1. 大学 大学院トップ
  2. 大学院[MBA]一覧
  3. 東京理科大学大学院 経営学研究科 教授紹介

教授紹介
東京理科大学大学院
経営学研究科
技術経営専攻

目次

岸本 太一
:イノベーション・マネジメント、経営戦略論、国際経営論
教員一覧

【インタビュー】人気教員は社会人をどのように指導しているのか?

専門分野:イノベーション・マネジメント、経営戦略論、国際経営論きしもと たいち岸本 太一講師

東京理科大学大学院
経営学研究科

経営を俯瞰し、自組織の上や外部もマネジメントできる社内イノベーターを育成

担当科目
経営理論概要(マネジメント総論)、海外展開基礎理論(日本企業の海外展開) 他
経歴
一橋大学商学部卒業。一橋大学大学院商学研究科・修士課程研究者養成コース修了。同・博士後期課程修了。博士(商学)。学部/大学院では伊丹敬之教授ゼミに所属。修了後、東京大学ものづくり経営研究センター(藤本隆宏教授がセンター長/当時)特任助教等を経て現職。現職での専任教員歴は10年超。兼職にて上場大企業の社内研修(部課長、海外拠点の社長、R&Dセンター室長等が対象)やコンサルティング・プロジェクトにも多数従事。
著作物・論文
『サービスイノベーションの海外展開』東洋経済新報社(2017年/共著)、『中小企業の空洞化適応:日本の現場から導き出されたモデル』同友館(2014年/共著・筆頭編著者)平成26年度商工総合研究所中小企業研究奨励賞〈経営部門〉受賞、『使える!経営戦略111〈第2版〉』中央経済社(2022年/共著)他多数。
これまでどのような学生を指導してこられたのですか?
多様なバックグラウンドを持つ学生を指導してきました。理系出身者が多いですが、文系出身者も少なくなく、所属部門はR&Dや生産技術、ITやDXの他、営業や人事など。業界も幅広いです。年齢層も30代後半から40代前半の部課長クラスを中心に、20代後半の若手や50代の部長クラス、中小企業経営者や大手企業の執行役員など様々。さしずめ「実業界の縮図」のような構成なのは、東京理科大MOTならではの特徴です。
共通点は、学生の誰もが社会人であり、ご自身の実務経験の中で生まれたマネジメントに関する強い関心と問題意識を持つ方が多いこと。それらの関心や問題意識と深く紐づける形で学び、研究しています。
修了後は勤務先の上の役職へ進む方が多いですが、転職や起業を通じて本学で得た蓄積を開花させた方もいます。■これまで指導した社会人学生の研究テーマ技術転換期における既存技術者のキャリア戦略/ビジネスモデル構築を起点とした新事業への資源吸引/事後的なシナジーの創り方/ベンチャーに提供する弁理士事務所の新たな価値 等
ゼミや研究室ではどのような教育をされていますか?
実務で直面する課題の解消には、大きな課題になるほどテーマや分野に限らず、企業や所属部門の中だけではなく、上や外にいる様々なプレイヤーも巻き込んだ長期計画や戦略が必須です。しかし、そうした広く高い視野に基づいた大型の計画や戦略を、日々の業務の中で構想することは困難です。裏を返せば、目先の業務の対処に追われずに「じっくり時間をかけられる」点に、ビジネススクールで社会人が研究する利点が存在します。
多忙な実務家は「解決策先ありき」になりがちです。しかし、解決策の考案に入る前に、まずは自身が解消を試みたい課題の原因と構造を、視野を高めかつ拡げる形で徹底的に解明する。その結果得られた精緻な原因分析を活用し、課題解消に向けた大型の計画や戦略を緻密に構想していく。この王道的なプロセスを着実に辿るための指導をしています。そして、そのプロセスの中で大型の実務課題の解決に有用なノウハウや素養、思考法等を養います。
どんな経験や関心を持つ学生に進学してほしいですか?
業界や職種、職位や年齢等は問いません。本学の特徴は多様性であり、その環境で学べることが本学の魅力です。経営学に初めて触れる学生もおり、初学者を想定した体制も整えています。
一方で、学生に求めるのは「多様な同窓生との協調性」と「深い実務経験」です。深い実務経験とは、単なる長さではありません。同じ実務の中でもどれだけ深く問題意識を持ち、改善策を考察し実践してきたのかといった深さです。講義で得た知識や理論を自身の深い実務経験に当てはめることは、本質的な学びを得るために有効です。さらにその結果の紹介は、他の学生にも大きく貢献します。
ダイバーシティは、メンバーが互いを尊重し協調し合うことで初めてプラスの効果を発揮しますが、議論の多い本学の講義やゼミでは、その傾向が尚更強まります。この効果や貢献を重視し、前記の2つを兼ね備えた方に進学して頂きたいと思っております。

【東京理科大学大学院経営学研究科技術経営専攻】の教員一覧

  • 青木 英彦教授●担当科目:スタートアップサイエンス、価値創造 他

    神戸大学経営学部卒業。米Duke大学Fuqua School of Business(MBA)修了、神戸大学大学院経営学研究科経営学専攻博士課程修了。野村総合研究所に入社後、米・野村證券インターナショナルや、ゴールドマン・サックス証券、メリルリンチ日本証券などにて小売・EC担当証券アナリスト業務に従事。2020年9月より現職。日本小売業協会CIO研究会ステアリングコミッティ委員。同流通サプライチェーン政策研究会メンバー。

  • 井上 悟志教授●担当科目:科学技術・産業政策、標準化戦略 他

    東京大学工学部航空学科卒業。同大学院工学系研究科修士課程修了。通商産業省(現・経済産業省)入省。産業技術政策局基準認証政策課工業標準調査室長、製造産業局自動車課 電池・次世代技術・ITS推進室長、資源エネルギー庁電力・ガス事業部電力基盤整備課電力需給・流通政策室長、製造産業局素材産業課革新素材室長等を歴任。2021年7月より同専攻嘱託教授に就任し、2024年1月より専任教員。

  • 生越 由美教授●担当科目:技術経営知財戦略、地域産業資源と伝統技術 他

    弁理士。東京理科大学薬学部卒業。特許庁に入庁、政策研究大学院大学助教授を経て、2005年同学イノベーション研究科知的財産戦略専攻(MIP)教授に就任、2018年より現職。(財)機械産業記念事業財団第1回知的財産学術奨励賞(日本知財学会特別賞)受賞。知的財産戦略本部コンテンツ・日本ブランド専門調査会委員、内閣府 総合科学技術会議産学官連携功労者表彰選考委員などを歴任。

  • 加藤 晃教授●担当科目:イノベーション志向ESG・SDGs戦略、アドバンスド戦略マネジメント 他

    防衛大学校卒業(国際関係論専攻)、青山学院大学大学院国際マネジメント研究科博士課程修了。(博士:経営管理)。貿易商社、AIU保険会社、AIGインシュアランスサービス(株)代表取締役社長、愛知産業大学経営学部教授を経て、2020年4月より現職。経済産業省ISO/TC322(サステナブルファイナンス)国内委員・エキスパート、公益社団法人日本アナリスト協会サステナビリティ報告研究会委員、日本価値創造ERM学会理事ほか。

  • 小林 憲司教授(みなし専任)●担当科目:実践M&A戦略 他

    公認会計士。東京大学文学部社会心理学科卒業。日米で監査、税務業務を経験後、1997年よりM&A等の取引支援業務に従事し、新日本アーンストアンドヤング(株)コーポレートファイナンス部担当取締役パートナーなどを経て、2007年よりビバルコ・ジャパン(株)代表取締役就任。日本公認会計士協会 IVSC対応専門委員会等専門委員。2021年4月より同専攻非常勤講師として実践M&A戦略の講義を担当、2023年4月より現職。

  • 諏訪園 貞明教授●担当科目:イノベーションを生む競争政策 他

    慶應義塾大学経済学部卒業、米国Fletcher法律外交大学院修了。日本銀行入行後、調査統計局、国際局等で、景気・国際収支予測、国際機関との連携等に従事。公正取引委員会に転職し、同委や出向先の経済産業省、内閣府・内閣官房で予算策定・法令等の改正作業にも従事。日EU経済連携協定、TPP、RCEP等の協定の条文交渉に携わった他、G7競争当局間での「競争とデジタル経済」に関する共通理解の策定等に当たった。2022年より現職。

  • 田村 浩道教授●担当科目:イノベーションのための財務会計、フィンテック戦略 他

    早稲田大学大学院理工学研究科修了。野村総合研究所企業調査部、野村證券にてエクイティ・リサーチ部チーフ・ストラテジスト、クオンツリサーチ部長を務めた後、2018年よりインデックスの構築と管理等を行うFTSE Russellにてアジア・パシフィックインベストメントリサーチ・ヘッドを務める。証券アナリストジャーナル編集委員。1999年から2000年まで、UCLAアンダーソンスクールにて客員研究員。2022年9月より現職。

  • 中山 裕香子教授●担当科目:イノベーションを生むデザイン・デジタル戦略 他

    慶應義塾大学理工学部卒業、同大学院理工学研究科電気工学専攻修士課程修了。野村総合研究所において、放送・通信産業や電機産業における事業戦略、マーケティング戦略立案、新規事業立ち上げ支援などに従事後、NRI-Americaに勤務し、米国の通信・メディア産業に関する調査研究を実施。帰任後はデジタル化で大きな変革期を迎えたメディア産業や小売・流通産業へのコンサルティングプロジェクトを担当。2021年4月より現職。

  • 日戸 浩之教授●担当科目:技術経営マーケティング、情報アナリシス 他

    東京大学文学部社会学科卒業、同大学院経済学研究科修士課程修了。野村総合研究所入社、コーポレートイノベーションコンサルティング部、未来創発センター上席コンサルタント等としてマーケティング戦略・事業戦略の立案、将来社会展望や生活者の意識・行動分析などのコンサル業務に従事。北陸先端科学技術大学院大学客員教授を兼務。2020年4月より現職。『デジタル資本主義』東洋経済新報社(2018年/共著)が第28回大川出版賞受賞。

  • 若林 秀樹教授●担当科目:新規事業戦略、イノベーションエコシステム 他

    東京大学工学部卒業、同大学院工学系研究科修士課程修了。野村総合研究所入社、欧州系証券会社ディレクターシニアアナリスト、JPモルガン証券マネージング・ディレクター株式調査部長などを歴任後、日本株投資運用会社のヘッジファンドを共同設立。日本株ヘッジファンドのロングショート部門を受賞。2017年4月より現職。現在、半導体デジタル産業戦略会議メンバー、NEDO技術委員、JEITA半導体部会政策提言TF座長など。

問合せ先03-5228-7691(東京理科大学専門職大学院室)ホームページはこちら
リストの資料をまとめて取り寄せる