ニート（NEET＝Not in Education,Employment or Training）に対する社会的注目が高まっているが、その実態や原因・背景についてはいまだ明らかでない面も多い。このシンポジウムでは、ニートに詳しい各界の論者が、それぞれの角度からニート問題に鋭く切り込んだ。

日時／2005年10月1日
場所／東京大学本郷キャンパス
主催／日本学術振興会、東京大学大学院教育学研究科　教育研究創発機構

　初めに堀有喜衣氏（労働政策研究・研修機構人材育成部門研究員）が演壇に立ち、労働研究の立場からニート問題に言及した。イギリスにおけるＮＥＥＴ問題は、どちらかといえば社会的排除層（出自等を起因とする雇用や貧困等の問題を抱える層）の問題として認識されているが、日本では若者全般にかかわる問題として捉えられている。イギリスでは十代の若者（16〜18歳）にフォーカスしているため教育訓練に重点を置いた支援をしているが、日本は対象年齢が幅広く（15〜34歳）、労働問題として認識される傾向が強いなど、日英の相違を指摘した。イギリスの支援はＣＣＩＳという若者の進路追跡情報データベースを基とし、若者全員の状況をつねに監視・把握して行政側から働きかけるという体制だ。日本の支援策も今後さらに充実すると思われるが、仮にＣＣＩＳのようなデータベースをつくるとすれば、自分の周囲に網が張り巡らされるような社会を息苦しいと感じる若者は少なくないのではないかという見解も示した。