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私立大学/東京・神奈川
所在地 〒158-8557 東京都世田谷区玉堤1-28-1
お問合せ先 03-3703-3111
設置予定地 〒158-8586 東京都世田谷区等々力8-9-18
ホームページ http://www.musashi-tech.ac.jp

都市に関わる空間や商品を『マネジメント』できる人材を育成します

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デザイン性の高い街並みやショップ、個性的な住まいも、日本には増えてきました。今社会が求めているのは、そんな魅力ある空間や商品、サービスを作り出す力。そして総合的にマネジメントできる力なのです。
report1 新設の狙い

工学教育79年の伝統と実績を継続し、文系新学部の新設とともに“総合大学”へ


武蔵工業大学は、さらなる発展のため総合大学へ転身します

学校法人 五島育英会には、武蔵工業大学系と東横学園系の学校群があります。五島育英会の創設者である五島慶太初代理事長(東急グループ創始者)は、両学校群を統一して、一大学園を築く構想を持っていました。そして、2009年4月、両学校群を発展的に統合し、新たなステージへの挑戦を始めようとしています。統合後は、武蔵工大の工学部・知識工学部・環境情報学部の3学部に、新たに文系の2学部を設置。まちづくりや商品開発、保育、幼児教育……広く人間の暮らしをテーマとする、高度で実学的な学びのフィールドを提供します。

男女共学の文系2学部を設置

注目点は、設置の2学部はいずれも文系の学部(男女共学)であることです。この学部設置により、79年を越える伝統の工学系2学部と新時代の地球環境や情報化社会の課題に取り組む文理融合型の環境情報学部に、文系要素の2学部が加わることになります。大学名についても今後変更を予定しています。工学をベースとした大学から、人間社会について科学を基盤に持続発展可能な大学として、個性と可能性を伸ばし、時代が要請するリーダーシップのとれる人材が育つことでしょう。


report2 どんな人物を育てるのか

今日の社会ニーズに対応できる都市型マネジメント能力を持った人材を育成します


街や住宅、ライフスタイルに対し高まる人々の意識

日本に限らず、全世界で都市に人口が集中する都市化の現象が進んでいる今日。文化や経済、居住空間などにおいて、今までとは異なる都市型のライフスタイルへの対応が求められています。例えば、光で演出されたショッピングモール、緑あふれるマンション、車椅子で移動できるバリアフリー空間などが必要とされるのです。また、都市の魅力をめぐっての競争も激しくなり、街のブランドづくりも活発になっています。そんな都市に関わる空間や商品、サービスを提供していくマネジメント能力を養うのが「都市生活学部 都市生活学科」なのです。

「作る」だけではない「マネジメント能力」が求められる時代です

「都市生活学部 都市生活学科」は、ただ単に街や住まいを作る人材を育成する学部ではありません。従来の建築学部では建築の設計部分のみを、家政学部などでは衣食住を利用者の立場で学ぶのに対し、都市生活学部で学ぶのは“ビジネスをクリエイトすること”。街に集い、都市に住む人々のニーズを分析しながら、都市に関わる魅力的な空間や商品・サービスを開発していく、プロデューサーやデザイナーを養成していく予定です。


report3 学ぶ内容

将来の進路を見つけながら学んでいけるカリキュラム。一人ひとりの希望や適性をしっかりと見つめます


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より深く、専門的に学ぶための3コース制

設置される科目群は「都市文化」「都市経営」「都市居住」(すべて仮称)。その都市を知りつくした都市文化のクリエイター、住まいづくりのデザイナー、街づくりのプロデューサーなど、都市に特化した幅広い人材を養成していきます。カリキュラムは1〜2年次にコンピュータとデザインのスキル、そして教養を身につけ、自分の興味がある科目を選択できるのが特徴です。3年次には、プロジェクト単位で、自分の将来に応じたテーマを選択。4年次に卒業プロジェクトで専門的な総合力を身につけます。


入学時に「なんとなく」だった未来も自然と見えてきます

科目選択にあたっては、職業研究科目「キャリアデザイン」を設置し、しっかりサポート。また、1年次から1クラス10名程度のクラス担任制による個別指導で、学生の希望や適性をカルテのように蓄積し、教員が分析・指導しながらアドバイスしていきます。そのため、入学時にはなんとなくだった将来も、就職活動時には自然と自分が目指す職業が見えてくるはずです。


実在する都市を教材に、経験豊富な教授陣が指導します

都市生活学部のもうひとつの魅力は実務経験豊富な教授陣。お台場や六本木のまちづくりに企画から携わった専門家や、著名海外企業の商品企画担当・テーマパークのプランナーなど多彩な経験を有する教授陣で、机上の理論だけではない、実践的な講義を展開します。また、これらの人脈も活用し、企業や自治体と連携し、実際の都市ビジネスにも参加できるようカリキュラムを整えていく予定です。