愛知大学：学部・学科・コース

さまざまな経済現象を統計によって分析する

家計から国家、世界を対象にお金の流れを、統計、調査、分析を通して理論的、包括的、実践的に探る学問。経済学を武器に国際問題や環境問題へのアプローチも可能。

企業とその活動を実務的に研究する

経済学に比べてより現実のビジネスや経営方法に近く実践的で実務的。生産、販売、人事、財務など企業経営のノウハウを理論や実務研修、調査実習を通してつかむ。

企業活動を客観的に評価するための理論と実践を学ぶ

商学は、物を売り買いする、いわゆる商売（ビジネス）や企業の経営について学ぶ学問です。この学問に固有の理論や分析方法はなく、経済学や心理学、社会学といった学問分野の理論を応用して研究を進めます。いわば、さまざまな学問の詰め合わせ的な性質を持った学問といえるでしょう。

情報化が社会に与える影響などを科学的手法で分析する

情報学とは、社会における情報の仕組みや流れ、ありようなどを、実習、演習、フィールドワークを駆使して明らかにし、人間や社会を探究する学問です。情報の作られ方、収穫、伝達、利用法、システム構築など情報に関するすべてを対象に学ぶのが情報学です。「コンピュータやプログラミングについて学ぶ、理系の学問」というイメージを抱く人は少なくないかもしれませんが、情報技術の社会への浸透に伴い情報学の扱う領域も広がっており、今や理系だけに限られる学問ではなくなっています。

世界各国の関係を知り、国際社会の問題を研究する

国際社会に存在するさまざまな問題解決に向けて、国家地域間の比較やその地域の政治、経済、文化などを、調査や現地研修などを通して分析研究する。

実践的な英語力を磨くとともに英米の文化なども学ぶ

使える英語能力を身につけるために、「読む・書く・聞く・話す」の4技能を総合的にしっかりと鍛える。同時に、アメリカ、イギリスなど英語圏の国々をはじめとする外国の文化や歴史についても研究する。

国の施策に基づいて社会全体に貢献

各省庁やその出先機関に勤め、国防・公安・徴税から農・工・商業の指導監督、国民医療や社会福祉の充実など、国の施策を実行して、国民生活の向上を図るのが仕事だ。

地域住民の利益のために働く

各都道府県の市・区役所などで働く一般職員、学校で働く教育職員、警察で働く警察官などからなり、地域住民に密着した場所で福祉や利益、安全のために働く。

調査・指導で適正な納税を促す

適正な納税額が申告されているか調査・検査を行う国税調査官、納期限までに納付されていない税金の催促や滞納処分を行う国税徴収官、悪質な脱税嫌疑者の家宅捜査など強制捜査を行い告発する国税査察官に分かれる。納税者の正しい申告についての指導も行う。

中小企業の経営全般を調査・管理

中小企業の経営者の依頼により、会社経営全般の調査・診断をし、生産管理、経営指導などを通して、経営改善をはかる、いわゆるマネジメント・コンサルティングをする。また、個々の企業を当たるだけでなく、数人でチームを作り、商店街全体の再開発診断にあたるケースもある。

企業の財政状況を、第三者の立場で公正に監査する

売上げや利益、財政状況を公表するために企業が毎年行わなければならない決算の際、社内の経理・会計部門が作成した財務諸表や税額などを、第三者の立場で公正にチェックし、内容を証明する仕事。

税金の申告を手助けする仕事

個人や企業の依頼に応じて、所得税、法人税、消費税、相続税など税務申告の代理をする。また、会計帳簿の記帳や決算書の作成、その他の会計関係の指導や相談にも携わる。最近では、各社業務の合理化が図られているため、仕事の範囲や経営、財務の相談など税務処理以外にも広がってきている。

「本」と「利用者」の出会いを作る、図書整理＆図書紹介のプロフェッショナル

都道府県や市町村の公共図書館、私立図書館、大学図書館、学校図書館、国立国会図書館、専門図書館に勤務し、本や資料の収集・分類整理・管理、蔵書の貸出、情報提供（レファレンス）、広報などに従事する専門職員を「図書館司書」（＝司書）とよびます。正規職員の場合は「司書」の資格をもって働く人がほとんどです。「司書」とは、図書館法で定められている国家資格です。取得するためには、「大学・短大で司書養成科目を履修して卒業する」「大学などが開講する司書講習を受講する」などの方法があります。また、学校図書館で子どもに読書指導を行う司書（司書教諭）として働くためには、「司書教諭」の免許が必要になります。「司書教諭」の免許を取得するためには、教員免許が取得でき、かつ司書教諭講習科目が受講できる大学や短大を目指すことになります。

専門教科を教えるとともに心のケアも

小学校と違い、免許のある単一教科を教えるので深い専門知識が必要となる。また、中学時代は、子供から大人にかわる過渡期で、不安定になる生徒も多いので、適切な指導をしていかなくてはならない。人間としての幅広い教養や対応力が求められる。

自分の専攻の知識を生かしてより専門分野を深く教える

公立・私立の高等学校で、自分の持っている免許状の担当教科を教え、生徒の部活動や生活・進路指導を行う。また、学校運営の事務も行う。小学校・中学校よりも一般的に授業時間が少ないので、専門分野の勉強に打ち込める時間も取りやすい面もある。

教育委員会に籍をおき、公民館や博物館、図書館など社会教育を行う機関への助言や指導を行う。

「生涯学習」という言葉が日常的に使われるようになってきた。公民館などで、パソコン、英会話などさまざまな講習会や勉強会が開かれている。また、博物館や図書館などでも、それぞれに工夫を凝らした学習プログラムを提供し、地域に広く開放している。各都道府県や市区町村の教育委員会に籍を置き、これらの生涯学習のプログラムやさまざまな社会教育に対して専門的な知識をもとに指導・助言を行うのが社会教育主事。社会教育主事になるための講習を受け認定を受ける必要がある。