京都ノートルダム女子大学：学部・学科・コース

あらゆる地域、時代の言語を科学的に研究する

言語の成り立ちや仕組みを追究し、フィールドワークや実験を通して、言語療法などの医療や自動翻訳など、広く社会に応用していく。

人と人との関係性を、コミュニケーションという切り口で研究する

現代社会のコミュニケ―ションをさまざまな角度から考える学問。異文化理解・国際交流・情報発信に欠かせない多用なコミュニケーション様式を研究する。

歴史、文学、芸術などの観点で、世界の文化を比較する

文化を共有する集団を民族、言語、国家、宗教、小集団や大衆などさまざまな側面で捉え、学際的・実証的に分析する学問。国際的視点や比較文化的視点を重視している。

実践的な英語力を磨くとともに英米の文化なども学ぶ

使える英語能力を身につけるために、「読む・書く・聞く・話す」の4技能を総合的にしっかりと鍛える。同時に、アメリカ、イギリスなど英語圏の国々をはじめとする外国の文化や歴史についても研究する。

海外の文学作品を読み、その国の文化や思想を学ぶ

外国文学を読み、作家や作品の研究を通して、作品の背景となる歴史や文化、社会や人間そのものを研究する。文学史、作家論のほか、言語や文化の研究も行う。語学学習は必須。

人と人とをつなぐ、言語のエキスパート

国際会議やビジネスの場で、同時通訳または遂次通訳を行うなどの専門家。単に同時通訳するだけでなく議題から出席者のプロフィールなどまで詳しく勉強し、その人が発している言葉のニュアンスを正しく伝えることも必要。

さまざまなジャンルの外国語を日本語で表現して広めるプロ

翻訳家の仕事を一言で言うと、英語をはじめ、さまざまな国の文章を日本語に訳すことです。翻訳者とも呼ばれます。翻訳には大きく分けて3つのジャンルがあります。小説や雑誌、歌詞などの文芸作品を翻訳する「文芸翻訳」、ビジネス用の学術書やマニュアル、契約書など、企業や研究者が利用する文書を翻訳する「実務翻訳」、そして、映画やドラマ、ドキュメンタリー番組などを翻訳して字幕をつける「映像翻訳」です。これらの仕事に携わるには特別な資格は必要ありませんが、語学力が求められるため、4年制大学の外国語学部や語学に強い短大、または翻訳の専門学校で学ぶ人が多くを占めます。また、英検1級やTOEIC900点以上の高い英語能力は身につけておいたほうが有利になります。仕事をするには翻訳会社に就職するか、翻訳会社に登録してフリーランスとして働くことが多いようです。最近では、ITや金融、環境などに関する専門知識を必要とする翻訳の需要が増加していることと、2020年に「東京オリンピック・パラリンピック」が開催されることもあり、活躍の場は広がると同時に、競争も激しくなることが予想されます。

児童から社会人まで教える相手はさまざま

教える国の語学が堪能なことはもちろんのこと、根気よく相手に教えるテクニックも必要。その国の文化や風習、政治や環境についても常にアンテナを張っておく必要がある。同じ言葉でもニュアンスが違うこともあるため、現状を知っていることが大事だ。

「本」と「利用者」の出会いを作る、図書整理＆図書紹介のプロフェッショナル

都道府県や市町村の公共図書館、私立図書館、大学図書館、学校図書館、国立国会図書館、専門図書館に勤務し、本や資料の収集・分類整理・管理、蔵書の貸出、情報提供（レファレンス）、広報などに従事する専門職員を「図書館司書」（＝司書）と呼びます。正規職員の場合は「司書」の国家資格をもって働く人がほとんどです。「司書」の資格を取得するためには、「大学・短大で司書養成科目を履修して卒業する」「大学などが開講する司書講習を受講する」などの方法があります。また、学校図書館で子どもに読書指導を行う司書（司書教諭）として働くためには、「司書教諭」の免許が必要になります。「司書教諭」の免許を取得するためには、教員免許が取得でき、かつ司書教諭講習科目が受講できる大学や短大を目指すことになります。

専門教科を教えるとともに心のケアも

小学校と違い、免許のある単一教科を教えるので深い専門知識が必要となる。また、中学時代は、子供から大人にかわる過渡期で、不安定になる生徒も多いので、適切な指導をしていかなくてはならない。人間としての幅広い教養や対応力が求められる。※教育職員免許法の改正により、平成31年4月1日より新教職課程が開始されます。そのため、中学校教諭免許状（一種、二種、専修）の教職課程を置く学校は、再認定を受ける必要があります。ただし、文科省における審査の結果、予定している教職課程の開設時期が変更となる可能性があります。詳細は、各学校にお問い合わせください。

自分の専攻の知識を生かしてより専門分野を深く教える

公立・私立の高等学校で、自分の持っている免許状の担当教科を教え、生徒の部活動や生活・進路指導を行う。また、学校運営の事務も行う。小学校・中学校よりも一般的に授業時間が少ないので、専門分野の勉強に打ち込める時間も取りやすい面もある。※教育職員免許法の改正により、平成31年4月1日より新教職課程が開始されます。そのため、高等学校教諭免許状（一種、専修）の教職課程を置く学校は、再認定を受ける必要があります。ただし、文科省における審査の結果、予定している教職課程の開設時期が変更となる可能性があります。詳細は、各学校にお問い合わせください。

教育委員会に籍をおき、公民館や博物館、図書館など社会教育を行う機関への助言や指導を行う。

「生涯学習」という言葉が日常的に使われるようになってきた。公民館などで、パソコン、英会話などさまざまな講習会や勉強会が開かれている。また、博物館や図書館などでも、それぞれに工夫を凝らした学習プログラムを提供し、地域に広く開放している。各都道府県や市区町村の教育委員会に籍を置き、これらの生涯学習のプログラムやさまざまな社会教育に対して専門的な知識をもとに指導・助言を行うのが社会教育主事。社会教育主事になるための講習を受け認定を受ける必要がある。