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私立大学/東京・福島・千葉・神奈川・静岡

ニホンダイガク

日本大学 商学部

定員数:
1266人 (2024年度)

分析する力とグローバルな視野を備えた専門知識をもつ人材を養成します

学べる学問
  • 経済学

    さまざまな経済現象を統計によって分析する

    家計から国家、世界を対象にお金の流れを、統計、調査、分析を通して理論的、包括的、実践的に探る学問。経済学を武器に国際問題や環境問題へのアプローチも可能。

  • 経営学

    企業とその活動を実務的に研究する

    経済学に比べてより現実のビジネスや経営方法に近く実践的で実務的。生産、販売、人事、財務など企業経営のノウハウを理論や実務研修、調査実習を通してつかむ。

  • 商学

    企業活動を客観的に評価するための理論と実践を学ぶ

    商学は、物を売り買いする、いわゆる商売(ビジネス)や企業の経営について学ぶ学問です。この学問に固有の理論や分析方法はなく、経済学や心理学、社会学といった学問分野の理論を応用して研究を進めます。いわば、さまざまな学問の詰め合わせ的な性質を持った学問といえるでしょう。

目指せる仕事
  • 国家公務員

    国の施策に基づいて社会全体に貢献

    各省庁やその出先機関に勤め、国防・公安・徴税から農・工・商業の指導監督、国民医療や社会福祉の充実など、国の施策を実行して、国民生活の向上を図るのが仕事だ。

  • 会社経営者

    会社の業績、戦略判断、すべてに関して最終判断と責任を負う

    会社が活動を行う上での、事業戦略、資金対策、取引先対応、社員管理などあらゆる問題について、次の方向を示したり難しい決断を下したりする最高責任者。大企業以外では営業活動の第一線で活躍していることも少なくない。

  • 中小企業診断士

    中小企業の経営全般を調査・管理

    中小企業の経営者の依頼により、会社経営全般の調査・診断をし、生産管理、経営指導などを通して、経営改善をはかる、いわゆるマネジメント・コンサルティングをする。また、個々の企業を当たるだけでなく、数人でチームを作り、商店街全体の再開発診断にあたるケースもある。

  • 営業

    商品や企画を売るため、企業の最前線で活躍する

    取引先の開拓と、営業活動を行う。取り扱う商品により営業方法も異なり、店舗営業型、ルート営業型、窓口営業型、新規開拓型営業などさまざま。どちらにしても会社の利益をあげるための重要な仕事。売り上げを伸ばすためには、自分の提案内容や、お客様との人間関係が大きなポイントとなる。

  • 販売・接客・サービス

    お客様が快適なひとときを過ごしたり、買い物を楽しんだりできるようサービスを提供

    ショップやレストラン、ホテルなどでお客さまに応対する仕事。お客さまが快適なひとときを過ごしたり、不便なく買い物を楽しんだりできるよう最適なサービスを提供する。販売では、商品に対する質問に答え、適切な助言を与える。お客さまの買い物アドバイス以外に、販売事務、商品管理、レジスター、苦情処理、顧客情報の収集などの仕事にもあたる。相手が何を望んでいるかをくみ取ってコミュニケーションする力が求められる。また、相手に好印象を与える接遇マナーも必須の仕事だ。

  • 経理

    売上げや利益などの数字によって、経営活動を把握する

    いろいろな経営活動の状況や結果を金銭的な数字によって表し、正しく測定する仕事。数字を通じて経営上の欠点を見つけ、各部門の活動の方向付けに直接つながる重要な業務。仕事の範囲は広く、多岐にわたるが、資金の計画・運用を手がける財務、固定資産の金銭的管理(管財)なども経理の仕事。

  • ファイナンシャルプランナー

    相談者の生活設計をサポートする“お金の専門家”

    ファイナンシャルプランナー(FP)は、相談者が希望するライフプラン(生涯生活設計)を実現するための、さまざまな計画や解決方法の提案といったコンサルティングを行う“お金の専門家”です。家族構成や資産状況などのデータを収集・分析したうえで、貯蓄計画、投資計画、保険・保障対策、相続対策などをプランニングし、豊かな生活を実現できるようにサポートします。「ファイナンシャル・プランニング技能検定」は国家検定に認定されており、3~1級試験の合格者は「ファイナンシャル・プランニング技能士」と称することができます。

  • 公認会計士

    企業の財政状況を、第三者の立場で公正に監査する

    売上げや利益、財政状況を公表するために企業が毎年行わなければならない決算の際、社内の経理・会計部門が作成した財務諸表や税額などを、第三者の立場で公正にチェックし、内容を証明する仕事。

  • 税理士

    税金の申告を手助けする仕事

    個人や企業の依頼に応じて、所得税、法人税、消費税、相続税など税務申告の代理をする。また、会計帳簿の記帳や決算書の作成、その他の会計関係の指導や相談にも携わる。最近では、各社業務の合理化が図られているため、仕事の範囲や経営、財務の相談など税務処理以外にも広がってきている。

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初年度納入金:2024年度納入金 124万円  (諸会費等別途)
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日本大学 商学部の募集学科・コース

変化が激しい市場環境で求められる実践的な問題解決能力を身に付けます

組織の創設、運営を学び、ヒト、モノ、カネ、情報を管理する経営力を修得

企業活動の見える化を行う会計部門のスペシャリストを養成

日本大学 商学部のキャンパスライフShot

日本大学 会計実践演習では、気づきを通して企業経営に必要なノウハウを学びます。
会計実践演習では、気づきを通して企業経営に必要なノウハウを学びます。
日本大学 自由にパソコンを使用することができる空間「サイバースペースコスモス」。
自由にパソコンを使用することができる空間「サイバースペースコスモス」。
日本大学 快適で学修しやすい環境づくりを進め、前向きかつ充実した時間を過ごせる学生の満足度が高いキャンパスを実現。
快適で学修しやすい環境づくりを進め、前向きかつ充実した時間を過ごせる学生の満足度が高いキャンパスを実現。

日本大学 商学部の学部の特長

商学部の学ぶ内容

商学部の学びについて(商学と経済学との違いを押さえて、自身に合う学びを見つけよう!)
「商学」も「経済学」も経済活動と関わる実学です。大きな違いは研究対象にあります。「経済学」はビジネスだけでなく政府も含めた社会全体を研究対象にするのに対して、「商学」は消費者と企業の間で行われる商品・サービス取引、または「企業の活動など」に焦点を当てたビジネスに特化した領域を研究対象としています。つまり、「経済学」は社会の仕組みを学ぶための学問であるのに対して、「商学」はビジネスの仕組みを学ぶための学問です。そのため、「商学」は、実在する企業や商品・サービスを研究対象として取り上げることが多い学問となります。

日本大学商学部では、実学としての「商学」を重視し、体系的かつ合理的なビジネス教育を展開しています。また、グローバル化・ボーダレス化が進む現代社会において、「世界で活躍できるビジネスパーソンの養成」を目的に、必修科目の外国語においてもレベルにあったクラスに分けて開講しています。
分析する力とグローバルな視野を備えた専門能力をもつ人材を養成します。

商学部の授業

「商学」を学び自主創造型ビジネスパーソンを養成するためのカリキュラム
1年次では商学に関係する専門知識の基礎を学びます。2年次からは、学科ごとのコース選択(3学科7コース制)と少人数教育のゼミナールを通じて、専門知識を深く学び身に付けます。

●商業学科(3コース)
消費者に馴染み深いマーケティングをはじめ、物流、貿易、金融などを学修します。
●経営学科(2コース)
組織を動かし、変化に応じて組織を革新していくために必要な知識を学び、経営者としての知見や起業を目指すために必要な手法を学修します。
●会計学科(2コース)
企業活動を「簿記」などにより数値化して見える化できる会計のプロになるための会計学を幅広く、深く学修します。公認会計士や税理士を目指すコースもあります。

自身の目的や将来の進路、関心などに応じて2年次から選択して専門科目を体系的に学びます。ゼミナールは、少人数クラスで実務経験豊富な教授陣の指導により、専門性を高めるとともに人間形成を図る場にもなっています。また、研究テーマも「商学」、「経営学」、「会計学」に関連した内容で専門的な深い知識を身に付けることができます。さらに学外での学術大会でも優秀な成績を収めており、チームで課題に取り組むことから、論文作成能力やグループワーク、プレゼンテーション力なども培われます。
学内で年に一度開催!日本大学商学部インゼミ大会
日本大学商学部のゼミナールに所属する学生が研究成果を発表する学術大会で、1975年から続く伝統行事です。
2チームが共通テーマに沿って議論し、研究を発展させる討論部門、研究成果をまとめ、発表技術や内容について競うプレゼンテーション部門。英語で研究成果を発表する英語プレゼンテーション部門の3部門で競います。

商学部の資格

取得できる資格
社会調査士、高等学校教諭1種免許状【商業】〈国〉 ※全学科
受験資格が得られるもの
税理士〈国〉
目標とする資格
公認会計士〈国〉
資格取得講座
専門学校と提携した「公認会計士」「税理士」「旅行業務取扱管理者」「日商簿記検定」「ファイナンシャルプランナー技能検定」など、15の課外講座を設置しています。
資格等取得奨励金制度
在学中に商学部で定める資格試験等に合格または所定の成績を収めた学生に奨励金を給付する制度です。

国家公務員総合職 100,000円 国家公務員一般職 50,000円
国税専門官 50,000円
財務専門官 50,000円
都道府県庁・特別区・政令指定都市 50,000円
公認会計士短答式試験 200,000円
公認会計士論文式試験 200,000円
中小企業診断士 200,000円
税理士試験(簿記論) 100,000円
税理士試験(財務諸表論) 100,000円
日本商工会議所簿記検定1級 80,000円
通関士 80,000円
応用情報処理技術者 80,000円 等
TOEIC(R) LISTENING AND READING TEST 650-850 50,000円-200,000円

※ 実施年度ごとに対象となる資格検定及び支給金額等が変更となる場合があります。

日本大学 商学部の入試・出願

日本大学 商学部の学べる学問

日本大学 商学部の就職率・卒業後の進路 

■2023年3月卒業生就職実績
キーエンス、良品計画、伊藤園、小岩井乳業、日本ハム、ファンケル、リコージャパン、アイリスオーヤマ、大王製紙、グリー、時事通信社、NTTコミュニケーションズグループ、KDDI、川重商事、三菱食品、三井住友銀行、東京海上日動火災保険、デロイトトーマツ税理士法人、マイナビ、星野リゾート、ダスキン、帝国データバンク、公正取引委員会、国税庁東京国税局、国税庁名古屋国税局、国土交通省、防衛省陸上自衛隊、防衛省航空自衛隊、北海道庁、千葉県庁、警視庁  など
■大学院進学
学修をさらに深め、高度な専門的知識を身に付け、研究を究めていくために大学院に進学することもできます。大学院商学研究科では商学専攻、経営学専攻、会計学専攻の3つの専攻を設置しています。

日本大学 商学部の問い合わせ先・所在地

〒157-8570 東京都世田谷区砧5-2-1
教務課入試係
03-3749-6735
bus.nyushi@nihon-u.ac.jp

所在地 アクセス 地図・路線案内
商学部キャンパス : 東京都世田谷区砧5-2-1 小田急線「祖師ケ谷大蔵」駅から徒歩 12分
小田急線「成城学園前」駅から東急バスまたは小田急バスで10分 「日大商学部前」下車

地図

 

路線案内


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