教授紹介

学習院大学大学院

経済学研究科

経済学専攻（博士前期課程・後期課程）

【インタビュー】人気教員は社会人をどのように指導しているのか？

専門分野：社会保障論、医療経済学、福祉の経済学すずき　わたる鈴木　亘教授

学習院大学大学院
経済学研究科

経済学とデータサイエンスを駆使して社会の諸課題に対峙する力を養成する

担当科目: 社会保障論特論 II 、社会保障論特殊研究
経歴: 上智大学経済学部卒業。大阪大学大学院経済学研究科・修士課程修了、同博士課程単位取得中退（経済学博士）。大学卒業後、日本銀行勤務（1994～1998年）。その後、大阪大学大学院において経済学博士を取得。同大学大学院国際公共政策研究科助教授、東京学芸大学教育学部総合社会システム専攻准教授などを経て、学習院大学経済学部准教授に着任。2009年より現職。政府の規制改革会議や国家戦略特区WG委員、東京特区推進共同事務局長、大阪市特別顧問、東京都特別顧問などを歴任。
著作物・論文: 『医療崩壊　真犯人は誰だ』講談社現代新書（2021年）、『社会保障と財政の危機』PHP新書（2020年）、『経済学者　待機児童ゼロに挑む』新潮社（2018年）、『経済学者　日本の再貧困地域に挑む』東洋経済新報社（2016年）、ほか多数。

これまでどのような学生を指導してこられたのですか？: 世界的に見ても例がないほど急激に少子高齢社会を迎えた日本において、年金、医療、介護、少子化対策、生活保護、ホームレスといった社会問題は極めて重大です。私の研究テーマは計量経済学を用いた実証分析や現地調査を実施して諸課題の解決にアプローチをしようとする学際領域といえます。従って学生たちの関心も幅広く、「研究者養成コース」で研究者を目指す学生のほか、高度な専門性をキャリア形成に役立てようと修士課程「専修コース」に入学する学生もいます。その中には、シンクタンクでビッグデータに関わった経験を生かして医療費のレセプトデータの分析を行った方や地方自治体の福祉財政の分析を行った方、医療品の価格付けを統計的に分析する手法を用いて研究された方などもいました。■これまで指導した社会人学生の研究テーマ健保レセプトデータを用いた自己負担引き上げの効果の分析／裁判の判例データを用いた医療過誤に関する統計分析／自治体による福祉財政の決定要因の分析／医薬品のコンジョイント分析／日中貿易の応用一般均衡モデル分析

ゼミや研究室ではどのような教育をされていますか？: 私から研究の方向性や手法を示唆するのではなく、一人ひとりの学生が自分の進むべき道を探る手助けをするようにしています。その道が決まれば伴走して、分かれ道があったらアドバイスするというのが私の流儀ですが、一つだけ強調していることがあります。それは研究テーマを安易に決めず、「本当に意義のあるもの、社会の役に立つものを見つけてほしい」ということです。また、学生同士が切磋琢磨する機会をできるだけ設けるようにもしています。現在も、職場の女性差別、地域振興、外国人就労問題という異なる研究に取り組んでいる学生が意見交換をする場があり、そこから新たな視点や手法の発見につながることも少なくありません。さらに、研修コースは3名の教員による集団指導体制を敷いているため各教員の強みを生かして研究の深化や実践力の強化を図る指導を行っています。

どんな経験や関心を持つ学生に進学してほしいですか？: 私自身も大学卒業後に務めていた日本銀行を退職し、大学院に入り直して修士号・博士号を取得しました。その当時を振り返って感じる社会人経験者の強みは、研究テーマに対しての問題意識をきちんと持っているということであり、時間の使い方が効率的なことだと思います。経済学の分野は文系と思われがちですが、私はこれまで現地調査、GIS（地理情報システム）分析、ビッグデータの統計解析、マイクロシミュレーションモデル、マクロ計量モデル分析など、さまざまな分析手法を用いて社会問題の解決に取り組んできました。本研究科においてもAI、マシーンラーニング、プログラミングなどを学ぶ機会が多く、社会人のリスキリングの機会として価値があるものだと考えています。重要なのは知識や経験ではなく、何を勉強したいかというモチベーションです。経済学を応用して社会問題の解決に取り組もうという問題意識を持った方に学んでほしいと考えています。

【学習院大学大学院経済学研究科経済学専攻（博士前期課程・後期課程）】の教員一覧

赤司　健太郎教授●担当科目：計量経済学特殊研究、計量経済学持論 I
一橋大学経済学部卒業、東京大学大学院経済学研究科博士課程修了(博士)。統計数理研究所特任研究員を経て、2011年に学習院大学経済学部准教授、2015年に教授に就任。所属学会：日本経済学会、日本統計学会、日本金融学会、Econometric Society。研究分野は計量経済学、主たる研究テーマはパネルデータ分析。研究科の講義では分析対象に応じて、高度な計量手法を提供することで、正確な評価や予測分析につなげている。
五十嵐　岳准教授●担当科目：統計学特論 I 、統計学演習
北海道大学経済学部経済学科卒業、北海道大学大学院経済学研究科現代経済経営専攻博士後期課程修了、博士（経済学）。筑波大学システム情報系社会工学域助教を経て、2021年学習院大学経済学部准教授に就任。所属学会：日本統計学会、日本数学会。統計学の数理的側面を研究する数理統計学の分野で、ノンパラメトリック推定に関する研究に取り組む。
石井　晋教授●担当科目：日本経済史特論 II （学部・日本経済史・上級II）、日本経済史特殊研究
東京大学経済学部卒業。東京大学大学院経済学研究科を経て、学習院大学経済学部に着任。2002～04年にはスタンフォード大学の客員研究員として研究に従事。所属学会：社会経済史学会　経営史学会。研究分野は日本経済史(近現代）。「原子力発電の効率化と産業政策―国産化と改良標準化―」RIETI Discussion Paper Series 14-J-026、経済産業研究所（2014年）など。
神戸　伸輔教授●担当科目：数理計画論特殊研究
東京大学経済学部卒業、米国スタンフォード大学経営学博士号取得。研究分野はミクロ経済学、ゲーム理論、契約および交渉の経済分析。ミクロ経済学を応用して現実の経済を考えることを研究の中心におき、組織の理論と交渉の理論に注目した分析を行う。“Emergence and nonemergence of alternating offers in bilateral bargaining,” International Journal of Game Theory, 38, 499-520, 2009.など。
清水　順子教授●担当科目：国際金融論特論 II
一橋大学経済学部卒業後、Chase Manhattan銀行、日本興業銀行、Bank of America Int'l 、Morgan Stanley等に勤務。一橋大学大学院商学研究科博士課程修了。博士（商学）。一橋大学大学院商学研究科助手、明海大学経済学部准教授、専修大学商学部准教授を経て、2012年に学習院大学経済学部教授就任。所属学会：日本金融学会、日本経済学会、日本国際経済学会、日本生活経済学会。研究分野は国際金融論、外国為替。
清水　大昌教授●担当科目：ミクロ経済学特論 II 、ミクロ経済学特殊研究
米国 Cornell University 卒業。東京大学大学院経済学研究科博士課程修了。博士（経済学）。東京大学社会科学研究所助手を経て、2006年に学習院大学経済学部助教授、2007年に同学部准教授、2012年には教授に就任。所属学会：日本経済学会、EARIE（欧州の産業経済学学会）。研究分野は応用ミクロ経済学、産業組織、競争政策、空間経済学。産業組織の理論分析を専門分野とし、近年は課徴金の減免制度についての研究に取り組む。
滝澤　美帆教授●担当科目：日本経済論特論 II 、景気循環論演習
学習院大学経済学部卒業。一橋大学大学院経済学研究科博士後期課程修了。博士号（経済学）。東洋大学経済学部にて専任講師、准教授、教授を歴任した後、2019年学習院大学経済学部准教授に、2020年教授に就任。所属学会：日本経済学会、日本ファイナンス学会。研究分野はマクロ経済学に関する実証研究、企業行動の実証分析、生産性分析。
西村　淳一教授●担当科目：産業組織論特論 II 、産業組織論特殊研究
一橋大学経済学部卒業。一橋大学大学院経済学研究科博士課程修了。一橋大学イノベーション研究センター助手を経て、2013年より学習院大学経済学部准教授、2018年に教授に就任。所属学会：日本経済学会、研究・イノベーション学会、日本中小企業学会。研究分野は産業組織論、イノベーションの経済学。近年はイノベーションに係る政策評価に関心を持ち、研究を進めている。
福地　純一郎教授●担当科目：統計学特論 II 、統計学特殊研究
一橋大学大学院経済学研究科修士課程修了。アイオワ州立大学大学院卒業, Ph. D.(統計学)、Research Excellence Award (アイオワ州立大学)。広島大学経済学部講師、助教授を経て、2000年より学習院大学経済学部教授に就任。所属学会：日本統計学会、日本金融・証券計量・工学学会（JAFEE）,日本統計学会和文誌編集委員,一般財団法人　統計質保証推進協会理事。研究分野は統計学、計量経済学。
細野　薫教授●担当科目：マクロ経済学特論 II 、景気循環論演習、景気循環論特殊研究
京都大学経済学部卒業、ノースウェスタン大学経済学修士号取得、一橋大学博士(経済学)取得。経済企画庁、名古屋市立大学経済学部助教授を経て、2003年学習院大学経済学部助教授、2004年教授に就任。イェール大学客員研究員、財務省財務総合政策研究所総括主任研究官として研究を行い、2013年より現職。経済産業研究所ファカルティ・フェロー、国家公務員総合職採用試験専門委員など学外でも活躍。研究分野はマクロ経済学、金融論。
眞嶋　史叙教授●担当科目：一般経済史特論 II 、西洋経済史特殊研究
慶應義塾大学経済学部卒業。マンチェスター大学社会文化研究所専任研究員を経て、オクスフォード大学社会経済史学科博士課程修了、D.Phil. 取得。2007年より現職。所属学会：社会経済史学会、経営史学会、Economic History Society、Social History Society、，Association for Business Historians、European Business History Association。研究分野はグローバル経済史、比較消費文化論。
増田　一八准教授●担当科目：開発経済学演習、開発経済学特論 I
慶應義塾大学経済学部卒業。政策研究大学院大学International Development Studies Program、Policy Analysis Program修了（Ph.D. in　Development Economics)。一橋大学経済研究所の講師、客員研究員を経て、2021年より現職。研究分野は（開発経済学、教育経済学、医療経済学）。戦後期の日本、現代の発展途上国、現代の日本における人的資本形成の決定要因を探索などを目的とした複数のプロジェクトに携わる。
三井　清教授●担当科目：公共経済学特論 II 、公共経済学特殊研究
一橋大学経済学部卒業、同大学院経済学研究科博士課程単位修得退学。同大学経済学部助手、明治学院大学経済学部専任講師・助教授・教授を経て、2004年より現職。所属学会：日本経済学会、日本財政学会、国際財政学会。研究分野は公共経済学、財政学。「Box-Cox変換された需要関数の積分可能性と厚生指標―Slutsky代替項と死荷重の近似式―」経済経営研究所、Discussion Paper Series、No14-1、2014年など。
宮川　努教授●担当科目：マクロ経済学特論 I 、経済成長論特殊研究
東京大学経済学部卒業。日本開発銀行（現日本政策投資銀行）勤務を経て、経済学博士号修得。一橋大学経済研究所助教授、京都大学経済学部教授を歴任し、学習院大学経済学部教授に就任。研究分野はマクロ経済学、国際マクロ経済学、日本経済論。日本の無形資産投資に関する実証研究などに取り組む。著書に『インタンジブルズ・エコノミー』（淺羽茂氏、細野薫氏と共編/東京大学出版会/2016年）など。
椋　寛教授●担当科目：国際経済学特論 II 、国際貿易論特殊研究
横浜国立大学経済学部卒業、東京大学大学院経済学研究科博士課程修了。　博士（経済学）。日本学術振興会特別研究員(PD)、ブリティッシュ・コロンビア大学客員准教授を経て、2005年に学習院大学経済学部助教授、2007年に准教授、2011年に教授に就任し、現在に至る。所属学会：日本経済学会、日本国際経済学会（常任理事）, AEA, CEA, EAEA, IEFS Japan。研究分野は国際経済学（国際貿易）。
村瀬　英彰教授●担当科目：経済政策特論 I 、経済政策特殊研究
東京大学経済学部卒業、同学大学院経済学研究科退学。横浜国立大学経済学部助教授、名古屋市立大学経済学部助教授、名古屋市立大学大学院経済学研究科教授を経て、2013年より現職。所属学会：日本金融学会、日本応用経済学会、日本経済政策学会、公共選択学会。不動産鑑定士試験試験委員、研究費委員会審査委員、地方公務員試験出題委員などの経験を持つ。研究分野は経済政策論、金融論、マクロ経済学、日本経済論。
脇坂　明教授●担当科目：労働経済学特論 I 、労働経済学特殊研究
京都大学経済学部卒業、同大学大学院博士課程単位修得退学。岡山大学経済学部での講師、助教授、教授を経て、2000年より現職。所属学会：日本キャリア・デザイン学会、日本経済学会、社会政策学会、日本労務学会。内閣府男女共同参画会議　監視・影響調査専門会ワーキングチーム委員、神奈川県職業能力開発審議会会長など公的機関の研究会、審議会などでも活躍。研究分野は労働経済学、人事労務管理、女性労働。
和光　純教授●担当科目：ゲーム理論特殊研究、ゲーム理論特論 I
東京工業大学理学部卒業、同大学院理工学研究科博士課程単位取得退学。東京都立大学経済学部助手、駒沢大学経営学部講師などを経て、1993年学習院大学経済学部助教授に就任、1995年より現職。所属学会：日本経済学会会員、日本オペレーションズリサーチ学会会員。研究分野はゲーム理論、数理経済学。中でもゲーム理論を用いたマッチング問題を主たる研究テーマとする。