6Vol.445 別冊特集※TOEICはエデュケーショナル・テスティング・サービス（ETS）の登録商標です。リテラシーレベル：令和８年３月31日まで応用基礎レベル：令和９年３月31日までいます」 同時に、“日本語で伝える力”の養成も重要なポイントだ。2014年度から「学術文章作法」という科目を全学必修化。1年次から段階を追って論文の書き方をトレーニングすることで、論理的に考え、それをわかりやすく学術的に正しいかたちで表現する力を磨いていく。 「二つ目の『他者と協働する力』に関しては、8割以上の授業でアクティブ・ラーニングを実施。このほか、国際寮を含む学生寮など課外での協働の機会が多いのも本学の特徴です。また、三つ目の『世界市民教育』は本学が教育目標としているところであり、2018年度からは、平和、人権、環境、開発、リーダーシップ、サービスラーニングといったテーマについて学べる全学共通科目である世界市民教育科目群を設けました」 そして四つ目が『問題解決力』。この点に関しては、現代の諸問題の解決には、データを読み、分析し、その結果を活用する力が文理を問わず重要だと捉え、2022年度から「データサイエンス入門」を全学必修としている。 そして、これら4つの柱を踏まえて、創価大学が新たに取り組んでいるのが副専攻の設置だ。一つは2019年度から設けられている「データサイエンス副専攻」。統計学、プログラミングの基礎から応用、さらにはAIの活用法までを体系的に学べるプログラムだ。また2023年度からは「SDGs副専攻」がスタートする。24単位を修得すれば修了となる。 「SDGs副専攻は、現実の諸問題に関する知識の習得はもちろんですが、それを学生の行動につなげることも重視した教育を行います。また、副専攻に登録した場合は、自学部のSDGs科目だけでなく、共通科目や他学部のSDGs科目を履修することになりますので、幅広い視野を養うことができるでしょう」 副専攻によって二つ目の専門性を身につけることは現実の問題の解決にあたって大きな強みになる。例えば、法学部の学生がデータサイエンス副専攻を履修することにより、データで問題を分析し、法学の専門性を活かして解決策を探るといったアプローチも可能になる。同様のことはSDGs副専攻にも言える。例えば、理工学部の学生が、副専攻で現実に起きている環境問題に関する理解を深め、学部の学びによってそれを解決するための技術開発に取り組むといった貢献も可能になるだろう。加えて、創価大学では、経済・教育の4つの柱こちらは各学部がそれぞれの専門分野と環境・開発などのテーマを関連づけて設置した科目と共通科目から自分の興味や目的に従って選択・履修が可能。学生は学部を問わずこれらの副専攻を2年次から登録でき、それぞれ所定の経営・法・文・教育・理工の6学部の学生を選抜対象として、約30名の少数精鋭で英語や数理能力、課題発見・解決能力などの世界水準の教養を習得できる「GCP（グローバル・シティズンシップ・プログラム）」、キャリアセンター主催で「Global」「Leader」の二つをキーワードに、グローバルリーダーとして社会を牽引する人財を育成するための課外講座「GLC（グローバル・リーダー・カレッジ）」など、グローバルプログラムが充実。このほか、1・2年生を対象としたビジネスコンテスト「SHINE」などもあり、社会で必要な力を養い、試すためにチャレンジする機会が豊富に設けられている。もちろん海外留学もその一つ。SGUに採択された同大学は支援制度も充実している。 一連の教育は、まさに「価値創造を実践できる人材」の育成という目的に集約される。現在もリアルタイムで改革を続けているが、創価大学は創立以来一貫して「何のために学ぶのか」を考えさせ、そのための主体性と実践力を養う教育に取り組んできた。目的意識と実践力を兼ね備え、主体的に行動できる人材こそが現実の価値創造に貢献できる。次に紹介するような卒業生の活躍は、まさにそれを証明していると言えるだろう。データサイエンス教育が文部科学省の認定を受けるグランドデザイン 2021-2030図2図3図4創価大学のデータサイエンス副専攻は、文部科学省が推進する「数理・データサイエンス・AI教育プログラム認定制度」。同大では「リテラシーレベル」「応用基礎レベル」の二つの認定を受けている
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