59インによる事前学習プログラムを提供しつつ（受講の有無は問わない）、適性検査に合格した人だけが出願に進むことができるものだ。事前に受験生と学科の学力を含めたミスマッチを防ぐとともに、合格後は入学前学習プログラムも合わせて提供され、大学教育にスムーズに移行できる入試になっている。いずれも、大学教育へのスムーズな接続がキーワードの改革なのだ。意義の2点目は、首都圏における年内併願マーケットの解放だ。「学校推薦入試基礎学力テスト型」は他大学や東洋大学の一般選抜との併願を可としている。首都圏では様々な経緯から、「学校推薦型」と聞けば「当然専願であろう」という発想があるが、関西地域では年内入試の併願は解放されている。年内でも学力を重視するのと同時に併願を解放することで、一般選抜の前哨戦としての学校推薦型という立ち位置を首都圏でも確立し、上位校志願者の併願と、東洋大学第一志望層の受験機会の拡大を合わせて図ろうとしているのだ。「そういう入試を課す大学が増えなキャンパス場所2017年・国際学部を開設・国際観光学部を開設・文学部に国際文化コミュニケーション学科を開設白山キャンパス東京都文京区赤羽台キャンパス東京都北区・情報連携学部を開設・赤羽台キャンパス開朝霞キャンパス埼玉県朝霞市川越キャンパス埼玉県川越市全学設2021年・社会学部に国際社会学科を開設・朝霞キャンパスからライフデザイン学部を移転2023年2024年・福祉社会デザイン学部を開設・健康スポーツ科学部を開設・新朝霞キャンパスを開設・板倉キャンパスから生命科学部、食環境科学部を移転ければ当然高校側も対応には至りません。本学のポジションと規模をもって改革を行うことで、マーケットに対する影響は一定程度あるのではと考えています」と加藤氏は述べる。既に高校への説明等も積極的に行い、現在の進路指導スケジュールを見直したいといった声をもらっているそうだ。ここにないマーケットを構築するうえでの想定志願者数は、ベンチマークとの兼ね合い等を踏まえ、1～2万人程度を見込んでいるという。興味深いのは、こうした攻めの改革が、高校現場の様々な声に裏打ちされているという点である。高校現場は今、一般選抜向けの学力指導と、科目勉強はしないが面接の練習やプレゼン資料作成等で個別対応が必要な年内入試対応のダブルバインドとも言える状況に苦しんでいる。探究活動等で成長した生徒を評価する手法の1つとして総合型を歓迎する一方で、その比率が増えれば指導の負荷は累乗的に増していく。こうした状況に対し、年内で学力を重視し、かつ併願可能な入試を、学校長の推薦書が必要な学校推薦型の公募制で行うことは、一般選抜での合格を想定した高校現場の学力指導において極めて合理的なのである。2025年2026年総合情報学部に3専攻設置「総合知」教育スタート「キャンパス内留学 英語講座」の受講料を無償化2027年・環境イノベーション学部を開設・環境配慮型新校舎（ZEB仕様）・SMART GREEN CAMPUS整備スタート・理工学部カリキュラム改編図表1 近年の主な教育改革首都圏における年内併願マーケットの解放
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