新潟国際情報大学：学部・学科・コース

日本や世界各国の歴史と文化を研究する

人間の文化、政治、経済などの歴史上のテーマを、それがどのように起こり、どんな意味をもつのか、資料や原典にあたり、実証的に研究、現代に生かしていく学問。

世界の文化から、特性や相互関係を調査する

さまざまな民族や文化圏の衣・食・住・家族などを対象に未開と文明を比較し、フィールドワークなどを通じて、人類の文化の共通性、異質性、多様性を知る学問。

あらゆる社会現象を科学的に分析する

社会と人間をテーマに社会現象を多面的に研究。研究対象は個人から国家レベルまで。扱う領域も、社会階級、環境問題、いじめなど幅広い。

人と人との関係性を、コミュニケーションという切り口で研究する

現代社会のコミュニケ―ションをさまざまな角度から考える学問。異文化理解・国際交流・情報発信に欠かせない多用なコミュニケーション様式を研究する。

世界各国の関係を知り、国際社会の問題を研究する

国際社会に存在するさまざまな問題解決に向けて、国家地域間の比較やその地域の政治、経済、文化などを、調査や現地研修などを通して分析研究する。

歴史、文学、芸術などの観点で、世界の文化を比較する

文化を共有する集団を民族、言語、国家、宗教、小集団や大衆などさまざまな側面で捉え、学際的・実証的に分析する学問。国際的視点や比較文化的視点を重視している。

実践的な英語力を磨くとともに英米の文化なども学ぶ

使える英語能力を身につけるために、「読む・書く・聞く・話す」の4技能を総合的にしっかりと鍛える。同時に、アメリカ、イギリスなど英語圏の国々をはじめとする外国の文化や歴史についても研究する。

人間のあり方、心のよりどころについて理論的に研究する

哲学は、「人間とは？」「社会とは？」という問いを追求するために、研究分析を通じて、人生・世界・事物の根本原理など、人間の真実を究めていく学問。宗教学は人間と人間社会を全体としてとらえるために、宗教の教義や背景となる歴史・文化等を調査しながら研究する。

地域住民の利益のために働く

各都道府県の市・区役所などで働く一般職員、学校で働く教育職員、警察で働く警察官などからなり、地域住民に密着した場所で福祉や利益、安全のために働く。

会社の事業戦略のおおもとになるデータを収集・分析し戦略の方向性を示す

民間企業などで、事業戦略を定める際、その基礎となるさまざまなデータを収集し戦略の方向性を示す仕事。業績の詳細な分析、市場規模や消費者のニーズの調査、予算シミュレーションなど、緻密な作業と分析力が必要とされる。あらゆる業種の企業にあり。

海外の企業などに自社製品を販売する

自社製品を海外の会社や団体などにアピール、販売する仕事。販売する商品やサービスは国内の営業職と同様さまざまだが、コミュニケーションに必要な英語や現地の言葉などの日常会話力は欠かせない。仕事に必要な専門用語、法律用語などを身につけていると有利。

外資系企業やその支社で働く

外国資本の割合が高い企業などが、一般に「外資系」と呼ばれる。社内の公用語が英語の場合も多く、英語でビジネスができる程度の語学力は必要。また、日本の企業に比べ、自分の能力や業績を積極的にアピールする力も重視される。新卒の採用は全般に少なく、専門分野での経験を認められて、中途で雇用されるケースも多い。

外務省や大使館、領事館で、日本の安全と繁栄を守る

外務省（東京の霞が関にある本省と海外にある大使館など）で働く人たちが外務公務員。めまぐるしく変化する国際社会の中で、私たちが未来にわたり安全で豊かな生活が送れるように、外交政策を企画・立案する。その政策をもとに、世界中に設置された在外公館のネットワークを通じて外交の最前線で働く。

民間レベルで、国際協力を行う

政府間での国際協力とは異なり、NGOと呼ばれる民間の組織で、開発、飢餓、教育、難民、環境、人権など、それぞれの得意分野をもちながら、有償スタッフまたはボランティアとして国際協力を行う。それぞれの団体に直接応募して、主に海外の現地で働く。

人と人とをつなぐ、言語のエキスパート

国際会議やビジネスの場で、同時通訳または遂次通訳を行うなどの専門家。単に同時通訳するだけでなく議題から出席者のプロフィールなどまで詳しく勉強し、その人が発している言葉のニュアンスを正しく伝えることも必要。

児童から社会人まで教える相手はさまざま

教える国の語学が堪能なことはもちろんのこと、根気よく相手に教えるテクニックも必要。その国の文化や風習、政治や環境についても常にアンテナを張っておく必要がある。同じ言葉でもニュアンスが違うこともあるため、現状を知っていることが大事だ。

書籍や雑誌、Webコンテンツの企画・編集から取材、進行管理まで

小説や絵本などの書籍、コミック誌、ファッション雑誌などの中身を企画し、本になるまでの過程すべてに携わるのが編集者の仕事です。最近ではWebサイトの記事やメールマガジン、電子書籍など、紙媒体だけでなくWeb媒体においても編集者が多数活躍しています。編集者になるのに必要な資格は特になく、出版社、新聞社の出版局、編集プロダクションに入社し、まずは編集アシスタントとして経験を積むことが一番の近道となります。ただし、大手出版社や新聞社の出版局の場合は、入社試験の受験資格を4年制大学卒業者（卒業見込み者）としているところがほとんどです。中小規模の出版社や編集プロダクションでは学歴を問わない場合が多いですが、未経験者の新卒採用ではなく経験者の中途採用がメインになっています。また、会社で実績を作ってから独立し、フリーの編集者として働く人もいます。

自分の研究分野に関わる専門の講義の指導のみを行う専門講師

大学では、教授会に所属して大学の運営などにも関わる教授・准教授などとは別に、外部から呼ばれる「講師」がいる。講師とは、一定の期間の契約を大学と交わし、自分の研究分野に関わる講義のみを行う教員だ。教授や准教授のポストの空きがなかなかなくて講師をする人もいるが、本業は別に持ち、その高い専門知識を学生に伝えてほしいと要請を受けて講師を務めるケースも多い。高校までの教員と異なり、大学の教員の場合は特別な資格は必要ではなく、あくまでも専門領域への深い造詣や知識・技能があるかどうかが重要になる。