小誌編集部による「キァリア教育に関する意識調査」（『キャリアガイダンス』No.８で特集）の結果、キャリア教育について、高校の進路指導担当者らの約８割がポジティブな印象を抱きながらも、実践による仕事の負担増などを懸念していることが分かった。多忙化する学校現場の実情からすれば、ある意味で当然とも言える。だが、キャリア教育とは、教員に多くの負担を強いるような特別な教育なのだろうか。逆にキャリア教育を推進することで、現在の進路指導が抱える困難を克服することができるのではないか。

　キャリア教育は、2004年１月に文部科学省の調査研究協力者会議が、学校教育の中心的理念の一つとして打ち出してから一躍注目を集めた。
　 特筆すべきなのは、このキャリア教育が学校教育の枠を超えて重要視されていること。フリーターの増加といった若年者雇用問題を解決するため、内閣府など４府省で設置する「若者自立・挑戦戦略会議」が一昨年６月にまとめた「若者自立・挑戦プラン」の中で、小学校段階からのキャリア教育推進を中心的方策の一つとして位置付けた。また、政府の「少子化社会対策会議」が昨年末、新エンゼルプランに代わる「子ども・子育て応援プラン」を策定し、「若者の自立とたくましい子どもの育ち」の課題を解決する具体的方策として、キャリア教育の推進を掲げている。
　こうしたキャリア教育に対する社会的な関心が高まる中で、小誌編集部が高校の進路指導担当者に行った意識調査では、「キャリア教育に対する印象」について、「期待感」「責任感」などポジティブな回答が全体の約８割を占めた。「キャリア教育の影響」に関しても、「生徒にとって有意義」が過半数を占めた。だが一方、「学校現場で浸透するかどうかは未知数」「教員の負担が相当大きくなりそう」といった、キャリア教育推進への不透明感や負担感も浮き彫りになっている。また、キャリア教育を進める上で困難に感じる課題としては、「教員の時間の確保」と「学習プログラムの開発」がともに９割以上を占めた。
　これは、キャリア教育の考え方の浸透が進路指導担当者間で進み、現場の課題が学習プログラムの開発やその実施という実行段階に入っていることを示しているのではないだろうか。「キャリア教育の推進による変化の予想」として、進路指導部や教員の仕事の増加が８割以上を占めるなど、負担増への懸念が表れたのも、見方を変えれば、キャリア教育の実践は間近に迫っていると教員が認識しているとも言えるだろう。