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名古屋商科大学ビジネススクール

会計ファイナンス研究科　東京校

税法学

税理士試験税法2科目の免除申請が可能に

会計

税理士試験会計1科目の免除申請が可能

コンサルティング能力

MBA科目をクロスプログラムとして履修し、経営知識と提案力を修得

経営学

修了者は経営プロフェッショナルの証である修士(経営学)を取得

Best Masters Rankingアジア1位/国際認証された高品質プログラム

税務・会計のプロとして顧客の経営課題に的確なアドバイスができる高度な職業会計人を養成する。
●世界トップレベルのプログラム：「Eduniversal Best Masters Ranking 2022」の税法学部門においてアジア1位・世界2位を獲得（Eduniversal社 2022年2月19日発表）。
●国内2校目の国際認証：慶應ビジネススクールに次ぎ国内2校目となるAACSB国際認証を取得。100を超える様々な評価基準をクリアし、プログラム改善と学位の国際通用性を追求。
●MBA科目をクロスプログラムとして履修し、コンサルティング能力と提案力を修得。
●東京校、名古屋校のそれぞれ転キャンパスも可能。

週末のみの授業で税理士試験最大3科目免除申請可

●税理士試験3科目免除：会計ファイナンスコース修了者は会計1科目、税法学コース修了者は税法2科目、両コース修了者は3科目の免除申請が可能。
●土・日のみの授業と平日夜間の修士論文セミナーにより、働きながらの修学が可能。
●ケースメソッドの実践的授業：ケース・スタディや判例を用いた実践的な学修方法により、資格取得だけでなく、経営者の戦略的パートナーとして活躍できるプロフェッショナルを育成。
●対象者：税理士志願者だけでなく、金融・証券・保険などの業種で活躍したい人や、企業内での財務のエキスパートを志す人にも最適。

税理士試験免除のみならず、戦略提案ができるスペシャリストへ

授業は土日に開講し、隔週平日夜間のセミナーでは、税理士試験免除申請のための修士論文を指導する。これまでの同学の実績では、免除申請をした学生のすべてが国税庁より免除許可を受けている。厳しい経済環境においても「経営者に選ばれ続ける」税理士であるためには、税務会計に加えて、経営全般の戦略提案ができる能力が必要となる。「会計ファイナンス/税法学コース」では、ケースメソッド中心の授業を行い、税務会計に加えて経営全般の理論と実践力を修得。経営者の戦略的パートナーとして末永く活躍できる、税務のスペシャリストを育てる。

学べる科目（カリキュラム）

●Accounting（管理会計/税務会計/財務会計/ビジネス分析/企業価値評価と経営）
●Tax（企業法/相続税法/所得税法/法人税法/消費税法)
●Seminar（修士論文セミナー I～IV)

社会人比率：88%

職種・業種：税理士事務所、会計事務所、サービス、金融／保険、公務員、製造など
平均年齢：36歳
年齢層：20代前半～60代以上

同学調べ（2022年10月在学生）