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日本大学通信教育部教職(中学・高校)コース・学芸員コース・司書教諭コース

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通信授業の方法

通信による学習(在宅学習)は大学から送付される印刷教材と補助教材などで学習するところから始まる。印刷教材を学習した後、『リポート課題集』に出題されている課題に基づいてリポートを作成・提出し、科目修得試験を受験。リポートと科目修得試験の両方に合格すると単位が修得できる。さらにスクーリングやメディア授業によっても単位修得が可能。下記では「教職コース」「学芸員コース」「司書教諭コース」の主な科目を紹介。

教職コースの主な科目

教育原論

「教育とは何か」、「教育とはどうあるべきか」という教育の営みを根本的に再検討し、教育の本質的な理論や問題に迫る。現代の教育思想の中心的な理念や理論を構築した、12 名の代表的な思想家を紹介しながら、現代にも通底する教育の基本的な考え方、もしくは新たな解決策を提示した優れた教育思想について論述している。

現代教職論

1998 年の教育職員免許法改正により新設された「教職の意義等に関する科目」(同学では「現代教職論」)のテキストとして編集された授業(科目)。教師としての資質や必要とされる能力について考え、教職とはどのような仕事であるのかを理解し、また法制上の立場や責任を理解することで教師としての意識を強めることも期待される。将来の職業として教師を選択する上で、自らにその資質があるのかを問いかけることも目指す。

教育の歴史

教育の歴史は教育学の中核的な位置を占める学問分野であり、教育職員免許法においても重要な学習分野。奈良時代から江戸末期まで中国の影響下にあった日本の教育は、幕末・明治維新期には中国の伝統の中では生き延びられないとの認識が広がり、明治維新期以降や第二次大戦後の日本の教育の再構築にはヨーロッパとアメリカの影響が大きい。日本の現在の教育の淵源を古代ギリシャにまで遡るなど、縦横に広がる教育の歴史を概観する。

教育制度論

第1部は「学校と社会の教育制度」。現在の公立・私立の学校制度の組織と運営、社会教育や生涯学習のあり方や基本問題を検討する。第2部は「日本と諸外国の教育制度」。戦後における我が国の教育制度、教育行政制度のあり方、ならびにアメリカやアジアの教育制度の実情を紹介する。第3部は「人権と教育制度」。在日外国人の教育のあり方、我が国の女子教育制度の問題、フリー・スクールや情報公開制度の問題等が論じられる。

教育の方法・技術論

現代教育の現状を考えるにあたって、その前提となる教育方法・教授論のあゆみについてまず整理している。さらに学習指導要領とカリキュラムについての基礎的概念を理解できるようにまとめている。これらをふまえて、後半では実際の授業づくりに必要な教育の技術をさまざまな角度から解説している。学習指導案を作成し、授業を行い、教育評価を行っていけるよう、教育実践を強く意識した構成となっている。

教育相談

大別すると、「カウンセリング」と「教育相談」「学校教育相談」に関する内容となっている。「カウンセリング」では、その歴史・定義・目的・必要性、カウンセリングの種類およびその理論と方法、カウンセラーの資質(基本的態度)について取り上げる。「教育相談」においては、その意義・目的、必要性について取り上げ、「学校教育相談」では学校現場での教育相談の特質と学校教育相談担当教師の役割などについて取り上げる。

国語科教育法 I

新しい国語科教育にはじまる全12章と、教育実習に関する付章に加え、国語科関係法規資料から構成されている。これらを(1)教育課程の意義、(2)その編成の方法について、(3)ジャンル別指導法、の3点に視点を捉えて読み解いていく。そこから国語教育の基幹となる事柄を把握し、関連法規の求める時代や地域に根ざした国語教育像を追究していく。

社会科・地理歴史科教育法 I

社会科教育に焦点を当て、地理歴史科教育にとって前提ともなり、基礎ともなる内容として位置づけたものである。まず性格面では、戦後教育に登場した社会科の役割、50 余年間の変遷、そして目標と内容(主として地理的、歴史的分野)について述べる。次に教育実践面では、原理と技能に関することを述べ、教師の資質では、肝要点を指摘する。

社会科・公民科教育法 I

社会科と公民科には共有部分が多々あるとする認識に立って叙述。第1章では両者が究極の目標として共有する公民(的)資質に関して理解しておくべき事柄を取り上げる。第2章、第3章では、その資質の育成に係る社会科教育の歴史と現在の指標について述べ、高校公民科の目標も併記。第4章は、教育実践に係る原理や技術を述べ、公民科の内容も含める。第5章は、社会科教師の資質であり、それは公民科教師にもあてはまる。

英語科教育法 I

主として中等教育における、英語教育に関わる法的な枠組みを紹介し、その意味を検討している。ここで法的枠組みとしているのは、学校教育法、学校教育法施行規則、教育職員免許法、教育職員免許法施行規則、中学校学習指導要領、高等学校学習指導要領、小学校学習指導要領、大学設置基準、中央教育審議会答申、教育課程審議会答申、教育職員養成審議会答申などである。

学芸員コースの主な科目

博物館概論

博物館学の定義・目的、博物館の定義・歴史・現状と課題等々の基礎的知識を理解することを目標としている。

博物館経営論

博物館を運営していくためには、形態面と活動面における適切な管理・運営が求められる。その上で、ミュージアム・マネージメントという概念の理解と実践内容が問われている。それらを学びあわせて、博物館との連携についても理解を深める。

博物館資料保存論

文化財を保存するための環境について、温度や湿度、光、空気汚染、振動・衝撃、火災・地震などの劣化要因を挙げ、劣化要因が起こす被害の大きさと事象発生確率から危険度を評価し、優先順位をつけて対策を立てる方法を解説。

博物館実習 I

既に博物館についての専門科目を学び、体系的な知識を有しているが、更に学芸員として、博物館の実務に携わる場合の実務的技能をもたせる。資料収集、整理、拓影、実測、調査カードの作成、写真撮影、梱包、取扱方法などの実習を行い、また模擬企画案の作成を行う。

博物館実習 II

搬入から展示にかかわる収蔵庫や展示室等の施設を見学。博物館学芸員の解説により博物館の活動や学芸員の業務について理解する。主な見学先/【都県立】江戸東京博物館、埼玉県立歴史と民俗の博物館、千葉県立中央博物館、神奈川県立歴史博物館 【区市立】港区立港郷土資料館、葛飾区郷土と天文の博物館、さいたま市立博物館、千葉市立郷土資料館、横浜ユーラシア文化館 【民間】印刷博物館、村内美術館、物流博物館

司書教諭コースの主な科目

学校経営と学校図書館

まず、学校図書館というものがいかなるものであるか、そしてどのように生まれ、今日に至っているかを明らかにする。そこで、学校図書館が学校教育において欠くことのできないサービス機関であることを理解し、学校図書館メディア、施設、設備の全体を把握し、それらの維持・管理のしくみを検証する。そのあと、全体的な学校図書館経営、学校図書館活動、そして、学校図書館の評価と改善を取り上げ、課題と展望で終わる。

学校図書館メディアの構成

学校図書館における資料の選択・収集、蔵書構成、資料組織法(分類・件名・目録)について解説する。学校図書館において資料を選択・収集する上での諸問題、教育方針と学習方法に即した蔵書コレクションの形成、主題による組織化として分類・件名、書誌による組織化として目録について解説する。

学習指導と学校図書館

最初に、今なぜ「学習情報センター」としての学校図書館が必要なのか、という理念的・思想史的な解説をし、次代を担う子どもの教育にどのようなメディア環境が求められるかという問題提起を行う。つぎに「メディア活用能力の育成」「学校図書館における情報サービス」という見地から、「調べ学習」ないしは「情報検索」の具体的な方法とその指導法について解説。特に「教師を支援する」という学校図書館の機能についても留意する。

読書と豊かな人間性

まず、「感動は心の扉をひらく」という信念に立って、子どもにとっての読書の意義を考察する。その上で、感動する本との出会いの豊富な実例に即して、現代の子どもが置かれている状況の中での子どもの発達と読書の問題を論ずる。そして、子どもと質の高い本を結ぶ大人の役割と、その方法について述べる。

情報メディアの活用

学校教育と学校図書館における情報メディアの活用について解説する。情報とメディアの語源と定義、情報メディアの種類と特性、オンライン系の情報源としてのインターネットの活用、ディスク系の情報源としてのCD(CD-ROM、CD-R、CD-RW など)、DVD-ROM などの原理と活用、著作権をめぐる今日的な課題、情報社会の光と影として、学校教育で情報メディアを活用する上での諸問題を論ずる。

問合せ先03-5275-8933(日本大学通信教育部入学課)ホームページはこちら