■ 環境問題、消費者問題等、現代社会の問題に取り組み、確かな法律基礎を通じて生活に活きる教養を身につける
| ■初年度納入金 | 2012年度納入金 123万円 |
■ 現代社会の諸問題を法の側面から理解するための基礎力を養う
環境問題、消費者問題など、現代社会の諸問題を、法の側面から理解するための基礎力を修得していく。法と社会とのかかわり方を様々な角度から学び、将来、フィールドを問わず、法知識を実社会、あるいは実生活の改善に活かすことができる教養を身につけられるよう、その基礎力を養う。
■ 少人数制の学習でキャリアアップのための力を段階的に身につける
少人数で教員との対話を中心とする「演習科目」のほか、各種資格試験や就職試験に対応する「課外講座」を設けている。また、希望者は海外語学研修に参加でき、キャリアアップのための力を段階的につけていける。ゼミナールは15名程度で、2~4年次まで同一教員による指導となり、じっくりと学習できる。
■ ドーピング問題など取り上げたり、スポーツ関係者を講師として招くスポーツ法の授業
法学とスポーツに関するあり方をスポーツの現場から解説し、起こりうる問題と今後の展開を考えるのが現代法特論(スポーツ法)。ドーピングコントロールやスポーツ代理人の問題も取りあげたり、日本代表選手やメダリスト、スポーツ記者や関係者をゲスト講師に招いて特別講義などを行っている。
■ 「キャリアアップシステム」で専門知識をスムーズに修得
段階的に学び、着実に実力をつける「キャリアアップシステム」を導入。講義・演習・課外講座が連動し、基礎から応用まで専門知識をスムーズに習得できる。講義は法律知識を学び、演習は講義の理解度を確認するためのドリル方式の授業。課外講座は資格試験や実践の場で応用できる力を身につける。
■ 法学に関する専門知識、技術、各種資格を生かせる進路が望める
法化社会を迎え、法律の知識を生かすフィールドは無限大である。法学部では、法科大学院進学、裁判所事務官、行政書士、司法書士、社会保険労務士、税理士、警察官、消防官、民間企業全般、中学校社会科教諭、高等学校地歴・公民科教諭、社会教育主事、学芸員、学校図書館司書教諭などの進路が望める。
■ 法職、教職、行政職の免許・資格を就職や進路に活用
中学校教諭1種免許(社会)や高等学校教諭1種免許(地歴・公民)、学校図書館司書教諭などの資格が得られる。このほか宅地建物取引主任者(不動産取引に関わる会社や銀行に有用な資格)、司法書士、行政書士、社会教育主事、社会福祉主事などもめざせる。








