前年度からの論文数の変化２０１６２０１５２０１４２０１３２０１２２０１１２０１０２００９２００８２００７２００６２００５２００４２００３２００２２００１２０００１９９９１９９８１９９７１９９６１９９５１９９４１９９３１９９２１９９１１９９０１９８９１９８８１９８７１９８６１９８５１９８４１９８３3,5003,0002,5002,0001,5001,000500-500-1,000-1,500実質的な教員数[階差]その他の経費[階差]0整数カウントの論文数変化についての全大学の推計結果（理工農分野）実質的な博士課程在籍者数[階差]有形固定資産購入費[階差]※全大学、理工農分野、整数カウント※整数カウント：複数国の共著による論文の場合、それぞれの国に論文１報とカウント原材料費[階差]年ダミー整数カウント論文数(予測値)実質的な医局員・その他の研究員数[階差]出典：文部科学省 令和4年版「科学技術・イノベーション白書」 整数カウント論文数(実測値)実測値推計値実質的な研究者数：研究時間割合を考慮した研究者数(研究時間割合が50%の場合は、0.5人と計上)。原材料費：研究に必要な試作品費、消耗器材費、実験用小動物の購入費、餌代等の支出額。その他の経費：研究のために要した図書費、光熱水道費、消耗品費等、固定資産とならない少額の装置・備品等の購入費等。日本の産業競争力が弱まり、国際社会の中での地位が低下している理由として、高度な研究開発に裏打ちされたイノベーションが近年相対的に創出されていないことがあると思われる。技術立国復活に向けた政府の政策として、脆弱な研究費体制を払拭すべく講じられている「トップ研究力大学の創出」のほかに、重要となるのは各地域・各領域における多様な大学の研究力向上だ。社会と連携した研究の多様化は大学の「稼ぐ力」に直結し、高度化・横断化した領域の研究は国力たるイノベーションに通じる。解決の方向性博士在籍者数の寄与教員数の寄与博士課程在籍者数や教員数の増加に伴う論文数の増加原材料費の寄与教員の研究時間割合の低下及び教員数の伸び悩み博士課程在籍者数や原材料費の停滞40theme04日本の国際競争力低下多様な研究大学群の形成
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