中央教育審議会は2025年2月、「我が国の『知の総和』向上の未来像 ～高等教育システムの再構築～ （答申）」を公表した。2018年に策定した「2040年に向けた高等教育のグランドデザイン（答申）」（以下、グランドデザイン答申）に続き、2040年以降の急速に少子化が進行するなかでの将来社会を見据えた高等教育の在り方について専門的な調査審議を行うため、2023年10月に「高等教育の在り方に関する特別部会」（以下、特別部会）を設置し、1年以上に及ぶ議論の結果を答申として取りまとめたものだ。18歳人口の減少により、2040年の大学進学者数は46万人と27％の減少が見込まれるなか、2040年以降の高等教育が目指すべき姿とは。答申の背景にある課題意識、概要、大学の対応について、永田恭介部会長にお話を伺った。4リクルート カレッジマネジメント244 │Apr. - Jun. 2025インタビュアーリクルートカレッジマネジメント編集長 小林 浩─中央教育審議会大学分科会高等教育の在り方に関する特別部会部会長・永田恭介氏（筑波大学長）に聞く日本をもう一度元気に戻す教育的観点からの国家プロジェクト
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