中国

チャートはこちら

● 募集プログラム・年限・募集人員

中文学部／4年・50名

● 設立年月

1941年

● 留学費用

【2008年度留学費用】
授業料1年分／20,445元、学籍登録費／400元、寮費1年分（2人部屋）／10,950元、損害保険／600元　（レート:1元／15円程度）

● 在籍者数

総学生数／2万人、留学生数／700人、日本人学生数／300人

● 教員

北京外国語大学の優れた教授陣により編成された教育スタッフは、4年間の中国語を中心とした学習で顕著な成果をあげています。また、北京外国語大学には日本文化に通じた教授が指導的立場で参画し、日本人学生への教育方法の研究が行われています。さらに、中文学部では日本から客員教授を招いて、教養科目を日本の大学と同様に講義します。

● 留学先での暮らし方

寮の部屋は電話付きで、パソコンの接続も可能です。

● 卒業時に取得可能な学位

学士号

● 学科紹介

中国語教育を柱として、高い水準のカリキュラムを組んでいます。中国語はまったくの初歩からはじめ、1クラス10名から20名の少人数で実施。活用できる中国語修得をめざして口移しの学習が重視されています。また、これから国際社会に出ようとする人にとって、英語の修得は欠かせません。授業は英語で教える直接法と、中国語を媒体とした間接法の併用で高い効果をあげています。また、3年次より将来の目標にあわせて「経済貿易専攻」「文学文化専攻」「中国語専攻」から選択して、より専門的に学びます。

● 北京外国語大学の紹介

北京外国語大学は教育部（日本の文部科学省に相当）直属の重点大学です。中国では古い外国語大学で、多くの言語を教育している大学です。1992年に国際交流学部（現　中文学部）を設立し、中国語を学んだことのない日本人留学生を受け入れ、多くの卒業生を世に送り出しています。

● 年間行事など学生生活について

北京外国語大学にはスポーツ系・文化系の様々なサークル活動があり、これらの活動を通して、生涯の友人を作ることもできます。また雄大な中国では、歴史を辿る旅、三国志の足跡を辿る旅など、日本国内では味わえない楽しみがあります。

● 設立年月

1941年

● 設置者

国際交流学院

● 学費

【2008年度納入金】
入学金（入学時のみ）／48万円、教育維持費／5万円、教養講習費／15万円、合計／68万円

● 入試制度・入試科目・試験日

【出願資格】2009年度入試
1）高等学校卒業者、および2009年3月卒業見込者、高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認められた者で、原則として日本国籍をもつ者（条件により他国籍も可）。
2）人物優秀であり、中国に関心をもち勉学意欲の旺盛な者。

【出願受付】
2008年6月1日〜

【選考方法】
受付期間中は随時審査を実施。提出書類を審査した後、面接試験を行い合格者を決定。

【合格発表】
面接後10日以内に通知。

【受験料】
2万円

● 就職活動

最終学年の授業日程を、日本国内の就職活動に適合させたカリキュラムで編成。必要に応じて日本に一時帰国し就職活動を行います。また、国際交流教育後援会は、企業へのアピールや資料収集、個人面談などを実施します。

● 就職実績(2007年3月卒業生就職実績)

上尾市役所、アルペン、飯島物産、伊藤園、伊藤忠商事、イトーヨーカドー、ＩＴＣ、エンジニアリング、オムロン、ＮＳＧ新潟総合学院、ＮＨＫ、ＮＴＴドコモ、江守商事、沖電気工業、(財)沖縄県人材育成財団、オリエンタルランド、カインズ、外務省、梶原工業、カネボウ、群馬有効貿易、ＫＯＡ、小泉、鴻池運輸、交洋、コニカビジネスマシン、コスモ石油、コメリ、梱包運輸倉庫、佐伯市役所、山九、三洋電機、資生堂、ジャスコ、ダイエー、トミー、ニプロ、日本交通公社、パステラ、パンパシフィックホテル、ハイライト、日立化成商事、日立電線、ビックカメラ、ファーストリテイリング、フォータックス、富士通、富士貿易、フナイ電機、ぺんてる、ホテルニューオータニ、マイカルコーポレーション、松下電送、松屋フーズ、松本市役所、デオデオ、三城、みちのく銀行、ミネベア、リンテック、菱光倉庫、名鉄観光、吉野家ディー・アンド・シー、八幡ネジ、ＹＫＫ、ワダカン食品、ＮＥＣソフト沖縄、ヨドバシカメラ

【現地企業】
奥美工業（香港）、広東三洋龍冷（広東）、東莞嘉財電子（広東）、南京日本語学院（南京）、松下電子部品（天津）、日本学センター（北京）

【進学】
愛知大学大学院、オークランド語学大学大学院、共立女子大学大学院、皇學館大学大学院、秀明大学大学院、摂南大学大学院、大東文化大学大学院、筑波大学大学院、名古屋大学大学院、ハーバード大学大学院、北京外国語大学大学院、北京師範大学大学院

ご注意：この画面の情報は、2007年12月時点での2009年度募集用のものです