のメガネで見た場合
ヒトの移動により、風土病の世界的大流行が懸念されるが、国家を越えた医療支援が実現

一部地域の風土病と考えられていた病が、ヒトの移動が活発になることで、世界的に大流行するリスクがある。一方、そうした危機に対して、WHOや国境なき医師団、国際赤十字など、国家の枠を越えて支援の手を伸ばす、相互助け合いの姿が見られる。医療を学ぶ立場としてどのような貢献ができるかを述べよう。

生まれてくる子どもの数が減少するとともに、高齢者の割合が増える社会の傾向。人口減少により、年金や医療費の公的負担などの人口増加を見込んだ社会保障の仕組み（セーフティネット）が行きづまるとされる。少子化対策には年間約4兆円もの国家予算が使われているが、効果はさほど上がっていない。多産な社会を目指すか、少子高齢化しても暮らせる社会を目指すか意見が分かれている。

のメガネで見た場合
少子化は経済規模の縮小・購買力低下を招くが、高齢者に焦点を当てると商機が見えてくる

少子化により労働人口、消費人口が減少し、購買力が低下する。経済規模が縮小すると働く人の所得も減り、さらに購買力が下がる悪循環が生じる。一方、高齢者向け商品の開発や、高齢者が労働参加できるIT化の工夫などで、労働人口増加が見込める。経済学の視点で少子高齢化におけるビジネスチャンスを論じよう。

インフォメーション・テクノロジー（IT）により、インターネットなどのネットワークが進み、間接・遠隔・匿名のコミュニケーションが広がる社会の傾向。情報の価値は高まり、物質やエネルギーなどと同等もしくはそれ以上の資源と見なされる。雑多な情報（インフォメーション）を教養によって吟味された情報（インテリジェンス）に変えて行くことが課題のひとつである。

のメガネで見た場合
ITツールが在宅ワークを可能に。性差ではなく、適性や意志による職業選択や生き方が実現する

少情報化によりオフィスワークが在宅で可能になり、会議や書類の提出もITツールでこなせるようになる。「男は外で仕事、女は家で家事育児」という典型的な性別役割分業はなくなり、個人の適性と意思でライフスタイルやキャリアを選択できる姿が見える。社会学の視点で情報化による仕事の仕方や質の変化を述べよう。

かつて日本社会は「一億総中流」と表現されたように、実際の所得水準でも意識の水準でも格差の少ない、比較的均質で平等な社会と考えられてきた。ところが90年代以降、急速に所得格差が開き始め、固定化する傾向にある。とくに貧困層の子どもたちは経済格差以上に未来への明るい展望を持てず、学習意欲も喪失する傾向があると指摘されている。これは「希望格差社会」とも呼ばれる。

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格差感を解消するには未来への明るい展望が持てる社会づくりが必要

どんな社会にも経済格差や階層はあるが、実際の格差より「格差感」という心理が問題かもしれない。頑張ればなんとかなると思えること、つまり、公正で誰にでもチャンスが開かれているという社会への信頼感が本来大事だと考えられる。心理学を学ぶ立場から未来への希望を持てる社会について論じよう。