学法学会健ポー学理工学情総報合学生科命学び所属する学部学科での学康スツ科情報連携学学文国際学学営経学済経科学食環境福祉社会デザイン学一人ひとりに最適化したLearning Journey60新しい価値を創造する力課題を自ら見つける力物事をさまざまな面から捉え解決する力意義の3点目は、現在進行形の東洋の教育改革で伸びるであろう人材を確保する点だ。大学入試の大原則「大学教育に必要な素養を判定する」という点に当たる。高校現場の声に応えるだけでなく、「今の」東洋の教育で伸びる属性を確保するだけでもなく、「これからの」東洋の教育改革に合う人材を確保する。この3点の合わせ技とも言える改革なのだ。東洋の近年及び今後の教育改革を図表1にまとめたのでご参照いただきたい。ここでは特に、2037年に迎える創立150周年を見据えた取り組みとして2025年にスタートする「総合知」教育を取り上げたい（図表2）。全キャンパスの多様な学問連携・融合を図る目的で、専門科目と一般教養という区分を撤廃し、どの学部の学生でも各学部の専門科目を受講できるようにすることで、一人ひとりに最適化した学問設計を可能にするという思想の教育改革だ。「これが実現すれば、学生は自分の専門性を主体的に磨きつつ、異分野にチャレンジすることができるようになります」と加藤氏は述べる。翻ってこの教育成果を最大化するには、自ら主体的に学問・専門を選択して組み合わせていく意欲・スタンスと、その基盤となる知的体力が必要になるということでもある。「入学段階では『何が何でもこの勉強をしたい』という意欲が強い学生ばかりではありません。このへんかな、というのはあっても、色々やってみたいというのもあるでしょう。専門を尖らせた学科よりも、例えば経済学科のように、幅広い領域を押さえることができる学科に志願者が集まるのも道理ですし、強制的に決めた進路は途中変更の可能性も高い」と加藤氏は話す。本格的に定める前に、大いに迷ったり試したりするプロセスが必要なのかもしれない。大学は、興味を絞ってくる学生が多くはないというカスタマーの状況に合わせて、しかしレベルに合う教育という意味ではなく、社会ニーズにも対応し、きちんとディプロマ・ポリシーを実現できる教育を用意していかねばならない。「本学は、総合大学だからこそのアプローチで機会を提供し、『学ぼう』という意欲を掘り起こしたいのです。自分で進むレールを見定め、自ら学ぶ必要性を喚起できる人材を育てていきたい。そのためには、そういう人材たり得る資質・能力を評価できる入試でなければならないし、入試プロセス全体でその方向性へ志願者を育成していく必要もある」。だから、時代に合った高度化・横断と合わせて、学び続ける人材を育てるための教育改革と、それを見据えた入試改革を連動させるのである。入試改革の裏に教育改革がある点を見逃すと、その意義を取り違える可能性がある。全学共通教育社国際観光学図表2 2025年4月開始の「総合知」教育経済インターンシップ技術ボランティア地域福祉言語歴史心理芸術文化統計環境哲学留学入試は社会へのメッセージ大学教育を起点とした入試改革
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