カレッジマネジメント197号

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リクルート カレッジマネジメント197 / Mar. - Apr. 2016（DP）やカリキュラム・ポリシー（CP）と一体的にAPを示さなければならない。当然のことながら、APの重要性は相対的に高まっており、各大学は、「形式的なAP」から「実質的なAP」への早急な転換が求められている。② 「実質的なAP」の実現に向けて「実質的なAP」を検討するために、長崎大学の吉村教授の提案が参考になる※1。同氏は、テストのあるべき姿や規準がまとめられた『テスト・スタンダード』（日本テスト学会編）を踏まえ、テストの基本設計として重要な「測定内容」と「測定形式」について、前者をAP、後者を入試問題（あるいは評価方法）に対応づけたAPの策定を提案している。実際のAPにおいて測定内容の具体的な表現は難しいものの、測定形式を念頭におくことで、選抜方法を決める際の混乱を大きく低減させる効果を持つという。また、この観点からAPの文言を検討することで、「求める学生像」が「育成したい人材像」と同じになるような事態も避けられると主張する。大変参考になる提案だが、実際の現場において、これらの制度設計を既存の入試制度に対して一気に行うのは難しいだろう。昨今、各大学で学部改組が積極的に行われているが、こうした機会を利用して新たなコンセプトのもとAPを策定するのが1つの手段である（吉村氏の報告も新学部に関する事例である）。一方、APを定める際には、選抜方法との関係において次のような課題も生じる。例えば、入学後の学習に欠かすことのできない適性として「意欲」はとても重要であるが、実際には、受験生の「本物の意欲」を面接試験等によって評価するのは難しい。評価方法を工夫しても、すぐに受験対策によって対応されてしまい意味がないという話はよく耳にする。ここで少し発想を変えてみたい。仮に、「意欲」が入学後の学習において不可欠であるにも拘わらず、入試で評価することが難しいのであれば、入試での評価に執着するのではなく、「意欲」を喚起できるような教育カリキュラムを検討したほうが生産的ではないかということである。そして、同カリキュラムを遂行するうえで、どうしても必要な能力や適性等を洗い出し、その中で評価可能なものを入試で評価するという考え方はどうだろうか。現在のAPを再考するとき、入試で評価できないものを教育カリキュラムへシフトすることは、「実質的なAP」に近づくための1つのアプローチとなるだろう。もう1つAP検討の際に直面する課題に触れたい。各大学には多様な選抜方法が並存する。APと各選抜方法を対応づけようとするとき、APで示す能力や適性等について、一部の入試では評価できるが、他の入試では評価できないという状況が生じる。図表4は架空の大学の入試制度である。選抜方法Aでは、AP①〜AP③を評価することができるがAP④については評価できない。一方、選抜方法Cは、AP③とAP④は評価できるものの、AP①とAP②は評価していないことになる。こうした状況を考えたとき、「APとは選抜方法ごとに定めるものなのか」という疑問が生じる。この疑問に対する答えは「否」であろう。ある学位を授与する方針（DP）があって、それを遂行するための教育カリキュラム（CP）があり、学生受入のためのAPが一本で繋がっていることが本質だと考えるからである。ここで「多様な入試」と「多面的・総合的評価」という観点からAP策定に関する提案をしたい。図表5を見て欲しい。まず、それぞれの選抜方法において誰をターゲットにしているのかをAPの中で明確に定めている大学は、少数に留まるだろう。しかし、多様な背景、経験、能力等を多様性として評価することが求められていることを考えると、各選抜方法においてターゲットを明確に定めることは多様性を特集 相互選択型の入学者選抜へAPで示す能力・適性等選抜方法A選抜方法B選抜方法CAP①：高校までの基礎的な学力○××AP②：○○を理解するための基本的知識○○×AP③：○○するための基礎的な語学力○○○AP④：○○に対する意欲×○○図表4　APと選抜方法の対応○：評価している　×：評価していない選抜方法対象（ターゲット）評価方法①AP①評価方法②AP②評価方法③AP③評価方法④AP④評価方法⑤AP⑤前期日程全ての人503010100後期日程80101000推薦入試○○の実績を持つ人203002030社会人入試○○の経験を持つ人020105020○○入試○○の背景を持つ人010201060図表5　多様な入試における多面的・総合的評価に向けたAP設定の考え方数値は各選抜方法における評価の割合（％）を示す（数値はダミー）

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