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聖徳大学

通信教育部　心理・福祉学部

社会福祉学科　社会福祉コース・精神保健福祉コース・養護教諭コース

社会福祉士

保健・医療・経営も学び、リーダー的役割を担う社会福祉士を目指す

精神保健福祉士

精神障害者の社会復帰や生活を支援する専門的な相談援助技術を養う

養護教諭

養護教諭の教員免許状の取得を目指すことができる

教員免許

高等学校教諭一種免許状(福祉)も取得可能。他にも多彩な資格に対応

社会福祉士・精神保健福祉士受験資格、養護教諭一種が取得可能

多様化する福祉ニーズに応え、高度な知識・技術で支える社会福祉のプロを育成。複数の免許・資格の取得を目指せる。社会福祉士・精神保健福祉士取得希望者は実務経験による実習免除有。

◆社会福祉コース
ロールプレイやグループディスカッションによる事例検討など体験型スクーリングが多く、実践的な知識と技術を修得。国家試験対策講座も充実し、合格率は78.1％で全国6位！（50名合格/通信制・新卒/全国平均58.1％/第36回社会福祉士国家試験/2023年度）

◆精神保健福祉コース
現場の仕事を見据えた科目が充実し、精神保健福祉領域のソーシャルワーカーに必要な知識・思考・技術を総合的かつ実践的に修得。国家試験合格率は75.9％で全国3位！（22名合格/通信制・新卒/全国平均70.4％/第26回精神保健福祉士国家試験/2023年度）

◆養護教諭コース
養護教諭一種免許状の取得が可能。社会福祉・精神保健福祉の科目も学ぶことで、心の健康への理解を深める。

免許・資格に対応する様々な学び方や制度を提供し、ニーズに幅広く対応。3年次編入は、大学・短期大学の卒業者などを対象に、出身学科に関係なく62単位を認定。最短2年で卒業と免許や資格の取得を目指せる。教員免許状に必要な科目のみを学べる「課程正科生」、教員免許状のグレードアップや教養を深めるために学びたい科目を1科目から履修できる「科目等履修生」といった学び方も用意。
さらに福祉・教育・公共施設に勤務する人を対象に入学金3万円を減免する「SEITOKU指定施設推薦奨学制度」(詳細問合せ)を導入。
社会福祉士・精神保健福祉士(受験資格)における実務経験による実習免除制度あり。(詳細問合せ)

【取得可能な学位・免許・資格】
学士(社会福祉学)、社会福祉士受験資格、精神保健福祉士受験資格、養護教諭一種、高等学校教諭一種(福祉)、准学校心理士、社会福祉主事任用資格、児童福祉司任用資格(要実務1年)、児童指導員任用資格、図書館司書、学芸員

全国各地で学ぶ学生に配慮し、単位修得のための科目終了試験を自宅受験で実施。年10回の日程で日曜日に行っている。
また、松戸キャンパスで開催される通常のスクーリングについては、学生の移動負担を考慮して、夏・冬・春を中心に、まとまった日程で開催。2017年度から一部土日のスクーリングも導入。3年次編入の場合、より着実に「2年で卒業」を目指せるようになった。
入学後から、蔵書約54万冊を誇る川並弘昭記念図書館や学生食堂など学内施設が自由に利用可能だ。

■募集定員
＜心理・福祉学部 社会福祉学科＞
70名／3年次編入260名
※募集人員は春学期生と秋学期生の合計

■入試方法
書類選考のみ

■入学検定料
Web出願：1万円

■出願期間
春学期生／2024/12/16～2025/4/18（必着）
秋学期生／2025/7/1～10/31（必着）



■出願資格（詳細は募集要項参照）
＜正科生（1年次入学）＞
（1）高等学校・中等教育学校を卒業した方（卒業見込み含む）
（2）通常の課程による12年の学校教育を修了した方または修了見込みの方
（3）外国において、学校教育における12年の課程を修了した方、またはこれに準ずる人で文部科学大臣が指定した方
（4）文部科学大臣の行う高等学校卒業程度認定試験に合格した方
※教員免許状、各種資格を取得する場合は、実技・実習に支障のない方

＜正科生（3年次編入学）＞
（1）短期大学を卒業した方
（2）高等専門学校（5年制）を卒業した方
（3）大学を卒業した方
（4）大学改革支援・学位授与機構により学士の学位を授与された方
（5）1つの大学に2年以上在学し、62単位以上修得した後、退学した方
（6）外国において、学校教育における14年の課程を修了した方
（7）専修学校専門課程（3年次編入学資格を有する）を卒業した方
※教員免許状、各種資格を取得する場合は、実技・実習に支障のない方
下記に該当する人は二重学籍となるため正科生として入学できない
・学校教育法第1条に定める高等専門学校、短期大学（専攻科を含む）、大学、大学院に在籍している方
・文部科学大臣の指定する教員養成機関等に在籍している方
※科目等履修生は二重学籍にはならない

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社会人比率

社会人53.2％（会社員38.1％、公務員5.0％、個人営業・自営業3.8％、教職員6.3％）、主婦・無職15.4％、その他31.4％

同大学通信教育部調べ（2023年10月現在）