千葉商科大学：学部・学科・コース

さまざまな経済現象を統計によって分析する

家計から国家、世界を対象にお金の流れを、統計、調査、分析を通して理論的、包括的、実践的に探る学問。経済学を武器に国際問題や環境問題へのアプローチも可能。

企業とその活動を実務的に研究する

経済学に比べてより現実のビジネスや経営方法に近く実践的で実務的。生産、販売、人事、財務など企業経営のノウハウを理論や実務研修、調査実習を通してつかむ。

企業活動を客観的に評価するための理論と実践を学ぶ

商学は、物を売り買いする、いわゆる商売（ビジネス）や企業の経営について学ぶ学問です。この学問に固有の理論や分析方法はなく、経済学や心理学、社会学といった学問分野の理論を応用して研究を進めます。いわば、さまざまな学問の詰め合わせ的な性質を持った学問といえるでしょう。

あらゆる社会現象を科学的に分析する

社会と人間をテーマに社会現象を多面的に研究。研究対象は個人から国家レベルまで。扱う領域も、社会階級、環境問題、いじめなど幅広い。

情報化が社会に与える影響などを科学的手法で分析する

社会における情報の仕組みや流れ、ありようなどを、実習、演習、フィールドワークを駆使して明らかにし、人間や社会を探究する学問。情報の作られ方、収穫、伝達、利用法、システム構築など情報に関するすべてを対象に学ぶのが情報学です。「コンピュータやプログラミングについて学ぶ、理系の学問」というイメージを抱く人は少なくないかもしれませんが、情報技術の社会への浸透に伴い情報学の扱う領域も広がっており、今や理系だけに限られる学問ではなくなっています。情報学の知識や技術をもった人材へのニーズはさらに高まっていくに違いありません。就職などの将来性は、安定しているといえます。

人と人との関係性を、コミュニケーションという切り口で研究する

現代社会のコミュニケ―ションをさまざまな角度から考える学問。異文化理解・国際交流・情報発信に欠かせない多用なコミュニケーション様式を研究する。

国の施策に基づいて社会全体に貢献

各省庁やその出先機関に勤め、国防・公安・徴税から農・工・商業の指導監督、国民医療や社会福祉の充実など、国の施策を実行して、国民生活の向上を図るのが仕事だ。

地域住民の利益のために働く

各都道府県の市・区役所などで働く一般職員、学校で働く教育職員、警察で働く警察官などからなり、地域住民に密着した場所で福祉や利益、安全のために働く。

企業の経営資金に関する戦略を経営者に提案する

会社が経営を進めていく上で必要な資金を正しく算定し、最も有利な調達方法を経営者に提案する。株式の発行、銀行との折衝、M&Aなどを担当することもある。

投資価値調査や未来予測の専門家

企業の財務状況や業績の見通し、あるいは広く、産業全般や経済、金融の動向を調査・分析し、個人や金融機関投資家の資産運用について、アドバイスをする。データを集め、膨大な数字から投資価値の評価やいま何に投資すればいいのかを予測するためには、一般企業の動向から為替や原油価格、金利の動向などさまざまな情報を分析しなければならない。

相場界の金融スペシャリスト

顧客から預かった債券や株を売買して、差益を生み出す仕事。外貨を売買する外国為替ディーラー、外貨の賃借に携わるマネーディーラー、債券を売買する(ボンド)ディーラーなど、仕事内容によって呼び名も変わるのが特徴。刻々と変わる相場の動きを見ながら、瞬時の判断で何十億、何百億もの金額を動かす。

相談者の生活設計をサポートする“お金の専門家”

ファイナンシャルプランナー（FP）は、相談者が希望するライフプラン（生涯生活設計）を実現するための、さまざまな計画や解決方法の提案といったコンサルティングを行う“お金の専門家”です。家族構成や資産状況などのデータを収集・分析したうえで、貯蓄計画、投資計画、保険・保障対策、相続対策などをプランニングし、豊かな生活を実現できるようにサポートします。「ファイナンシャル・プランニング技能検定」は国家検定に認定されており、3～1級試験の合格者は「ファイナンシャル・プランニング技能士」と称することができます。

金融商品を企画。顧客から集めた資金を運用して顧客に収益を還元する投資のプロ

証券会社や投資会社で、いろいろな投資信託商品(一般にファンドと呼ばれる金融商品)を企画する。これを買った投資家たちの資金を、その狙い通りの利益を生み出すよう、国債などの債券や企業株式を売買して運用する。

納税の手助けをする仕事

個人や企業の依頼に応じて、所得税、法人税、消費税、事業税、固定資産税など税務署に申告したり納税手続きを取る際の代行。また、会計帳簿の記帳や決算書の作成、その他の会計関係の指導や相談にも携わる。最近では、各社業務の合理化が図られているため、仕事の範囲や経営や財務の相談など税務処理以外にも広がってきている。

専門教科を教えるとともに心のケアも

小学校と違い、免許のある単一教科を教えるので深い専門知識が必要となる。また、中学時代は、子供から大人にかわる過渡期で、不安定になる生徒も多いので、適切な指導をしていかなくてはならない。人間としての幅広い教養や対応力が求められる。※教育職員免許法の改正により、平成31年4月1日より新教職課程が開始されます。そのため、中学校教諭免許状（一種、二種、専修）の教職課程を置く学校は、再認定を受ける必要があります。ただし、文科省における審査の結果、予定している教職課程の開設時期が変更となる可能性があります。詳細は、各学校にお問い合わせください。

自分の専攻の知識を生かしてより専門分野を深く教える

公立・私立の高等学校で、自分の持っている免許状の担当教科を教え、生徒の部活動や生活・進路指導を行う。また、学校運営の事務も行う。小学校・中学校よりも一般的に授業時間が少ないので、専門分野の勉強に打ち込める時間も取りやすい面もある。※教育職員免許法の改正により、平成31年4月1日より新教職課程が開始されます。そのため、高等学校教諭免許状（一種、専修）の教職課程を置く学校は、再認定を受ける必要があります。ただし、文科省における審査の結果、予定している教職課程の開設時期が変更となる可能性があります。詳細は、各学校にお問い合わせください。