東海大学：学部・学科・コース

科学技術によって環境問題解決を目指す

二酸化炭素を排出する石油エネルギーに代わるエネルギーの開発など、地球環境の改善・保全や、快適な生活環境の実現に向けて、科学技術を駆使して研究する。

より高度に安全で快適な空間をさまざまな理論を使って作る

安全・快適で、経済的な建築物の生産を研究。設計の他、建築構造、建築防災、環境工学などを学ぶ。室内設備から都市計画まで研究領域は広い。

環境問題の原因究明と解決を目指す

地球温暖化や酸性雨、熱帯林の減少などの地球環境問題や、大気汚染など環境汚染の原因を究明し、地球と地球上の生命を守りながら人間社会の発展を実現するための研究を行う。

現代社会が求める新機能をもつ材料を開発

実験や実習を多用して、材料の物性や構造を知り、人類にとって必要な機能と性質を持った材料・新素材を開発し実用化をめざす学問。

資料の研究や展示の企画などを行う、博物館などの専門職員

博物館や美術館に勤務し、資料や作品の調査、研究、収集、保管から展覧会の企画・運営をしたり図録作成など幅広い業務を行う。デパートなどで、美術展の担当部署で働く場合もある。

ＣＡＤを使って正確な図面を作成する

建築会社、自動車、家具など製図が必要な各種のメーカーで、ＣＡＤを使った図面製作を担当する。設計者が描いたラフスケッチを正確な図面におこしたり、指示に従い図面の訂正をするなどの仕事が中心。

建築物の設計・デザインから施工監理まで

一般住宅や店舗やオフィスなどの建築物の企画、設計、見積もり、施工管理などに携わる仕事。建築予定地の調査をし、顧客の要望に沿う建築の設計と積算を行う。また、建築工事の管理、建築許可や道路の使用許可などの法規に基づく官庁への手続きや届け出もする。

工事全体の計画、監督者

トンネルやダム、橋梁建設工事前などに、土地の土質を調査して、工事に適した土木材料を選定し、地盤の強度を決める。さらに工事全体の計画を立て、監督業務や指導をする仕事。大きなプロジェクトでは、複数の管理技士が分担してあたることもある。

建築現場のディレクター

ビルや家など、さまざまな建築工事現場で、建築物の品質、資材や人員の管理、費用の管理、工期の管理、周辺の一般人の保護などすべてを管理し、コントロールする人。一般・特殊建設業の営業所が必ず置く人材の一つ。

空調や電気など建物設備の設計と監理

空調・換気・給排水衛生・電気・防災といった、建物設備の設計や工事監理を行う。ソーラーシステムなどの新技術や、コンピュータの普及で複雑になる設備にも対応し、建築士に適切なアドバイスをする。試験を受けるには、空調・衛生工事会社、ゼネコン、設計事務所などで実務経験を積む必要がある。

ビルやマンションから橋、ダムなど公共建造物まで、様々な建築物を建てることを提案・受注する。

建設会社の営業の仕事は非常に幅広い。土地を所有する個人や企業に対してマンションやビルなどを建設することを提案して受注することもあれば、公共事業に入札するために営業が動く場合もある。また、自社で建設・開発した商業施設へのテナント誘致の営業を行うこともある。建設会社によって作るものや規模は異なるが、営業は地域社会と企業をつなぐ役目を果たすということは共通している。プロジェクトが始動すると順調に進んでいるか常に気を配る。建築に関しての深い知識以上に人間関係やチームワークがきちんととれることが大切。

自社で開発した住宅を販売する。すでにある住宅を販売することもあれば注文に応じてアレンジすることも。

住宅専門のメーカーでは、自社で開発した住宅や注文住宅などを請け負い、建設する。ショールームや見本住宅などで接客をし、営業をするケースが多いが、担当地域を回って、リフォームや建て替えなどの営業を行うこともある。営業が顧客の希望や思い、予算をしっかり聞き出し、それに沿ったプランを設計に依頼。受注した後は、建築のスケジュール管理を行い、引渡しまで責任を持つ。営業によっては、簡単な設計図は自ら引くこともできる知識を持っている人もいれば、まったく建築とは関係ない勉強をしてきて、営業を行っている場合もある。

建造物の基本となる土木工事や建築工事などの安全性や効率などを考えた新しい施工技術の開発、研究を行う。

さまざまな建造物の土台となるのが土木工事。また、道路建設のような建造物のない工事は、土木の仕事。それらの土木工事の計画から設計、施工、管理などのリーダーとして全体を把握し、現場がスムーズに動くように采配をふるうのが、土木工学技術者。一方、建築物の強度や耐震性など、安全面を重視した工法や建築工学に基づいた施工技術を考え、建築現場の管理をするのが建築工学技術者。これらの技術や工法などの研究を、大学や関連研究施設で行うのが土木・建築工学研究者だ。

自分の専攻の知識を生かしてより専門分野を深く教える

公立・私立の高等学校で、自分の持っている免許状の担当教科を教え、生徒の部活動や生活・進路指導を行う。また、学校運営の事務も行う。小学校・中学校よりも一般的に授業時間が少ないので、専門分野の勉強に打ち込める時間も取りやすい面もある。※教育職員免許法の改正により、平成31年4月1日より新教職課程が開始されます。そのため、高等学校教諭免許状（一種、専修）の教職課程を置く学校は、再認定を受ける必要があります。ただし、文科省における審査の結果、予定している教職課程の開設時期が変更となる可能性があります。詳細は、各学校にお問い合わせください。