

パイロットの将来の展望

近年、LCC(格安航空会社)が台頭してきたことや、国の政策として、成田空港や羽田空港を整備・拡張をして国際線の発着数を増やしていることもあり、パイロットのニーズは今後も増えていくと見られています。機長になれるのは40歳前後と、養成に時間がかかる専門性の高い仕事なので、体調管理と努力を怠らなければ将来的な安定性は高い職業です。ちなみに国際民間航空機関(ICAO)によると2030年には全世界で2010年の2倍超の98万人のパイロットが必要になると見込まれています。

パイロットになるには

航空会社のパイロットになるための方法は大きく3つあります。1つは、JALやANAが募集する未経験者対象の自社養成パイロットに応募する方法。入社後に訓練を受けて国家資格を取得するので、出身学科は問われませんが狭き門です。2つめは航空大学校に進学して、資格取得後に応募する方法。3つめは大学・専門学校の操縦科やパイロット養成コースで訓練を積み、事業用操縦士などの国家資格を取得して、航空会社の有資格者採用に応募する方法です。

パイロットの適性・求められる力

パイロットにまず必要なのは健康な体です。パイロットになる際はもちろん、なってからも定期的な身体検査があり、基準を満たしていないとパイロットを続けることはできません。また、飛行中には悪天候などさまざまなトラブルがあり、それらにどう対処するかを瞬時に決めなければなりませんから、決断力や実行力も不可欠です。さらに、何か作業をしながらでも他のことに目配りができる力が求められます。この点はパイロットになるための適性検査でもチェックされます。

パイロットの学校の選び方

授業料が安い航空大学校を目指すなら、短大・専門学校を卒業するか、大学で2年以上学ぶことが必要です。どの学科からでも応募できますが、航空大学校進学を想定したカリキュラムを用意している専門学校もあります。また、事業用操縦士の資格が取得できる大学・専門学校の操縦科などに進学するのも一つの選択肢です。2年で資格が取れる専門学校もありますし、アメリカに留学して訓練するプログラムなどが設けられている4年制大学もあります。

事業用操縦士<国>

遊覧や報道、農薬散布といった報酬目的で航空機を操縦するための国家資格

遊覧や報道、農薬散布といった報酬目的で航空機を操縦するための国家資格。機種により4種類に分かれており、受験には規定の飛行経験などが必要。航空大学校(卒業生は飛行機の実技試験免除)や民間フライトスクールで学ぶことができる。取得までには個人差があるが、飛行経験を含めた受験準備をするための期間として、2年以上を目安に。

事業用操縦士<国>の就職先

操縦士として就職を希望する人が多いが、採用枠は狭いのが現状。

事業用操縦士<国>をとるには

事業用操縦士<国>の受験資格

回転翼航空機の場合は、18歳以上で150時間以上の飛行経験が必要。航空従事者技能証明学科試験は東京と大阪の場合は年6回実施。詳細は各地の試験場により異なる。

事業用操縦士<国>の合格率・難易度

合格率

※非公開

資格団体

国土交通省
電話:03-5253-8111 内線50316(運航安全課 乗員資格係)
URL:http://www.mlit.go.jp/about/file000041.html
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