カレッジマネジメント246号

33/59

国際学社会学学法福祉社学営経所健ス康ポー科ツ学理工学情総報合学リクルート カレッジマネジメント246 │Oct. - Dec. 2025 学済経学文国際観光学食環境科学属する学部学科での学び生命科学情報連携学会デザイン学26年度は総合型選抜に変更全学共通教育一人ひとりに最適化したLearning Journey新しい価値を創造する力課題を自ら見つける力物事をさまざまな面から捉え解決する力※1 小誌242号　本連載に掲載https://souken.shingakunet.com/higher/2024/10/post-3438.htmlボランティア経済福祉インターンシップ技術統計「学部はどこでもいいから東洋大学へ」という指導が多いように見受けられる面もあり、「指定校は専願で第一志望に見えますが、必ずしも入学後伸びるとは言い難い層が来やすい仕組みになっている」という。よって募集人員の調整等は学力や志望度合いの低い入試区分から、総体的に高い区分へのスライドが中心となる。こうした工夫の積み重ねで第一志望率は24・25年度入試の2カ年で目標とする50％を超えたところだが、「基本的に検証期間を5年と置いているため、28年度まで見ないと正確なところは分かりません」と加藤氏は慎重だ。そのうえで、「本学としてぜひ来ていただきたい高校は別ですが、基本的な考え方としては今後も指定校枠を極力増やさず、学力レベルを落とさずに50％を達成したい。そのためには、人員調整だけではなく、基礎学力テスト型と一般選抜の第一志望率を今より上げていかないといけません」と気を引き締める。東洋大学の基礎学力テスト型導入公表後、文部科学省の入学者選抜協議会にて、こうした学力検査型を年内で実施することの是非について議論がなされた。報道等で注目された読者の方も多かったことと思う。最終的には令和8年度大学入学者選抜実施要項にて、学校推薦型・総合型の両選抜において学力テストを実施する場合は、試験期日に係る規定（2月1日から3月25日までの間の実施とする規定）の対象外としたうえで、調査書等の出願書類に加え、もう1つの評価方法（小論文、面接、実技検査、エッセイ、口頭試問、ディベート、集団討論、プレゼンテーション／志願者本人が記載する資料や高等学校に記載を求める資料等の活用）と組み合わせて丁寧に選抜することとされた。東洋大学ではこうした規定変更を受け、26年度は総合型選抜に変更したうえで、事前課題小論文を評価方法に追加して実施する。募集人員も現状の578名から641名に増やす。入試会場も一般選抜同様全国19会場にまで増やし、特に地方国公立大学志望層の併願先を積極的に狙う。概要を図3に示した。総合型に変更することで、令和8年度要項で提示された推薦状の形式への対応は不要となる。これがどのように結果に影響するか、より東洋にフィットした受験層が挑戦する流れを広げることができるか、注目が集まる。加藤氏が繰り返すのは、「目指す教育を実現するための入学者の確保」という考えだ。大学として展開する「総合知」教育（図4）、専門教育を受けるために必要な資質・能力を入試で丁寧に評価するという大学入学者選抜の大原則に、引き続き真正面から取り組む。地域言語留学歴史心理芸術文化環境哲学図4　2025年4月開始の「総合知」教育自らの問いを起点に学問を組み合わせて学ぶ33