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大阪経済大学大学院

経済学研究科

経済学

経済学における独創的な研究手法を指導

税務・税法

税法に加え、財政学の知識が豊富で高度な実務技能を持つ税理士の養成

経済政策・応用

地域政策立案等の高度専門職業人養成や生涯学習に意欲ある人に応える

人間的実学教育を基軸にした高度専門職業人の育成

大阪経済大学大学院では、「つながる力」をコンセプトに、卒業生をはじめ企業や地域など実社会との強固なネットワークを構築し、同学ならではの教育力、研究力、就職力へと反映させている。さらに、教員陣は、高度な経済理論をはじめ、歴史・思想、政策など多岐にわたりエキスパートが揃い、学生の目的や希望に即した指導を行う。「人間的実学教育」を教学理念にかかげ、実務家講師や専任教員が学生との対話を通してきめ細かに指導するマンツーマン教育のもと、社会で活躍できる専門能力を養成。また、高度専門職業人の育成や企業人の再教育に注力している。

長い歴史と伝統の中で、多くの高度専門職業人や研究者を輩出

経済学研究科は、1966年の開設以来、52年にわたり経済学・会計学の分野で数多くの高度専門職業人や研究者を輩出してきた。経済学の理論と応用を教授研究し、その深奥を究めて、文化の進展に寄与する人材の育成を目標とする。博士前期課程は、広い視野に立って精深な学識を授け、経済学における研究能力あるいは高度の専門性が求められる職業を担うための卓越した能力を培うことを目標とし、研究コース、税理士養成コース、ベーシックコースを設け、理論的・応用的研鑚を積む。博士後期課程は、経済学について、研究者として自立して研究活動を行うのに必要な高度の研究能力及びその基礎となる豊かな学識を養うことを目標としている。

博士前期課程では、専門性の高い研究環境が選べる3コースを設定

経済のスペシャリストとして、大学教員をはじめとする研究職に就く修了生、さらに税理士や公認会計士を目指す者も多数。また、留学生の中には、出身国と日本経済の比較分析を深め、両国の架け橋となるべく研究に励む者も多い。「研究コース」は、博士後期課程を視野に入れ、自立した研究者を育成。指導教員を中心に、研究科全体の指導体制を準備している。
「税理士養成コース」は、税法はもちろんのこと、経済学や財政学の知識に長けた、高度な実務能力を有する税理士の育成を目指す。
「ベーシックコース」は、地域政策立案をはじめとした高度専門職業人志望者や生涯学習に強い意欲を持った人に応える。

専任教員の研究テーマ（一部紹介）

15～17世紀日本の経済の歴史（特に貨幣・経済思想・地域産業）/日本とイギリスの若年失業および若年雇用政策/協力行動や制度設計に関する実験研究/自治体による中小企業政策、地域・都市の政治経済/日米の地方自治体と分権的財政システムに関する研究/為替レート・為替相場制度に関する時系列分析を中心とした実証研究/リアルタイムデータの構築と政策評価/社会政策、特に医療・年金・介護保障の制度分析　など

社会人比率

経済学研究科全体
27.8％（18名中5名）
※博士前期課程は11名中3名
　博士後期課程は7名中2名

同大学調べ（2024年5月）