武蔵野大学 経営学部
- 定員数：
- 310人
経営や会計に関する専門性を身に付け、さまざまな企業・組織で活躍できる人材を育成する
| 学べる学問 |
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| 目指せる仕事 |
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| 初年度納入金： | 2024年度納入金 117万2600円 |
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武蔵野大学 経営学部の募集学科・コース
武蔵野大学 経営学部のキャンパスライフShot
- 教科書での学びと、学んだ知識を活かしたグループワークや学外での学びを組み合わせた学修を重視しています。
- 公認会計士・税理士育成プログラムでは、予備校講座を無料で受講できるだけでなく、教員による学修面・メンタル面のケアも充実。
- 少人数ゼミナールは、教員と学生、学生と学生のコミュニケーションを重視しています。
武蔵野大学 経営学部の学部の特長
経営学部の学ぶ内容
- 経営学科
- 経営学の基礎から、経営戦略、マーケティング、経営組織などを中心にマネジメントを学びます。また、経営学の理論を使って社会の課題を発見し、解決することを目的とした実践的な授業を展開しており、産業展や企業に実際に足を運び、現代ビジネスの最前線を体感しながら学ぶことができます。
- 会計ガバナンス学科
- 公認会計士や税理士を目指せるカリキュラム。今まで簿記・会計を学んだことがないという人でも安心な少人数制レベル別のクラスで1年次から簿記の基本を学びます。公認会計士や税理士を目指す学生向けには、1年次から4年次まで現役の公認会計士や税理士、受験指導経験者が学習を全面的にサポートする育成プログラムがあり、国税専門官を目指す学生向けには「民法」「経済学」「地方公務員特殊研究」といった授業が用意されています。また、民間企業の経理・財務担当者を目指す学生向けには、会計の知識を活かした社会人になるための準備を行う「会計キャリア研究」が用意されており、多様な進路に対応した授業が展開されています。
経営学部の授業
- 6,000時間の響創的学び（経営学科）
- 4年間で6000時間の学びを目指しています。これは、机に向かって学修することだけを指すのではなく、教室を飛び出して実社会から学ぶことも含んでいます。授業の予習復習、試験勉強、読書はもちろん、商品企画を志す学生にとっては美術館に足を運ぶことも、人事職を希望する学生にとってはサークルの幹事を務めることも学びになるかもしれません。このような実社会での「学び方を学ぶ授業」も用意されています。
- ステップアップ式で学ぶ（会計ガバナンス学科）
- 簿記・会計に触れたことがないという人でも問題ありません。初めて学修する人でもしっかりと理解できるように、1年次は初学者・経験者クラスに分かれて基本を学びます。少人数制で徐々に学ぶ内容をステップアップさせていくことで、実務に役立つ会計を学修します。
- 経営フィールドワーク入門（経営学科）
- 教室を飛び出して実際の経営現場を訪問するフィールドワーク型授業を1年次に全員が受講します。企業がどのような意図をもって、どのような形で情報を発信しているのか、企業による違いだけではなく共通点にも目を向けながら企業経営に関する理解を深めます。
- 会計インターンシップ（会計ガバナンス学科）
- 監査法人や大手税理士法人などの協力のもと、会計現場でのインターンシップへの参加機会を用意。監査法人では監査実務を、税理士法人では税務申告業務などを、企業の経理部門では会計実務の基礎を体験します。
経営学部の資格
- 目標とする資格
- 公認会計士【国】、税理士【国】、国税専門官【国】、ファイナンシャル・プランニング技能士【国】、日商簿記検定試験 など
- 公認会計士・税理士育成プログラム
- 公認会計士や税理士を目指す、会計ガバナンス学科の学生対象の選抜制育成プログラム。入学直後から国家試験合格までを効率的・効果的に専任担当教員が全面的にサポート。専用の自習室にて、学修に集中できる環境を整えています。学外の有料講座に無料で参加できるなど、さまざまな支援で合格まで導きます。
武蔵野大学 経営学部の入試・出願
武蔵野大学 経営学部の就職率・卒業後の進路
■将来の職業イメージ
〈経営学科〉
国内外優良企業（営業・企画・人事・総務など）、メーカー、ベンチャー企業、経営者、事業後継者 など
〈会計ガバナンス学科〉
公認会計士資格を活かせる監査法人、税理士資格を活かせる税理士法人、事業承継（会計士事務所、税理士事務所、中小企業）、銀行などの金融機関、民間企業の経理・財務・内部統制部門、NPO・NGOなどの経理・財務部門、国税専門官（国税調査官、国税徴収官、国税査察官）、地方公務員 など
■大学院
〈経営学研究科 会計学専攻〉
修士課程では、企業を中心とする組織の経営に関する総合的・体系的な学識を持ち、現代社会が抱える諸課題の解決に向けて会計学や経営学の専門的知識を適切に活用して原因を探求し、他者と協働して解決へと取り組める人材を育成します。また、税理士の養成にも力を入れています。
基本情報
入試情報
その他
