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大阪経済法科大学大学院

経済学研究科

経済学専攻（修士課程）　経営学専攻（修士課程）

経済理論

経済学の分析方法を修得すべく、様々な経済理論を学ぶ

国際経済

諸外国の経済・時事背景を理解し、企業の海外展開について考察する

地域経済

地域社会の現状・各政策を踏まえた上で、地域振興の政策を考察する

経営管理

組織を効率的かつ効果的に運営する上での実践的な技法を学ぶ

経営情報

情報を経営に有効的に活用し、課題解決に活かす具体方策について学ぶ

経済学・経営学の高度な専門知識を備え、解決策を提案する人材へ

大学院経済学研究科は、2017年4月に経営学専攻を開設。経済学専攻と経営学専攻の2専攻へと発展し、 経済学と経営学に関する高度の専門知識と実践的応用能力を身に付け、企業において戦略的業務を担う中核人材や公共機関やシンクタンクの政策プランナー、公認会計士・税理士など会計専門職をはじめとする高度専門職業人を養成する。
【想定される進路】
●民間企業における調査・研究・企画等の部門の戦略的業務担当者
●民間シンクタンク
●公共機関やNPO法人などにおける産業振興や地域振興を担当する政策プランナー
●企業の経営者、事業経営者　
●会計専門職　　など

経済学・経営学両専攻とも、３履修モデルで体系的な研究を行う

将来展望に即したきめ細かな履修指導を行うため、3つの履修モデルを設置。
＜経済学専攻＞
【「民間企業の戦略的業務担当者」履修モデル】
国際的な金融取引や国際経済関連の知識を修得。
【「民間シンクタンク、公共機関、NPO法人等の政策プランナー」履修モデル】
財政政策に関する知識に加え、地域経済の現状について理解。
【「企業の経営者」履修モデル】アジアを中心とする新興経済発展諸国の情勢に関する知識を修得。

＜経営学専攻＞
【経営管理者養成モデル】
経営を担う中核人材や経営者、事業承継者を育成。
【経営情報専門家養成モデル】
戦略的意思決定を支援する経営情報の専門家を育成。
【職業会計人養成モデル】
財務・経理の中核人材を育成。

体験型学修（アクティブ・ラーニング）で問題解決能力を養成

地域社会に蓄積されている実践的な知識や資源等を活用しながら、問題解決の方策を提案できる能力の育成が同研究科のゴールである。理論的学修とともにケーススタディを積極的に取り入れ、実際の企業事例との関連において理論的理解を深めるとともに、経営者、NPO法人の職員、地域の行政機関職員等の実務家の講演及びディスカッション等も積極的に実施する。
また、実務経験豊かな教授を含め、各方面の専門家を擁し、充実した研究・指導体制を整備。多角的な視点を養い、丁寧な教育・研究指導を行えるよう、複数教員指導体制を導入しており、理論と実践の両面からアプローチすることを通じて実践力を養成するカリキュラムとなっている。

科目一覧

＜経済学専攻＞ミクロ経済学特論／マクロ経済学特論／経済史特論／経済統計学特論／計量経済学特論／国際経済特論／比較経済体制特論／アジア経済特論／経済政策特論／金融特論／外国文献研究／地域経済特論／中小企業特論／労働経済学特論／財政学特論／地方財政特論／産業組織特論／研究指導I／研究指導II　等
＜経営学専攻＞経営管理特論／経営組織特論／経営戦略特論／人的資源管理特論／国際経営特論／企業論特論／マーケティング特論／経営情報特論／情報管理特論／マネジメントサイエンス特論／マーケティングリサーチ特論／ビジネス統計特論／財務会計特論／管理会計特論／税務会計特論／コーポレートファイナンス特論／経営分析特論　等

在学生の内訳

男性24名、女性9名（合計33名）

同学調べ（2024年4月現在）