カレッジマネジメント189号

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12リクルート カレッジマネジメント189 / Nov. - Dec. 2014　　IRの第一歩は何より大学の現状と抱える課題を明らかにすることと、それに対応するデータの所在の確認、洗い出しである。データがない場合にはどのようなデータが必要かを明らかにすることである。そのためには、先にあげたような様々なツールを適宜用いる。　自大学のデータを共通の定義とフォーマットでそろえることで、学内のベンチマークができる。例えば、学部学科別のST比や学生の満足度など、教育の質の向上の有力な情報となる。さらに、こうしたデータを複数年度収集すれば、傾向を見る上で極めて有益である。　さらに、他大学とのベンチマークのためには、他大学のデータが必要である。しかし、なかなか他大学のデータは入手できないという問題がある。これに対しては、大学のホームページの情報や大学ポートレートなどの公開情報を用いることでもかなりベンチマークが可能である。同時にIR組織やIR担当者は、大学内で中立性、客観性を保つことも必要である。このためには、データの信頼性、妥当性が重要で、バイアスのないデータを収集分析することが求められる。　IR活動を導入し活性化するためには、大学執行部の理解が不可欠である。ここでも、まず執行部がIR活動の重要性をどの程度認識しているか、現状の把握が不可欠である。そのうえで、認識していない場合には、どのように認識してもらうのか、その具体的な活動内容をもとに理解を深めていく活動が必要になる。具体的なIRの成果の活用例を提示したり、IRに基づく戦略の必要性と有効性を示すことが肝要である。ＩＲの組織とスタッフ　IRの組織や予算、スタッフなどをどのように考えていったらいいのか、これも大学によって異なる問題である。IRの組織については、全学レベルと部局レベルが考えられる。どちらがいいのかは、それぞれの大学の状況に応じて異なる。分権型のIR組織のほうがうまくいく場合もある。分散型で実施する際の課題としては、業務の重複や縦割りの解消（組織横断的な課題への対応）や全学的視野等が求められる。また、こうした場合でもデータの統合は重要である。データの統合とは、データ自身は様々な部署に収集蓄積されていてもいいのだが、それらを共通の定義とフォーマットで利用可能であることである。　また、IR活動が狭義か広義か、その目的が強みと弱みを明らかにすることか、教育改善、評価、エンロールマネジメント、教学、経営など、どの分野を対象とするのかによっても組織のあり方も変わってくる。ただ、重要なのは、できるだけ情報の共有をはかれるような組織形態が望ましいという点である。　また、IRのスタッフ（IR担当者）にも様々なレベルとスキルがある。その中でもテレンジーニ（Terenzini）の3層の情報力が、重要な示唆を与えてくれる。それによれば3層の情報力とは以下の通りである。　IR担当者に求められる第1層となる最も基本的なスキルは、技術的分析的情報力で、学生や教員などに関する事実や情報の収集、さらにST比（教員1人当たり学生数）などの基本的な概念の理解と使用、調査統計手法などである。　さらに第2層の課題情報力は、学内の問題点を発見し、意思決定に役立つスキルである。例えば、入学者数の予本調査から、日本におけるIR活動は、学生調査を通じた学習成果の把握を中心に推進されていること、アクレディテーションや情報公表などへの対応が行われていることに加まとめまとめえ、IR 組織はガバナンスとの関連から設置されていること、執行部への情報の提供・分析、意思決定への貢献などの役割や機能も重視されていることが明らかになった。しかし、日本の大学における全学レベルのIR組織の設置はまだ少数であり、財務に関する業務についての関与はそれほど高くない。また、データの蓄積、分析などはまだ制約がある。これらの現状から、IRに関わる専門職人材の育成、IR組織及びその活動の高度化が今後の課題であることが示唆される。ＩＲのために大学が必要なこと日本型IRの構築に向けて5

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