■ 経営学を基礎としてスポーツシーンにアプローチ。スポーツ・教育関連事業の発展に資することのできる人材を育てます。
| ■募集人数 | 150人 |
| ■初年度納入金 | 2012年度納入金 114万8000円 (入学金26万円、授業料65万円、施設設備費22万円、他1万8000円) |
■ 経営の視点からスポーツにアプローチ。スポーツ普及・振興が生む新たな経済価値を探究
この学科で学ぶテーマは、スポーツと経営学の融合。企業経営の視点からスポーツにアプローチすることにより、柔軟な発想力を育てます。例えば、地元のプロサッカーチームと連携を結び、そのフロントから講義をうけたり、観客増のためのマーケティングに参加することも。スポーツビジネスを成功に導く方法を実践で学びます。
■ スポーツ、健康、ビジネスをバランスよく学べる2コースを設置
スポーツシーンでビジネスチャンスを捉えられる知識とセンスを磨き、スポーツをビジネス化・産業化できる能力を身につける「スポーツビジネスコース」。体育・スポーツ指導において、発達段階に応じた適切な対処と競技力向上のための様々な知識を身につける「スポーツ教育コース」の2コースを設置しています。
■ 民間企業や地方自治体が活躍のフィールド
民間企業等での商品企画・開発・営業のほか、広告代理店での営業・広告制作、スポーツ記者・編集者・スポーツライター、スポーツNPO法人の企画運営スタッフなどとして活躍。また、地方自治体等での社会教育行政職(スポーツ振興)なども活躍の場として考えられます。
■ 中学校・高等学校教諭(保健体育)も取得可能
中・高等学校教諭(保健体育)、高等学校教諭(商業)のほか、日本体育協会が認定する競技別指導者資格の指導員、上級指導員、コーチや、ジュニアスポーツ指導員、日本サッカー協会公認C級コーチ、初級障害者スポーツ指導員などの資格取得をめざします。
■ 全天候型陸上競技場やフルピッチ人工芝のサッカー場など充実した内容
4種公認全天候型の陸上競技場のほか、ロングパイル・フルピッチ人工芝(イタリア製のターフを使用)サッカー場、夜間照明付きの野球場、全天候型テニスコート、球技アリーナ・ボクシング場・武道場・トレーニング室を有する体育館など、学生がスポーツに全力で打ち込める環境を整えています。
■ 小中学校に行き、実際の部活や体育の授業で先生方をサポート
保健体育科教員をめざす学生が、小中学校へ定期的に通い、体育の授業を補助する「体育授業サポーター制度」。また、小中学校の運動部活動の補助を行う「課外体育サポーター制度」があり、子どもを見る目を養いつつ、教育現場を学び、自分の技術を社会に還元できる場としています。この活動は卒業単位の一部に認定されます。






