さまざまな関係者の思いが込められたスクール・ポリシーを策定し、機能させていくプロセスを、田村知子先生監修の下、編集部でロードマップにまとめてみました。取り組み方の一例としてご覧いただき、各校の状況に合わせてアレンジや部分利用をするなどご活用ください。管理職などが策定方法の大枠を検討。学校内外の調整を含め、どういった工程で策定し運用するのか計画。既存組織に役割をもたせるか、新たなプロジェクトチームを結成。原案に至った経緯を共有のうえ、意見交換。校訓、学校の歩み、卒業生の声などを棚卸し。全教職員によるブレストやワークショップを実施。学校運営協議会、保護者、協働先の企業・団体、就職先の声を収集。ホームルーム活動や生徒会活動、アンケートなどで生徒の声を聞く。これから策定を開始する学校はSTEP１から、既に策定中の学校は進行状況に応じて途中のSTEPからご覧ください。収集した情報からキーワードを抽出。KJ法などを活用するのも手。挙がった意見を基に、担当組織が行う。誰が・いつ・どのように取り組むかを計画する。既存の組織や会議の活用も含め綿密に計画を立て、取り組む教職員の負担軽減につなげる。メンバー選定や過程の透明性も大切に。策定の方向決めや原案作成の重要な材料として、教職員や生徒をはじめ幅広い関係者の思いや意見を、なるべく早い段階で吸い上げる。その方法や手順は各校の状況に合わせる。多方面から収集した情報や声を基に原案を作成し、教職員全体で精査する。原案作成前に生徒や学校外の意見を収集していない場合には、この段階で意見をもらう機会を設定する。集めた情報を基に、担当組織が原案を作成。※図中では、スクール・ポリシーをＳＰ、グラデュエーション・ポリシーをＧＰ、 カリキュラム・ポリシーをＣＰ、アドミッション・ポリシーをＡＰと表記。監修／大阪教育大学 大学院連合教職実践研究科 田村知子教授302022 JUL. Vol.443
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