札幌大学：学部・学科・コース

日本独自の文化について研究する

文学、芸術、民族、思想、日本語など、日本文化の特色をとらえ、日本の風土、歴史、社会などとの関連性を研究。異文化との比較研究も行う。

人文科学、社会科学、自然科学を幅広く学び、人間や社会を理解する

学問の枠にとらわれずに幅広い知識を身につけることで、１つの学問からだけでは見えにくい、人間や社会についての特質や問題点を明らかにする

法律の解釈や運用のしかたを学ぶ

国家と国家、個人と個人の利害の対立や意見の不一致を調整するためのルールである法の精神を体系的に学び、法の役立て方を追求する。

行政・都市・民族・外交・産業など多方面から政治のあり方を考える

政治学では、理論と実例研究を通して国際社会や国家、地域社会などの政治現象を研究する。政策学は、フィールドワークを基礎にした問題発見・解決型の社会科学。

さまざまな経済現象を統計によって分析する

家計から国家、世界を対象にお金の流れを、統計、調査、分析を通して理論的、包括的、実践的に探る学問。経済学を武器に国際問題や環境問題へのアプローチも可能。

企業とその活動を実務的に研究する

経済学に比べてより現実のビジネスや経営方法に近く実践的で実務的。生産、販売、人事、財務など企業経営のノウハウを理論や実務研修、調査実習を通してつかむ。

あらゆる社会現象を科学的に分析する

社会と人間をテーマに社会現象を多面的に研究。研究対象は個人から国家レベルまで。扱う領域も、社会階級、環境問題、いじめなど幅広い。

世界各国の関係を知り、国際社会の問題を研究する

国際社会に存在するさまざまな問題解決に向けて、国家地域間の比較やその地域の政治、経済、文化などを、調査や現地研修などを通して分析研究する。

広い視点からスポーツを捉え、社会との関わりを研究

スポーツそのもの及び人間の心身の発達を科学的に分析し、そのメカニズムを探ることにより、トレーニングに役立てたり、健康管理などに応用する。

数字という世界共通の言語を使って、数、量、図形などの性質や関係を研究

数学は、理工系の全ての学問の基本であり、コンピュータ、機械全般、医療、経済などの根底を支える学問。講義や演習を通して数が持つ理論と可能性を幅広く学ぶ。

国の施策に基づいて社会全体に貢献

各省庁やその出先機関に勤め、国防・公安・徴税から農・工・商業の指導監督、国民医療や社会福祉の充実など、国の施策を実行して、国民生活の向上を図るのが仕事だ。

地域住民の利益のために働く

各都道府県の市・区役所などで働く一般職員、学校で働く教育職員、警察で働く警察官などからなり、地域住民に密着した場所で福祉や利益、安全のために働く。

日々の防犯活動と、事件・事故の迅速な解決が要。人々の生活と安全を守る

社会の治安を守るために、個人の生命や身体、財産を保護し、犯罪の予防や鎮圧、捜査、被疑者の逮捕、交通の取り締まりなどを行う。警察官には、巡査、巡査長、巡査部長、警部補、警部、警視、警視正、警視長、警視監、警視総監といった階級がある。

火災や災害の現場で人命を守り、防災にも努める

火災から人命、財産を守るとともに火災、水難、地震などの災害による被害を極力軽減し、予防にも力を注ぐ。建設物の防災上の安全確保の検査、ガソリンスタンドなどの危険物施設の許可行政、危険物取扱者に対する指導などもその仕事の一つ。

日本の領土と国民を守り、国際社会の平和を担うプロ集団

自衛官は、日本の領土、領海、領空を守ることを使命とした職業です。外部勢力から国を守る防衛、大規模災害などの事態への対処、国連平和協力活動（PKO）に代表される国際貢献がおもな任務です。防衛省の実動組織としての自衛隊には、陸上自衛隊、海上自衛隊、航空自衛隊の3つの組織があり、自衛官を志す人は、いずれかを志望先として選択することになります。高校卒業後の進路には、自衛隊の中核となる一般曹候補生、2年または3年の期間限定で勤務する自衛官候補生があります。さらに防衛省には、幹部自衛官を養成する機関があり、国家公務員の業務として学業に臨むコースもあります。

商品や企画を売るため、企業の最前線で活躍する

取引先の開拓と、営業活動を行う。取り扱う商品により営業方法も異なり、店舗営業型、ルート営業型、窓口営業型、新規開拓型営業などさまざま。どちらにしても会社の利益をあげるための重要な仕事。売り上げを伸ばすためには、自分の提案内容や、お客様との人間関係が大きなポイントとなる。

お客様が快適なひとときを過ごしたり、買い物を楽しんだりできるようサービスを提供

ショップやレストラン、ホテルなどでお客さまに応対する仕事。お客さまが快適なひとときを過ごしたり、不便なく買い物を楽しんだりできるよう最適なサービスを提供する。販売では、商品に対する質問に答え、適切な助言を与える。お客さまの買い物アドバイス以外に、販売事務、商品管理、レジスター、苦情処理、顧客情報の収集などの仕事にもあたる。相手が何を望んでいるかをくみ取ってコミュニケーションする力が求められる。また、相手に好印象を与える接遇マナーも必須の仕事だ。

企業の採用や人材育成などのマネージメント役

人事の仕事は大きくわけて4つ。(1)人事、(2)教育、(3)採用、(4)労務、だ。人事部は企業内の異動や配属などのマネージメントを行う。これは企業の活性化にかかわる重要なポイント。社員一人一人のパーソナル・データバンクとも言われるところで、それだけに責任重大。

国内や海外で、日本語と日本文化を教える専門教師

日本語教師は、外国人に日本語を教える専門教師です。日本はもちろん、世界各国で活躍しており、単に日本語を教えるだけではなく、日本の文化や歴史、一般教養や現代社会に関する知識を伝える役割も担っています。日本語教師として働くために必須となる資格はありません。しかし、人に言語を教えるためには専門的な知識と技術が必要になるため、主な就職先となる日本語学校などでは4年制大学で日本語教育関連の科目を履修していること、日本語教育能力検定試験に合格していること、日本語教師養成講座を受けていることのいずれかを採用条件にしていることが多いです。さまざまな国籍の生徒とかかわるため、それぞれの国の事情や宗教についての知識が求められるほか、言語感覚の鋭さ、柔軟性のあるコミュニケーション能力も大切です。

各種スポーツ種目や、健康運動の指導を行う

主にスポーツクラブなどの運動施設で、健康運動やスポーツ種目のスクール運営・レッスンを行う。（スポーツクラブの実例が多い運動種目の例として多いスイミング、ゴルフ、テニスなど）スポーツ種目以外にもフィットネスクラブのスタジオやプールなどでエアロビクス・アクアビクスやヨガなどのグループエクササイズのレッスン運営をメインの業務としているスポーツインストラクターを、クラブスタッフは「インストラクター」として呼称していることが多い。（フィットネスインストラクターなどと呼ばれることもある）運動に関わる職種には、トレーニング指導や身体の機能調整（コンディショニング）を主に行う「（スポーツ）トレーナー（=アスレティックトレーナー、パーソナルトレーナー）」があるが、近年ではスタジオやプールでのグループエクササイズ指導と兼業して、パーソナルトレーナーとしてトレーニング指導を提供しているインストラクターも増えている。他にもランニングやウォーキングの他、ダンスやアウトドアスポーツなどの指導を行う職業もインストラクターとして分類されるが、ここではスポーツクラブまたはフィットネスクラブでの活動を軸に活動しているスポーツインストラクター（＝フィットネスインストラクター）を中心に紹介する。