全学授業コンサルテワーィンクシグをョッ経てプや作成FD・SD91つき、初年次科目から卒業年次科目に向かって「つかむ」から「つかう」へと質的に発展していく構造化ができる。ICEモデルを使ってこのような可視化の仕組みを作り、教育プログラムとして卒業時の質保証をしていくのがAP事業の全体像となる。事業の推進は、関沢教授をはじめ10名前後の教職員で構成されたAP推進室が中核となり教務委員会と連携して進めていった。ICEモデルを全学の全授業に定着させる過程は、「4年かけてゆっくり進めた」と言う。初年度に建学の精神科目で試行をし、他の授業への展開を進めたのは2年目から。「副学長のアイデアで、授業の到達目標をまず『〜できる』の形に書き換え1サイクル授業を実施したのちに、次の段階でICEの形で整理し直す、2段階のステップを踏みました」（関沢教授）という慎重さも功を奏し、大きなトラブルなく最終年度の2019年度に実装は完了した。分かりやすいICEモデルと通じて学生とのやりとりも活発にA評価を得た東日本国際大学のAP事業について、関沢教授は主な成果を4つ挙げる。「ICEモデルを使った内部質保証体制が確立できたことが第一。第二に、外部評価委員会と深く議論し、地域の多様なステークホルダーとの連携が強まったこと。第三に、学生とのやりとりが活性化したこと。4つ目は、他のAP採択大学との連携です」。中山学長は、AP事業終了後もその成果の継続と深化を感じると言う。「その思いをさらに強くしたのが、新型コロナ対応時の経験です。新たにオンライン授業のシラバスを作り上げるにあたり、ICEモデルを中心にした質保証のプログラムは多くの教員の拠り所になったように思います」。続けて中山学長は、教員の「応答力」を高めることが課題と指摘する。点数化しにくい能力を質的に高めるには、日常的なゼミや授業の中での質的な応答のあり方が強く関係するという考えからだ。「FD・SDのさらなる充実を図ることが大事だと思います」。最後に今後の改革の方向性について、主に「学ぶと働くをつなぐ」観点から中山学長に語ってもらった。「本学の学生たちは大学で学んでいることを、この地域に役立ちたい、ということに繋げて捉えていると思っています。例えば健康福祉学部で就職活動中の3年生だと、小学生で東日本大震災に遭い、その後の中学高校時代を通じ、我々以上にこの地で震災を感じている。将来の自分の生き方として、福祉を学んで地域貢献をしたいという意識を持ち、地域の再生・復興を図っている社会人の方々との関係の中で、どういう役割が自分にあるのかをつかんでいっていると思います。ですから大学として、地域の方々のご意見を大事にしながら、学生等の地域貢献の思いに応えていくことが大切だと考えています」。ディプロマ・ポリシー「〜力」を動詞表現に変換「〜できる」の形による分かりやすい能力表現の貯蔵庫（松村直樹 リアセックキャリア総合研究所）外部評価（実習先含む）、卒業生／就職先調査等コンピテンシー表現バンクに分解された表現を用いて、学修目標の妥当性について、地域の多様なステークホルダーと、より誤解の少ないかたちで検討が可能となる学修ポートフォリオ・ティーチングポートフォリオ学務・教務システム上に統合されたポートフォリオにより、これらの学修目標とその修得状況について、学生・教員両者のメタ認知を促進する評価指針・学修目標の明確化各科目2〜3のコンピテンシーを各授業で育成・評価。表現バンクの表現を用いICEルーブリックを作成することで、教育プログラムの中での各科目の学修目標＝評価基準が構造化・可視化されるディプロマ・サプリメント各授業で積み上げながら伸ばしてきたコンピテンシーが、課程全体での学びの成果として、年度ごとに修得割合としてレーダーチャートで表示される 学修成果物の機械学習を利用した横断的分析による概念把握アセスメントの高度化共通言語としてのコンピテンシー表現バンク要素概念だけでなく、それらの間の繋がりや深まりの方向を示す構造化ルーブリック。それにより学びの方向も示すICEルーブリックコンピテンシー表現バンク
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