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獨協大学大学院

経済学研究科

経済・経営情報専攻（博士前期/後期課程）

経済

経済理論、経済史、経済政策、財政金融、国際経済

経営

経営、会計

情報

管理工学、社会情報システム、データベース、シミュレーション

社会人としてのキャリアアップ、母国の架け橋となる人材も養成

1964年、カント哲学の権威である天野貞祐博士を初代学長に獨協大学を設立。建学の理念は「大学は学問を通じての人間形成の場である」というもの。ドイツ教養主義精神を原点に、ゼミナール教育に代表される少人数教育を重視し、教員と学生がふれあう機会を重視した。学内において環境・情報教育の推進を担う経済学部から発展し、「経済・経営・情報の分野において、総合的、専門的、また学際的な教育・研究を行い、経済・経営・情報の研究の発展に資するとともに、高度の専門性を有する職業に必要な学識・能力をもった人材を養成すること」を教育目的として1990年に同研究科を設置した。

昼夜・土曜開講の少人数指導で社会人学生が学びやすい環境

企業、官庁等における業務の高度化への対応、キャリアアップのための実力養成等社会人が大学院で学ぶニーズが高まる中、同研究科では社会人の受け入れを積極的におこなっている。受け入れ対象者は、入学時において大学卒業（またはそれと同等）後3年を経過した者となる。昼夜・土曜開講制をとり、平日は17時20分から20時50分まで、土曜日は9時から20時50分まで開講する。平日昼間に受講することも可能で、担当教員との相談によってフレキシブルな時間割に対応している。また、少人数指導が基本のため、論文作成指導だけでなく緊張感の溢れる議論が展開される。

現実分析能力に優れた人材の育成

前期課程は「応用経済・地域経済を核とするもの」「経営・情報科学を核とするもの」の2つの学問分野を柱に、これらの学問分野を支える、理論、歴史、財政、統計、会計など伝統諸領域の科目群を設けている。社会の進歩と変化を的確に取り入れ、わが国の国際化、情報化、多様化および専門化などに迅速に対応するとともに、演習を通じて一人ひとりの能力と個性を尊重する専門教育を実践している。後期課程は「理論」「歴史・政策」「経営・情報」の3分野で構成。わが国の経済発展と金融政策の歴史的解明、経済政策、地域産業政策、さらには経営管理、社会会計、管理工学、応用統計学、会計学などの高度な学問分野の科目群を設定している。

授業科目一覧

理論経済学（ミクロ経済学・マクロ経済学）/経済学史/日本経済史/経済政策論/経済地理学/環境経済学/労働経済論/都市経済学/財政学/公共経済学/金融論/アメリカ経済論/東アジア・中国経済論/開発経済学/国際貿易論/国際金融論/経営管理論/企業論/ベンチャー企業論/マーケティング論/会計学/管理会計論/社会会計論/管理工学/システムズ・エンジニアリング論/社会情報システム論/情報社会学/データベース論/多変量解析論/マルチメディア論/情報教育学

在籍者数

＜前期課程＞2名

同大学院調べ（2024年4月1日現在）