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東北学院大学大学院
経済学研究科
経済データサイエンス専攻(修士課程)
2025年4月開設予定
【東北学院大学大学院経済学研究科経済データサイエンス専攻(修士課程)】で学べる内容
経済学
経済・社会の諸問題に関する多角的な視点及び知識を修得する
データサイエンス
数理・データサイエンス・AIに関する専門知識及びスキルを身に付ける
データ分析実践
経済学、数理・データサイエンス・AIの知識を活用して地域課題を解決
地域活性化
東北の地域経済を学び、証拠に基づく政策立案(EBPM)を研究する
【東北学院大学大学院経済学研究科経済データサイエンス専攻(修士課程)】の試験科目
英語 | 小論 | 面接 | 筆記 | 書類 | |
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社会人特別選考 | ○ | ○ | |||
一般選考 | ○ | ○ | ○ |
【東北学院大学大学院経済学研究科経済データサイエンス専攻(修士課程)】のサポートチェック
開講時間帯 | 昼間と夜間・土曜の時間帯も対応可 |
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キャンパス施設 | 図書館、専用演習室、合同研究室 |
TA制度 | 有り |
長期履修制度 | 1年単位で長期履修(最大4年)が可能 |
奨学金制度 | 社会人学生給付奨学金(返還不要)他 |
【東北学院大学大学院経済学研究科経済データサイエンス専攻(修士課程)】の沿革・概要
地域経済の推進力となる人材を養成する経済データサイエンス専攻
経済データサイエンス専攻では、経済学と数理・データサイエンス・AIを融合させた知識とスキルを用いて、地域経済の課題を研究する。近年、インターネットの進展やデジタルトランスフォーメーション(DX)等により、自治体や企業の業務が変化してきており、それに合わせたリスキリングが必要となってきている。この社会、経済状況の変化に対応し、本専攻では、学生は経済学とデータサイエンスの2つの領域を学びながら、地域の課題に取り組むことで「証拠に基づく政策立案」(EBPM)の手法を習得できる。それにより、社会に求められるEBPMを実践できる人材を育成し、東北地域の問題解決と地域活性化に貢献することを目指している。
【東北学院大学大学院経済学研究科経済データサイエンス専攻(修士課程)】の研究科・学科・プログラムの特色
経済とデータサイエンスの2つの領域を融合し、地域の課題を研究
経済データサイエンス専攻の特色は、経済学とデータサイエンスという2つの領域をそれぞれ学び、地域の課題を研究するところにある。特に、経済理論に基づいて、データサイエンスの技法を利用して、計量的に社会経済問題を分析できる人材を育成する。これら経済データサイエンスの知識とスキルを身に付けることにより、(1)企業においては、市場動向や顧客ニーズを把握した上で、最適な戦略を提案することができるようになり、(2)地方自治体等では、経済政策の策定時点または評価時点に、EBPMを活用することで、効果的かつ効率的な政策を実施することができるようになる。
社会人学生が学びやすい体制
少人数での講義と手厚く丁寧な研究指導体制
授業は昼夜開講制となっており、場合によって遠隔受講も可能としている。また、長期履修制度や社会人学生給付奨学金も利用できる。さらに、経済学やデータサイエンスなどを学んだことがない人や、自信を持てない人でも研究ができるように少人数教育を実施している。入学前に事前教育を行い、入学後は1年次から経済学とデータサイエンスの両領域の専門教員2名で個別に指導をし、各自の知識や理解度に応じた研究指導を行う体制を整えている。それにより、学びのギャップを埋め、地域課題に対する有益な提案をし、研究成果を論文としてまとめることができるようになる。
学べる内容
授業科目
経済学特論/データサイエンス特論/ミクロ経済学特論/マクロ経済学特論/産業組織論特論/国際経済論特論/経済統計学特論/産業連関分析特論/計量経済学特論/モデル・シミュレーション特論/社会調査法特論/社会統計学特論/データベース特論/人工知能特論/複雑系の科学/プログラミング特論/ネットワーク特論/メディア・コミュニケーション特論/情報システム特論/メディア情報処理特論/アルゴリズム特論/ミクロ経済学演習/国際経済論演習/産業組織論演習/計量経済学演習/産業連関分析演習/社会調査法演習/モデル・シミュレーション演習/人工知能演習/メディア・コミュニケーション演習/情報システム演習/特定テーマ研究
【東北学院大学大学院経済学研究科経済データサイエンス専攻(修士課程)】に資料をお取り寄せいただいた際の送付物
送付物 | パンフレット等 |
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所在地 | 宮城県仙台市青葉区土樋1-3-1 |
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アクセス | JR「仙台駅」から徒歩約20分 地下鉄南北線「五橋駅(東北学院大学前)」から徒歩約5分 |
問合せ先 | ecdsc_grad@mail.tohoku-gakuin.ac.jp(経済データサイエンス専攻メールアドレス) 022-354-8202(学務部大学院課)ホームページはこちら |