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心理学部(2009年4月設置予定(届出中))

駿河台大学 心理学部はこんな学部

■ 実証科学としての心理学を理解することで、現代社会の諸問題解決に貢献する人材の育成を目指します。

■募集人数 120人
■初年度納入金 2008年度納入金(参考) 122万円 (入学金26万円、授業料65万円、施設費27万円、課外指導費1万5000円、諸会費2万5000円)

駿河台大学 心理学部 学科・コース一覧

心理学科(2009年4月設置予定(届出中))
発達と臨床の心理コース詳細(2009年4月設置予定(届出中))

発達心理学、臨床心理学を中心に、乳児期から老年期まで幅広く学ぶ

現代社会と心理コース詳細(2009年4月設置予定(届出中))

法心理学や環境心理学を中心に現代社会における心理を学ぶ

駿河台大学 キャンパスライフPhoto!

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心理学科では、グループに分かれて心理学の実験を行います。
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ゼミに入って興味のあるテーマをとことん追究。
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いよいよ卒業研究も本番。行動観察室でデータ集め。

駿河台大学 心理学部の特長

学ぶ内容

■ 心理学的思考を身につけると同時に、学生としての基礎学力を養う

実証科学としての心理学を理解するには、どのような方法で理論が作られてきたかを知らなければなりません。また、研究の方法を学習することで、心理学的なものの見方が身につきます。そのため、実験や調査、統計などの心理学研究法を含め、心理学の基礎をしっかり学びます。

また、就職には幅広い教養が必要です。とくに心理学の専門職は公務員であることが多いため、一般教養が求められます。一方、大学での専門教育を理解するためにも、また一人前の社会人として社会の動向を理解するためにも、幅広い知識が求められます。そのため、基礎学力の養成と学びの技術の修得のための科目も履修します。

その一方、現在の大学に求められることは専門教育だけではなくなっています。自立した社会人になるために、自分のキャリアや人生のデザインを確立できる就業意識や社会性の修得もまた大学教育に求められています。こうした社会的要請に応えるために、社会人としての自覚と幅広い教養を身につけるキャリア教育を重視したカリキュラムを用意しています。

カリキュラム

■ 現代社会の問題に対応できる人材を育成する2コース

現代社会は情報化や高齢化の急激な進行、地域社会・家族の崩壊と子どもをめぐる問題の深刻化など、多くの問題を抱えています。こうした実際的な問題に対応できる人材を育成することを目指して、「発達と臨床の心理コース」と「現代社会と心理コース」を開設し、現実社会の中で心理学が果たす役割を考えることのできる人材の育成を目指します。

「発達と臨床の心理コース」は、発達心理学、臨床心理学を中心に学ぶコースです。乳児期から老年期まで幅広く学べるのが特色。ひきこもりやいじめ、非行など子どもをめぐる問題や、カウンセリング、心理療法に関心がある人、他人を援助する仕事につきたい人に適しています。

「現代社会と心理コース」では、社会との関わりを重視する応用心理学を中心に学びます。応用心理学では、法心理学や環境心理学など、近年注目されている領域を中心に、現代社会における心理について学びます。特色のある科目を多く用意し、社会と人間との関係、法心理や犯罪心理に関心のある人に適しています。

卒業後

■ 一般企業や公務員などで心理学を専門として働くほか、学芸員などの資格取得も可能

将来は産業カウンセラーや人事担当、市場調査員などとしての一般企業への就職や、障害者(児)施設などのカウンセラー、児童相談所職員、家裁調査官、保護観察官などといった公務員、病院勤務の心理判定員や指導員としての活躍が期待されます。

また、他学部聴講による単位履修も含め、学芸員や図書館司書資格も取得できるほか、大学院進学後は臨床心理士の資格が取得可能であり、より専門的な職業も目指せます。

駿河台大学 心理学部 問合せ先・所在地

問合せ先: 〒357-8555 埼玉県飯能市阿須698
TEL:042-972-1124
所在地 最寄駅

埼玉県飯能市阿須698

「飯能」駅南口発 無料スクールバス 7分
「元加治」駅から無料スクールバス 5分
「金子」駅から無料スクールバス 8分 

MAP
線路案内
ご注意:この画面の情報は、2008年7月時点での2009年度募集用のものです
学べる学問Check!

この学部・学科で学べる学問は・・・
・社会学
・コミュニケーション学
・心理学
・人間科学
・教育学

目指せる仕事Check!

この学部・学科で目指せる仕事は・・・
・地方公務員
・中学校教諭
・高校教諭
・スクールカウンセラー
・臨床心理士

就職率・卒業後の進路 情報の見方

学校カウンセラー・産業カウンセラー(大学院進学後)、家裁調査官、児童相談所職員、地方自治体心理職ほか