カレッジマネジメント244号
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Interview変化の潮目を見極める圧倒的な講座数と質を競合優位性として事業を拡大リクルート カレッジマネジメント244 │Apr. - Jun. 2025 株式会社Schoo 代表取締役社長CEO1986年大阪生まれ。2009年近畿大学経営学部卒業、株式会社リクルートメディアコミュニケーションズで広告の企画制作に従事。2011年、24歳で株式会社Schoo(スクー)を創業し代表取締役に就任。2024年東証グロース市場へ上場(証券コード:264A)。インタビューよるクオリティーの担保にはこだわってきました。こうした他社が真似できないコンテンツの質と量、それを組み合わせて提供するプロダクト、カスタマーサクセスの3つを競合優位性として成長してきた経緯があります。2020年のコロナ禍以降は大企業や教育機関等とのお取引や連携も増え、2024年10月には東証グロース市場への上場も果たしました。現在展開するプロダクトは3つありますが(図)、前提として「オンライン・テクノロジーは、時間軸は読めないが必ず社会で活用されていくだろう」という読みがありました。変化がいつ・どこで・どのように起こるかまでは正確には読めませんから、いざ変化が起こったときにそれを見逃さず、すぐアクセルを踏めるように、様々な展開を行ってきました。そうした活動の中でユーザーの声を聞く機会も多く、当然商品開発にニーズは盛り込みますが、それありきではないということです。弊社が展開しているのはインターネットによる教育サービスですが、事業として通信制の教育機関の市場が拡大する一方で、eラーニングは教育機関でない企業が提供する教育コンテンツ・研修等、リスキリングの領域でも市場が形成されている。株式会社矢野経済研究所の「eラーニング市場に関する調査(2024年)」(2024年4月11日発表)によれば、2023年度の国内eラーニング市場規模は、提供事業者売上高ベースで3690億円。内訳は、法人向け(企業・団体内個人を含む)のB to B市場が1140億円(前年度比6.0%増)、個人向けのB to C市場が2550億円(同3.8%減)となっている。本稿では、企業のeラーニング市場ではどのようなプレイヤーが事業展開しているのかについて、事業者インタビューをもとにご紹介したい。スクーは2011年に「世の中から卒業をなくす」というミッションを掲げて創業し、リカレント・リスキリングを主戦場に、B to Cのオンライン教育を展開してきました。2015年には法人向けサービスをローンチし、中小企業を中心に「会社で最初に導入するオンライン研修」という位置づけを担ってきました。現在は日本を代表するような大手企業での導入も増え、法人向けリカーリングビジネスが売上の9割を占め、収益の柱となっています。社会人領域の教育は、自分がどういうキャリアを作りたいのかによって学ぶことの目的もニーズも多様で、パッケージ化された商品が向いていません。こうした事情から、業界内でも対象ごとにサービス提供者が分散する傾向があります。そのため弊社はまずどのようなニーズにも対応できるよう、コンテンツ量を担保することを優先しました。現在オンラインで提供できる講座数は9000を超えています。また、創業当時からコンテンツ制作やどういう作り方なら反応が良いか等の分析等について、内製化に20「世の中から卒業をなくす」ミッションのもと広くオンライン教育を展開森 健志郎氏

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