カレッジマネジメント222号

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49リクルート カレッジマネジメント222 / May - Jun. 2020情報教育では、2012年度にはBYOD（Bring Your Own Device）化が行われた。ノートパソコンの所有を学生個人に義務づけ、購入資金に充てられるよう、授業料を10万円値下げしたのだ。「それまで情報教育は、パソコンルームに1年生を150人くらい集めて行っていました。ところが3年生になって卒研でパソコンを使うという時、1年生でやったことをすっかり忘れている。これは情報の実学教育になっていないぞと」。そのうえで、「情報学部だけでなく、全学部全学科の学生を情報が活用できる人材に」という方向性のもと、専門科目の授業でのパソコンやアプリの使い方、どういうスキルを身につけさせるかを学科ごとに決めた。「パソコンを活用する授業が1つの学科で10科目ほどあり、その中で情報教育を行う形になっています」。英語教育では、神田外語大学と大学間協定を結び、そのノウハウを導入した英語学習施設SILC（SOJO International Learning Center: シルク）を2010年秋にオープンした。2011年度からは、必修の英語科目も「30人語る。「ヨーロッパ諸国は開業率が10％から13％あるところ、日本は4％くらいで、会社を興す人が本当に少ない。できればこの熊本に、学生が興す会社がどんどんできてくるといい」。こうした思いを背景に2014年度に始まった「起業家育成プログラム」は、「講義科目」「部活動」「学生起業支援」の3本柱となっている。まず全学部全学科の1・2年生が選択可の起業家育成の科目を4科目設けた。次に、学生が日常的に実践するための公認サークル「起業部」（SOJO Ventures）を2014年10月に創部。最後に、学生の起業を資金面で支援するSOJOスタートアップラボ(株)という投資会社を、大学の100％出資で2017年1月に立ち上げた。「審査に合格すれば出資を得て起業できる。事業が失敗したら返済は不要、成功したら戻してもらって、また次の学生に使っていく」。産業界には、ベンチャー起業論は教育の場で教えられるものではない、といった意見が根強くあるが、中山学長は、「教えるとか教えないとかではな以下のクラス編成で週に2コマを2年間、ネイティブスピーカーの講師」という神田外大のプログラムを入れて、SILCが行っている。SILC内には、自律学修センターSALC（Self-Access Learning Center: サルク）を設けて、ネイティブスピーカーの教員が常駐し、学生は授業外でも自分のレベルに合わせた学習ができる。さらに、いくらネイティブスピーカーが教えても、英語を使う環境がなければ身につかないと、学生を積極的に海外の英語教育プログラムや提携大学等に送り出している。「2019年度の実績は267名。ほとんどが短期ですが、本学の規模にしては多いと思います。学生はなかなか行きたがりませんが、帰ってくると目の輝きが違う。ほとんどの学生がもう1回行きたいと言い、海外へのハードルが大きく下がると感じます。そこで初めて、実践的なSILCの教育が活きてくると実感しています」。起業教育について、中山学長はこう「SOJO教育プログラム」で学生の心に火をつける！１年次2年次3年次4年次アウトカムSOJOプロジェクト教育科目群専門と産業の接続をPBL型授業で実践英語教育科目群　SILCでのネイティブによる英語教育留学支援　多彩なプログラム・協定校と支援体制キャリア教育主体性と社会性を身に着け、専門を活用できる人材を育成するSOJO基礎毎週の活動科目ごとの到達度目標の達成度の振り返り各学期の活動の振り返りチューターとの定期的な面談イングリッシュコミュニケーション各種留学プログラム未来デザイン起業部での活動専門家による講演会・メンタリング・事業支援、崇城大学ファンドによる資金援助起業家精神とイノベーションのマインドアカデミック英語SOJOプロジェクト就職率99%以上（2015年度～2019年度）英語プレゼン文部科学大臣賞海外留学267名 （2019年度）学生起業2社 （2015年～）ビジコン受賞多数（2014年～）進路満足度95%以上（2018年度、回収率92.6%）企業と連携したPBL型の実践キャリア教育卒業研究：各専門分野グローバル教育グローバル時代に対応する社会人基礎力の養成アントレプレナーシップ教育未来に挑戦する若者の涵養起業部　大学公認の部活で夢を実現する起業家支援　大学からの起業支援チューター制度継続的な対話により学生の心に火をつけ、希望する未来に導くポートフォリオ多面的なポートフォリオにより一人ひとりの学生の成長をサポートする起業家育成プログラム教育科目群アントレプレナーシップ（起業家精神）を身につけ、新しいことに挑戦するマインドを育成する成果が出始めた起業家育成プログラム