神田外語学院：学部・学科・コース

世界各国の関係を知り、国際社会の問題を研究する

国際社会に存在するさまざまな問題解決に向けて、国家地域間の比較やその地域の政治、経済、文化などを、調査や現地研修などを通して分析研究する。

歴史、文学、芸術などの観点で、世界の文化を比較する

文化を共有する集団を民族、言語、国家、宗教、小集団や大衆などさまざまな側面で捉え、学際的・実証的に分析する学問。国際的視点や比較文化的視点を重視している。

実践的な英語力を磨くとともに英米の文化なども学ぶ

使える英語能力を身につけるために、「読む・書く・聞く・話す」の4技能を総合的にしっかりと鍛える。同時に、アメリカ、イギリスなど英語圏の国々をはじめとする外国の文化や歴史についても研究する。

海外の企業などに自社製品を販売する

自社製品を海外の会社や団体などにアピール、販売する仕事。販売する商品やサービスは国内の営業職と同様さまざまだが、コミュニケーションに必要な英語や現地の言葉などの日常会話力は欠かせない。仕事に必要な専門用語、法律用語などを身につけていると有利。

輸出入に必要な事務が仕事

総合商社、専門商社、貿易代行会社、メーカーの海外事業部門などを舞台に、輸出入の必要な事務をとる。輸入の場合は、海外への注文手続きから、商品が日本に着いた際の通関手続き、輸入元に対する代金の支払いまで。輸出の場合は、注文のとりまとめ、輸送手続きなどを行う。

外資系企業やその支社で働く

外国資本の割合が高い企業などが、一般に「外資系」と呼ばれる。社内の公用語が英語の場合も多く、英語でビジネスができる程度の語学力は必要。また、日本の企業に比べ、自分の能力や業績を積極的にアピールする力も重視される。新卒の採用は全般に少なく、専門分野での経験を認められて、中途で雇用されるケースも多い。

外務省や大使館、領事館で、日本の安全と繁栄を守る

外務省（東京の霞が関にある本省と海外にある大使館など）で働く人たちが外務公務員。めまぐるしく変化する国際社会の中で、私たちが未来にわたり安全で豊かな生活が送れるように、外交政策を企画・立案する。その政策をもとに、世界中に設置された在外公館のネットワークを通じて外交の最前線で働く。

世界を舞台に国益を守り、国際社会に貢献する日本の顔

在外の公館である大使館や総領事館でさまざまな外交事務を担当したり、現地の情報収集を担当する。諸外国と日本の関係を円滑に友好的に結ぶための政策決定などに影響を与える仕事だ。

民間レベルで、国際協力を行う

政府間での国際協力とは異なり、NGOと呼ばれる民間の組織で、開発、飢餓、教育、難民、環境、人権など、それぞれの得意分野をもちながら、有償スタッフまたはボランティアとして国際協力を行う。それぞれの団体に直接応募して、主に海外の現地で働く。

人と人とをつなぐ、言語のエキスパート

国際会議やビジネスの場で、同時通訳または遂次通訳を行うなどの専門家。単に同時通訳するだけでなく議題から出席者のプロフィールなどまで詳しく勉強し、その人が発している言葉のニュアンスを正しく伝えることも必要。

さまざまなジャンルの外国語を日本語で表現して広めるプロ

翻訳家の仕事を一言で言うと、英語をはじめ、さまざまな国の文章を日本語に訳すことです。翻訳者とも呼ばれます。翻訳には大きく分けて3つのジャンルがあります。小説や雑誌、歌詞などの文芸作品を翻訳する「文芸翻訳」、ビジネス用の学術書やマニュアル、契約書など、企業や研究者が利用する文書を翻訳する「実務翻訳」、そして、映画やドラマ、ドキュメンタリー番組などを翻訳して字幕をつける「映像翻訳」です。これらの仕事に携わるには特別な資格は必要ありませんが、語学力が求められるため、4年制大学の外国語学部や語学に強い短大、または翻訳の専門学校で学ぶ人が多くを占めます。また、英検1級やTOEIC900点以上の高い英語能力は身につけておいたほうが有利になります。仕事をするには翻訳会社に就職するか、翻訳会社に登録してフリーランスとして働くことが多いようです。最近では、ITや金融、環境などに関する専門知識を必要とする翻訳の需要が増加していることと、2020年に「東京オリンピック・パラリンピック」が開催されることもあり、活躍の場は広がると同時に、競争も激しくなることが予想されます。

児童から社会人まで教える相手はさまざま

教える国の語学が堪能なことはもちろんのこと、根気よく相手に教えるテクニックも必要。その国の文化や風習、政治や環境についても常にアンテナを張っておく必要がある。同じ言葉でもニュアンスが違うこともあるため、現状を知っていることが大事だ。

国内や海外で、日本語と日本文化を教える専門教師

日本語教師は、外国人に日本語を教える専門教師です。日本はもちろん、世界各国で活躍しており、単に日本語を教えるだけではなく、日本の文化や歴史、一般教養や現代社会に関する知識を伝える役割も担っています。日本語教師として働くために必須となる資格はありません。しかし、人に言語を教えるためには専門的な知識と技術が必要になるため、主な就職先となる日本語学校などでは4年制大学で日本語教育関連の科目を履修していること、日本語教育能力検定試験に合格していること、日本語教師養成講座を受けていることのいずれかを採用条件にしていることが多いです。さまざまな国籍の生徒とかかわるため、それぞれの国の事情や宗教についての知識が求められるほか、言語感覚の鋭さ、柔軟性のあるコミュニケーション能力も大切です。