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亜細亜大学大学院

経済学研究科

理論

ミクロ経済学・マクロ経済学・計量経済学などの基礎及びその発展研究

経済史

イギリス経済史、東南アジア経済史の研究

政策・応用

現実経済の課題分析と研究

国際・地域経済

アジア地域の経済発展の考察

日本とアジアの発展に寄与する人材を育成

経済学研究科は、「高度の専門知識を有し、複雑化する経済社会の変化に対応できる深い分析力・洞察力を身につけた研究者と専門的職業人を育成することにより、日本とアジアの発展に寄与すること」を目的として、昭和49年(1974年)に開設された。博士前期課程は、以下の2つを学位授与の方針(ディプロマポリシー)として、掲げている。1. 複雑化する経済社会を理解し、分析するために必要な経済学の専門知識とツールを身につけている。2. グローバルな視点を含めて様々な視点から経済社会を総合的に理解し、アジアを始めとする国際社会の一員として、直面する高度で複雑な課題に積極的に取り組む能力を身につけている。

日本・アジア経済の発展に貢献できる人材を輩出

アジアで活躍する高度専門職業人や研究者を育成している。複雑化する経済社会を理解・分析するために必要な経済学の専門知識とツールを習得できるよう、理論、歴史、政策・応用、国際・地域経済といった分野から専門科目を幅広く取り揃えている。グローバルな視点を含めて多様な視点から経済社会を総合的に理解することで、アジアを始めとする国際社会の一員として、直面する高度で複雑な課題に積極的に取り組む能力を身につけることが可能である。なお、税理士志望者の修士論文作成のため、法学研究科と連携しながら、きめ細かく丁寧な研究指導を行っている。

経済学の知見＋国税庁出身の実務経験豊富な教授陣

財政学や経済学の見地から税法分野にアプローチすることで、オリジナリティ溢れる質の高い修士論文を完成することができるのが本研究科の特色である。独立した研究者・高度専門職業人を養成するために、「研究報告会」での研究報告を必修化し、指導教授以外の教授陣からも多角的な視点から助言を受けることで質保証された修士論文を作成できる。また法学研究科との協同により、税理士に必要不可欠な租税法の知識の習得も可能となっている。国税庁で活躍した経験を有する教授陣によるきめ細やかな研究指導が受けられ、実務に根ざした法解釈と背景を学ぶことができる。

開講科目の一例

マクロ経済研究／ミクロ経済研究／経済成長論研究／ゲーム理論研究／公共経済研究／産業組織研究／計量経済研究／都市経済学研究／西洋経済史研究／東洋経済史研究／日本経済研究／財政研究／租税論研究／租税法研究／金融政策研究／労働経済研究／財政政策研究／社会保障研究／発展途上国経済研究／韓国経済研究／東南アジア経済研究　など

新入生内訳

2024年度入学者数6名　平均年齢32歳

同学調べ（2024年5月1日現在）