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関西学院大学専門職大学院経営戦略研究科会計専門職専攻(アカウンティングスクール)

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目次

山地 範明
:会計学
教員一覧

【インタビュー】人気教員は社会人をどのように指導しているのか?

専門分野:会計学やまじのりあき山地 範明教授

関西学院大学専門職大学院
経営戦略研究科

自分自身で問題発見でき、それを解決できる思考力を伸ばす

担当科目
財務会計論、連結財務諸表論、ビジネス会計論、財務会計課題研究、財務会計論文指導I・II・III・IV
経歴
博士(商学)関西学院大学関西学院大学商学部卒業、関西学院大学大学院商学研究科博士課程後期課程単位取得満期退学。関西女学院短期大学、京都産業大学経営学部を経て、2005年より現職
著作物・論文
『連結会計の生成と発展(増補改訂版)』(中央経済社、2000年)、『会計制度(五訂版)』(同文舘出版、2011年)、『エッセンシャル連結会計』(中央経済社、2017年)、『エッセンシャル財務会計(第3版)』(共著)(中央経済社、2019年)。
これまでどのような学生を指導してこられたのですか?
複雑化・多様化・国際化する経済環境のもと、わが国の経済社会では、監査証明業務の担い手として、また、企業や国・地方自治体における会計の専門的な担い手として、公認会計士などの職業会計人が果たす役割と責任はますます増大しています。
これまで指導してきた学生は、主に公認会計士・税理士を目指す人や企業や地方自治体等でキャリアアップを目指す人です。学生の進学のきっかけは多種多様です。大学卒業後、そのまま会計大学院に進学する人や企業や公的機関などから派遣されて公認会計士・税理士を目指す人もいますし、会計事務所などに勤めながら勉強されている人もいます。また、視野を広げるためあるいは自己啓発のためなど、学び直し(リカレント)を通じて、今後のキャリア形成を考えている社会人学生もいます。■これまで指導した社会人学生の研究テーマのれんの会計/減損会計/研究開発費会計/日本の会計制度/ペルーの会計制度/インドネシアの会計基準と国際会計基準(IFRS)のコンバージェンス/インドネシアの会計情報システム/IFRSの導入がマクロ経済指標に与える影響 など
ゼミや研究室ではどのような教育をされていますか?
会計大学院では学位論文作成は必修ではありませんが、論文作成を希望する学生のために、財務会計の論文も指導しています。学生は自身の関心のあるものを研究テーマとして選ぶわけですが、どんな研究テーマを選ぶかがとても重要なので、そこから論文執筆など成果をまとめ上げるまでアドバイスを行っています。学生が自分自身で問題を見つけ、それを解決できるように、情報収集や分析技法などを教授しています。
会計大学院では、専門知識を暗記するだけでなく、体系的に学習することにより、「憶える力」ではなく、「考える力」を身につけることが重要です。これは公認会計士試験対策にも言えることで、暗記した知識だけでは深い解答は書けません。憶えた知識をつなげていく「考える力」を授業の中で育めるよう指導しています。
どんな経験や関心を持つ学生に進学してほしいですか?
大学学部で簿記・会計科目だけでなく、人文科学・社会科学・自然科学などの科目も学習し幅広い知識を持った学生に学んでほしいと思います。実際に、初級レベルの簿記・会計の知識で入学してこられる人は多くいらっしゃいます。本会計大学院では、基本から高度な理論・実務科目まで、段階的に学習できるように多くの科目を設置しています。特に学習の基本となる「簿記」についてはレベルに応じた科目を設けています。会計の専門職大学院というと、敷居が高いイメージがありますが、学びたい気持ちがあれば簿記・会計のレベルを問わず、チャレンジできる環境にあります。また、これまで体育会などスポーツクラブ出身の学生が入学して、数名が公認会計士試験に合格しています。
広い視野を持ち、バランスの取れた見方ができる学生に進学してほしいと思っています。

【関西学院大学専門職大学院経営戦略研究科会計専門職専攻(アカウンティングスクール)】の教員一覧

  • 稲沢 克祐教授●担当科目:公会計論、公共政策論、財政学、経済学、国際公会計論、非営利法人会計論、行財政基礎

    東北大学大学院教育学研究科博士課程中退。博士(経済学)(関西学院大学)。イギリスの行政経営に関する研究を基に、多額の借金を抱える我が国政府・自治体の透明性を高めるための公会計改革、行政評価が中心のテーマである。研究手法は、自治体においてアドバイザーを務めながら自治体の抱える課題を解決していく、また、行政部門、政策部門の職員、議員の研修を通じて、行財政改革を進めていくといった実践的アプローチである。

  • 上田 耕治教授●担当科目:監査論、監査制度論、会計制度論、企業内容開示論

    関西学院大学法学部卒業、商学研究科博士課程後期課程単位取得。博士(商学)関西学院大学。事業会社、監査法人勤務、個人事務所開業を経て現職。公認会計士、ネクサス監査法人代表社員、2009年~2012年公認会計士試験試験委員(財務会計論)。実務家として企業内容開示の観点から会計および監査の諸課題を研究している。

  • 岡本 智英子教授●担当科目:企業法、商法、会社法、企業法課題研究

    慶應義塾大学法学研究科後期博士課程民事法学専攻満期退学。高知大学人文学部助教授等を経て2007年より現職。ベルリン・フンボルト大学法学部客員研究員(2015年~16年)。専門は商法、会社法。株式による資金調達時の株主保護について、ドイツ会社法がアメリカ会社法とどのように対峙あるいは受容してきたのかについて研究中。『募集株式発行の効力論』(税務経理協会、2007年)、『会社法の基礎』(法律文化社、2019年:共著)。

  • 加藤 雄士教授●担当科目:経営学、経営管理論、経営財務論、人材開発論

    関西学院大学大学院商学研究科博士課程前期課程修了後、(株)岩崎経営センターに勤務。その後、独立し加藤雄士税理事務所を開業。現在、税理士、中小企業診断士、社会保険労務士の実務家として活動中。独立後、中小企業診断士講座で、経営コンサルタント養成に約10年間たずさわった。また、全国の地方自治体、民間企業、中小企業大学校、税務大学校などで人材開発を行っている。

  • 杉本 徳栄教授●担当科目:国際会計論、国際会計基準論、財務会計論文指導

    博士(経済学)東北大学。神戸商科大学大学院経営学研究科博士後期課程単位取得退学、延世大学校大学院留学、Duke University, Research Scholar。アメリカ証券取引委員会(SEC)の会計規制や国際会計基準審議会(IASB)の会計基準戦略等の解明に向け、これまでに『アメリカSECの会計政策』(中央経済社、2009年)、『国際会計の実像』(同文舘出版、2017年)等を上梓。『開城簿記法の論理』(森山書店、1997年)等もある。

  • 徳崎 進教授●担当科目:管理会計論、意思決定会計論、創造性マネジメント、企業ファイナンス

    関西学院大学商学部卒。公共経営学修士(MPA)ハーバード大学。博士(経営学)甲南大学。米国公認管理会計士(CMA)。世界ビッグ4会計事務所、日米欧大企業・金融機関の管理職等を歴任後、教育・研究活動に専念。業績向上のためのマネジメント、経営管理者の創造性開発を追究・指導している。東北大学客員教授(2017~2019)。日本管理会計学会2012年度学会賞(文献賞)、日本原価計算研究学会平成24年度学会賞を受賞。著書多数。

問合せ先0798-54-6572(経営戦略研究科事務室)ホームページはこちら