キャリアガイダンスVol.422
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学校改革にTPチャートを活用するなら東京大学大学総合教育研究センター准教授 栗田佳代子先生東京大学大学院総合文化研究科・教養学部附属教養教育高度化機構アクティブラーニング部門特任助教 吉田 塁先生 学校改革にTPチャートを活用するならどんな校内研修が考えられるか、栗田先生と吉田先生にも伺った。案として出してくださったのが、図のようなプログラムだ。実施する際は、できれば管理職の先生にも事前にTPチャートを体感してほしいという。 「学校改革をするには、現場の想いを踏まえることが必要で、それ抜きにトップダウンで方針を打ち出しても形骸化します。ですので私たちは、TPチャートで個々の理念をクリアにし、学校理念との整合性も取りながら方針を固めたほうが、改革は進むと思っています。管理職の方にもまずはご自身のTPチャートの作成で『個々の理念を定めて積み上げる』意個々の理念に基づく課題意識から学校改革を義を感じてもらえると、学校改革にTPチャートを十二分に活用していただけると思うのです」(栗田先生) 「個々の理念と学校理念の整合性を取っていくやり方は、2つ考えられます。一つは先生方が見出した理念から新しい学校理念を作ること。3〜4人の理念検討チームを立ち上げ、そのチームを中心に理念をまとめるのが現実的です。もう一つは、今ある学校理念をそれぞれの先生が自分に引きつけたうえで共有すること。TPチャートの作成・見直しのあとで、各自の理念と学校理念にどういう関係性があるか考えるワークを入れるとよいと思います」(吉田先生) 合計5時間前後のプログラムを、全体研修にはすぐ導入できない学校もありそうだ。その際は任意の勉強会からでも輪を広げていきたい。例えば都立国立高校の大野先生は、校内で任意参加の公開研修として、TPチャート作成と授業改善のワークを企画。校内の希望者のほかに校外の参加者も集めて、数十名で行った。 仮に改善の必要性をあまり感じていない先生も誘うなら、「TPチャートで自分の活動を可視化すると、他の先生とも共有しやすくなる」という良さを伝えることも考えられる。 「これまでの経験ではそうした先生でも作成すると、自分の理念実現のために欠けていた部分が可視化され、新たな課題や改善点をご自身で見出されることが多いです」(栗田先生) 理念を明確にして軸が定まると、自分や学校の課題が見えてくる。その課題をどうするか、皆で考えたとき、それぞれの先生にとっての自分事の学校改革が始まるのかもしれない。自分の理念や方針を実現するための教育方法などを学びたい人に向けて、栗田先生たちは授業のつくり方に関するオンライン講座によるプログラムの提供も行っている。https://www.utokyofd.com/専門は高等教育、ファカルティ・ディベロップメント(教員の教育力向上のための組織的・継続的な取り組み)。教育関係者向けのプログラムや研修の開発・実施、オンライン講座「インタラクティブティーチング」の提供、TPの普及支援などを行う。専門は教育工学、ファカルティ・ディベロップメント(教員の教育力向上のための組織的・継続的な取り組み)。教育関係者向けの研修やワークショップの設計・実施、学内・学外におけるアクティブラーニングの普及支援、TPの普及支援などを行う。TPチャート作成ワークショップのための提示用・配布用資料は、栗田先生のサイトからダウンロードできる。最新のワークショップの開催情報もこちらから。直近では6/10に開催予定。https://kayokokurita.info/■ 学校改革に向けたTPチャート活用プログラム案学校理念をみんなで新たにまとめるCASE1学校理念と個々の理念をリンクさせるCASE2有志の活動の輪を校内に広げていくCASE33~4人の方針検討チーム創設、TPチャート作成を全教員参加の校内研修として企画学校理念の検討(数日~数週間)TPチャートで定まった各教員の理念を、検討チームが集約しうたうえで、学校理念のたたき台を作成。各教員に提示して合意形成を図り、新たな学校理念を形づくる。理念の対比ワーク(2~3時間)学校理念と個々の理念の関係性をペアやグループのワークで検討。各教員が学校理念を自分に引き付けて腹落ちできるようにし、その理念の基に教育活動を行えるようにする。教育活動改善ワーク(2~3時間×数回)TPチャートで見出した理念や方針に基づく授業案や生徒指導案を、ペアやグループのワークで検討。その実践で手応えを得た先生が次回は他の同僚も巻き込み、輪を広げる。TPチャート作成ワーク(2時間)TPチャート見直しワーク(1時間半)作成経験のある管理職と先生が、TPチャート作成を全教員参加の校内研修として企画作成経験のある先生が校内・校外の教育関係者に呼びかけTPチャート作成の勉強会を企画個人として、組織として 学校改革にどう取り組む?教育活動を振り返る392018 MAY Vol.422

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