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立正大学大学院

経済学研究科

環境経済学

資源エネルギーや生態系などの環境問題を、経済学の基礎理論で分析。

ミクロ、マクロ経済学

複雑に発達した現代の経済社会の背後に共通して潜む論理を理解する。

国際経済学

経済原理、金融市場、国際通貨等、世界経済上のシステム変遷に注目。

論文・プレゼン等

指導教員のもと、論文やプレゼンテーションに必要なスキルを学ぶ。

日本語

大学院での研究に必要なアカデミック・スキルを身につける。

現代世界が直面する経済・環境・地域の問題を教育・研究する

立正大学大学院経済学研究科の開設は1988年。2017年より「経済システム研究コース」と「環境システム研究コース」に加え、「地域システム研究コース」を開設。本研究科で学び、研究する際に最も重要なことの一つに、研究指導を受ける教員との出会いがある。自らが研究したいと考えるテーマに合致した教員から研究指導を受けることで、研究を効果的に進めることができるため、学生の個性や研究分野に関する希望を最大限尊重し、入学時点における各自の希望に基づいて、指導教員を決定する。本研究科は創設以来、中国からの留学生を主として、多くの大学院留学生が在籍し、日本人院生とともに学問の研鑽を行ってきたことも特色だ。

研究活動に必要な能力や基礎知識を養う

経済システム研究コース、環境システム研究コースおよび地域システム研究コースの３つのコースを設置。「学生が研究者または高度な職業人として自立した研究活動などを行う」上で必要な研究能力およびその基礎となる豊富な学識を養うために、各コースに幅広い専門科目を配置。経済システムの科目、環境システムの科目および地域システムの科目などを総合的に学修し、各自の研究目標にあわせて計画的に研究を行う。また、修士論文作成のための思考力・プレゼンテーション能力を高めることを目的とした少人数教育で行う科目もある。さらに、異文化との接触・交流を深め、グローバルスタディーの充実のため語学研修を目的とする自由科目もある。

社会人がマイペースで学べる長期履修制度に加え奨学生制度も充実

通常の修士課程2年、博士後期課程3年の修業年限では、時間的に単位修得が困難な方や論文作成に多くの時間を要する方が、自分のペースでそれぞれの専門の研究に打ち込めるよう「長期履修制度」を用意。修士課程は4年、博士後期課程は6年まで修業年限の延長が認められる。授業料等も通常の修業年限分の総額を修業年限で分割した額を1年分として納入するので単年度にかかる経済的負担も軽減できる。また、研鑽に励む学生に対して研究科の特性に即した支援を行うことにより、優秀な研究者を養成することや社会で広く活躍する人材を育成することを目的とした立正大学大学院研究科別奨学生など奨学金制度も充実。

2023年度授業科目一覧（参考）

環境経済学、環境政策、国際環境、地域農業環境、都市環境、環境学、ミクロ経済学、マルクス経済学、財政学、金融論、経済数学、経済統計学、労働経済学、計量経済学、景気循環論、情報経済学、国際経済学、国際金融論、日本経済論、日本経済史、西洋経済史、経済学史、開発経済学、地域経済、地域文化、国際文化

在学生の内訳

●修士課程　28名（内、男性18名　女性10名）
●博士後期課程　10名（内、男性5名　女性5名）

同学調べ（2024年5月在学生）