• スタディサプリ 進路(大学・専門学校)
  • 大学・短大を探す
  • 国公立大学
  • 東京
  • 東京都立大学
  • 奨学金

【給付型】JEES・ソフトバンクAI人材育成奨学金(全学部共通)

対象
次の各号すべてに該当する者。
・令和4年4月に、1年次に正規生として在籍予定の者。
 (修士(博士前期)課程 、専門職学位課程)
・応募時点で人工知能(AI)分野(情報工学、情報科学、統計学等)の学修・研究に取り組んでおり、令和4年4月以降も同分野の学修・研究に取り組む者。
・ 令和4年9月30日時点で28歳未満の者。
・他の奨学金との併用について他の併給を認める奨学金の需給を妨げない。
給付額
月額80,000円
一時金40,000円(一時金は例話4年7月に支給する)
募集時期
2021年12月17日必着

【給付型】井上和子スカラーシップ 人間塾(全学部共通)

対象
2022年4月1日以降、大学2年生から4年生
・年齢が満30歳未満の者  ※その他条件あり
給付額
月額100,000円
募集時期
2021年11月15日(月)~12月11日(土)【当日消印有効】

【給付型】一般財団法人 LPC Foundation LPC奨学金(全学部共通)

対象
・経済系学部に在籍する学部3年生であること
・応募時点の年齢が25歳以下の者  ※その他条件あり
給付額
年額48万円(2年間)
募集時期
2021年11月1日(月)~12月31日(金)

【給付型】一般財団法人 荒井芳男記念財団(全学部共通)

対象
・2021年4月1日現在において、日本の4年制大学の2年生~4年生に在籍する大学生(学部、学科は機械系、化学系、電気系に限る)であること。
※その他条件あり
給付額
100,000円
募集時期
2021年10月15日(金)~2022年1月14日(金)【当日消印有効】

【給付型】一般財団法人 生涯学習開発財団(全学部共通)

対象
・50歳以上
・博士課程(博士後期課程を含む)に在籍するか、論文博士号の取得を
目指し、かつ実行性の高い研究計画書を作成した者もしくは博士論文
の一部をすでに作成した者  ※その他条件あり
給付額
50万円
募集時期
2021年12月10日(金)まで

【給付型】公益財団法人 山田長満奨学会(全学部共通)

対象
・大学生・大学院生
・1987年4月1日以降に生れた者(35歳未満の者)
給付額
月額12万(1年間)
募集時期
2021年11月1日(月)~12月24日(金)当日消印有効

【給付型】大学生協学業継続奨学金 たすけあい奨学制度(全学部共通)

対象
扶養者が死亡したため学業継続が経済的に著しく困難である学生。
給付額
100,000円

【給付型】東京都立大学大学院生支援奨学金(全学部共通)

対象
東京都立大学大学院学則第3条に規定する博士課程及び専門職学位課程に在籍する学生のうち成績が優秀で、優れた研究成果を上げている者。
ただし、次の各号に該当する者は対象から除きます。
1.休学中の者
2.日本学術振興会特別研究員に採用されている者又は育志賞を受給している者
3.博士後期課程研究奨励奨学金を受給している者
4.国費外国人留学生、東京都アジア人材育成基金により受け入れられる外国人留学生又は東京都都市外交人材育成基金により受け入れられる外国人留学生のいずれかに採用されている者
5.その他学長が奨学生として適当でないと認めた者
学種
大学院
給付額
博士前期・後期課程:260,000円、専門職学位課程:165,000円
決定後、一括して給付
備考
※給付を受けることができる回数
博士前期課程:2回
博士後期課程:3回
専門職学位課程(2年履修課程):2回
専門職学位課程(3年履修課程):3回

【給付型】東京都立大学博士後期課程 研究奨励奨学金(全学部共通)

対象
奨学生の選考対象者は、次の各号のいずれにも該当する者とします。(秋入学者も準じた取扱いとします)
1.本学大学院学則第3条第2項に規定する博士後期課程の入学試験に合格し、入学を予定している者
2.博士後期課程入学年度が採用年度となる日本学術振興会特別研究員DC1へ申請し、DC1に採用されなかった者
学種
大学院
給付額
月額150,000円
博士後期課程の入学年度から原則3年間
人数
大学院全体で、毎年度、博士後期課程入学予定者から10名程度
手続き
博士後期課程への入学を希望する者で、奨学金の給付を希望する者は、日本学術振興会特別研究員(DC1)へ申請し、「首都大学東京博士後期課程 研究奨励奨学生選考申込書」(第1号様式)及び日本学術振興会特別研究員DC1の審査結果が判断できる書類を入学を希望する研究科事務室へ提出します。

【給付型】日本学生支援機構奨学金 自宅外通学(全学部共通)

対象
経済的理由で修学が困難であること。
日本学生支援機構が定める学力・収入の基準を満たしていること。
【給付奨学金申請の場合】申込時点で申請者と生計維持者の資産額の合計が下表の基準額未満であること。
(基準額以上の場合は、申請は不可となります。)

生計維持者の人数 基準額(申請者と生計維持者の資産額の合計)
2人の場合 2,000万円未満
1人の場合 1,250万円未満
給付額
第Ⅰ区分|66,700円
第Ⅱ区分|44,500円
第Ⅲ区分|22,300円
自宅・自宅外の別
自宅外

【給付型】日本学生支援機構奨学金 自宅通学(全学部共通)

対象
経済的理由で修学が困難であること。
日本学生支援機構が定める学力・収入の基準を満たしていること。
【給付奨学金申請の場合】申込時点で申請者と生計維持者の資産額の合計が下表の基準額未満であること。
(基準額以上の場合は、申請は不可となります。)

生計維持者の人数 基準額(申請者と生計維持者の資産額の合計)
2人の場合 2,000万円未満
1人の場合 1,250万円未満
給付額
第Ⅰ区分|29,200円(33,300円)
第Ⅱ区分|19,500円(22,200円)
第Ⅲ区分|9,800円(11,100円)
自宅・自宅外の別
自宅
備考
※生活保護を受けている生計維持者と同居している人及び社会的養護を必要とする人で自動養護施設等から通学する人は、上表のカッコ内の金額となります。

【減免型】高等教育の修学支援新制度(全学部共通)

対象
新制度に基づく給付奨学金の2021年4月在学採用を新規申請する学生

【減免型】指定災害の減免(全学部共通)

対象
指定災害(東日本大震災、熊本地震、九州北部豪雨、平成30年7月豪雨、平成30年北海道胆振東部地震、令和元年台風第19号等、令和2年7月豪雨)に被災された方
減免額
授業料減免

【減免型】授業料減免 一般学生(全学部共通)

対象
1.生活保護法による生活保護世帯である、又は大学進学に伴い保護世帯から分離した
2.生業不振・失業等のため世帯の生計が困難である
3.授業料納付期限前6月以内(入学初年次生については1年以内)に、本人又は学資負担者の住居が災害により全壊又は半壊したことにつき罹災証明書の交付を受けた
※留年者、最短修業期間を超えた者、成績不振者、過去に現在の学年次と同一の学年次に在籍していたことがある者、合理的理由なく奨学金等の利用をしない者等は減免の対象としない
減免額
授業料を減額又は免除

【減免型】授業料減免 私費留学生(全学部共通)

対象
1.成績優秀な私費留学生
※出入国管理特例法による特別永住者及び出入国管理及び難民認定法による永住許可者を除く
2.日本国に留学中に地震などの自然災害に遭遇するなど、真にやむを得ない事情により生活困窮の状態に陥ったと認められる場合
※留年者、国費留学生、交換留学生、外国政府等公的機関から派遣されている者等は減免の対象としない
減免額
授業料を減額または免除(減免)

【減免型】入学料減免(全学部共通)

対象
1.生活保護法による生活保護世帯である。
2.入学手続日以前1年以内において、本人の学資を主として負担している者が死亡したことにより家計が急変し、世帯の生計が著しく困難である。
3.入学手続日以前1年以内において、天災・その他の災害により家計が急変し、世帯の生計が著しく困難である。
4.本人又は本人の学資を主として負担している者が、東日本大震災、熊本地震、九州北部豪雨、平成30年7月豪雨、平成30年北海道胆振東部地震、令和元年8月の前線に伴う大雨、令和元年台風第15号、又は令和元年台風第19号の災害発生時に災害救助法の適用地域に居住しており、アまたはイのいずれかに該当する(帰宅困難者対策のために災害救助法を適用した東京都内の区市町村を除く。)。
ア.罹災証明書の交付を受けられる者のうち、住居が全壊又は半壊の場合
イ.主たる学資負担者が死亡又は行方不明の場合
5.本人又は本人の学資を主として負担している者が住民票を有している又は平成23年3月11日現在住民票を有していた地域が、福島第一原子力発電所の事故により、帰還困難区域、居住制限区域、避難指示解除準備区域、又は計画的避難区域として指定され、避難又は居住地の変更を余儀なくされた場合。
6.本人又は本人の学資を主として負担している者が、令和2年7月豪雨の災害発生時に災害救助法の適用地域に居住しており、アからウまでのいずれかに該当する。
ア.罹災証明書の交付を受けられる者のうち、住居が全壊又は半壊の場合
イ.主たる学資負担者が死亡又は行方不明の場合
ウ.地震の被害により家計が急変し、世帯の生計が困難である場合
7.高等教育の修学支援新制度(以下、「新制度」という。)による日本学生支援機構の給付奨学金の予約採用候補者(入学手続時に予約採用を申請中であり、審査結果未定の者を含む。)
上記の要件以外の理由による入学料減免申請については、一切認められません。
また、新制度の予約採用候補者以外の申請要件については、本学又は本学以外の大学の学部もしくは大学院において既に、入学する学年次と同一の学年次に在籍していたことがある者及び留学生は対象になりません。
減免額
入学料を減額又は免除

【貸与型】日本学生支援機構奨学金 応急採用(全学部共通)

対象
主たる家計支持者の失職・破産・事故・病気・死亡、もしくは火災・風水害等で、奨学金を緊急に必要とする場合
募集時期
随時
備考
原則として、事由発生時から1年以内に、申請をする必要があります

【貸与型】日本学生支援機構奨学金 緊急採用(全学部共通)

対象
主たる家計支持者の失職・破産・事故・病気・死亡、もしくは火災・風水害等で、奨学金を緊急に必要とする場合
募集時期
随時
備考
原則として、事由発生時から1年以内に、申請をする必要があります

【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第一種(無利子貸与)(全学部共通)

対象
・経済的理由で修学が困難であること。
・日本学生支援機構が定める学力・収入の基準を満たしていること。
奨学金の種類
第一種
学種
大学
貸与(月額)
20,000円、30,000円、45,000円
利子
無利子
自宅・自宅外の別
自宅
備考
※貸与月額変更を希望する場合には、学生課窓口での申請が必要です

【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第一種(無利子貸与)(全学部共通)

対象
・経済的理由で修学が困難であること。
・日本学生支援機構が定める学力・収入の基準を満たしていること。
奨学金の種類
第一種
学種
大学
貸与(月額)
20,000円、30,000円、40,000円、51,000円
利子
無利子
自宅・自宅外の別
自宅外
備考
※貸与月額変更を希望する場合には、学生課窓口での申請が必要です

【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第一種(無利子貸与)(全学部共通)

対象
・経済的理由で修学が困難であること。
・日本学生支援機構が定める学力・収入の基準を満たしていること。
奨学金の種類
第一種
学種
大学院
貸与(月額)
博士前期課程:50,000円、88,000円
博士後期課程:80,000円、122,000円
利子
無利子
備考
※大学院生のみ、推薦枠範囲内で返還免除対象となる制度があります。
※貸与月額変更を希望する場合には、学生課窓口での申請が必要です

【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第二種(有利子貸与)(全学部共通)

対象
・経済的理由で修学が困難であること。
・日本学生支援機構が定める学力・収入の基準を満たしていること。
奨学金の種類
第二種
学種
大学院
貸与(月額)
50,000円、80,000円、100,000円、130,000円、150,000円
利子
利子
備考
※貸与月額変更を希望する場合には、学生課窓口での申請が必要です

【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第二種(有利子貸与)(全学部共通)

対象
・経済的理由で修学が困難であること。
・日本学生支援機構が定める学力・収入の基準を満たしていること。
奨学金の種類
第二種
学種
大学
貸与(月額)
20,000円~120,000円(10,000円ごとに)
利子
利子
備考
※貸与月額変更を希望する場合には、学生課窓口での申請が必要です

【貸与型】福島県(全学部共通)

対象
・学部生
・福島県内の高等学校を卒業した者
貸与(月額)
35,000円
募集時期
2021年12月10日必着

公益財団法人鹿児島県育英財団

学費(初年度納入金)
東京都立大学/奨学金
RECRUIT