【給付型】Voyage Scholarchip Program（全学部共通）
- 対象
- 大学・大学院に在籍する学生
（国籍、年令、専攻分野は問わない。ただし、日本に留学中の学生は対象外）
- 給付額
- 5万円
- 募集時期
- R8/8/1～R8/9/30
【給付型】はばたけ未来の私（全学部共通）
- 対象
- 社会的養育を経験した大学生等
- 給付額
- 240,000円
又は
100,000円
- 募集時期
- R8/8/31
【給付型】一般財団法人 ジェイリース奨学基金（全学部共通）
- 対象
- 身体障害者手帳（視覚障害1から6級）が交付されている、または視覚に障害があることを証明する医師の診断書が提出可能な学部生または大学院生
- 給付額
- 年額：60万円
- 募集時期
- R8/6/1～R8/9/18
【給付型】学会発表奨励金（全学部共通）
- 対象
- 全国的な学会でファーストオーサーとして発表を行う、大学院学校教育研究科（修士課程、専門職学位課程）に在籍する学生
- 学種
- 大学院
- 給付額
- 2万円（ただし、当該年度の予算を超過する場合は、減額する場合がある）
- 備考
- 令和8年4月1日（水）から令和9年3月31日（水）までに開催される全国的な学会の参加費等の一部（ただし、申請できるのは1回の学会のみ）
【給付型】教育訓練給付制度（一般教育訓練）（全学部共通）
- 対象
- 一定の条件を満たす雇用保険の被保険者（在職者）又は被保険者であった方（離職者）が、厚生労働大臣の指定を受けた一般教育訓練講座を受講・修了した場合
- 学種
- 大学院
- 給付額
- 受講者本人が支払った教育訓練経費（本学の指定講座では、入学料及び授業料1年分が対象）の20％に相当する額（上限10万円）
【給付型】教育訓練給付制度（専門実践教育訓練）（全学部共通）
- 対象
- 一定の条件を満たす雇用保険の被保険者（在職者）又は被保険者であった方（離職者）が、厚生労働大臣の指定を受けた専門実践教育訓練講座を受講・修了した場合
- 学種
- 大学院
- 給付額
- 受講者本人が支払った教育訓練経費（本学の指定講座では、入学料及び授業料が対象）の50％に相当する額（年間上限40万円）
- 備考
- ・受講修了後、受講修了日の翌日から1年以内に被保険者として雇用された場合又は雇用されている場合、受講者本人が支払った教育訓練経費の20％に相当する額が追加で支給されます（上記の教育訓練経費の50％に相当する額とあわせて70％、年間上限56万円）。
・上記に加えて、令和6年10月1日以降に受講を開始し、受講修了後の賃金が受講開始前の賃金と比較して5％以上上昇した場合、教育訓練経費の10％に相当する額（年間上限8万円）が更に追加で支給されます。
【給付型】公益財団法人 中島記念国際交流財団（全学部共通）
- 対象
- 日本に在住する令和9年4月1日現在30歳以下の者で、令和9年度中（2027年4月1日から2028年3月31日までに入学）に留学開始する者
海外の大学（又はこれに準ずる機関）の修士号又は博士号を取得するために留学する者 等
- 給付額
- ・奨学金：月額400,000円
・支度金：500,000円(往路渡航費分含む)
・復路航空費：留学終了後の帰国時1回分
・授業料：留学当初の2年間に限り、年間3,000,000円以内を支給(実際に負担する場合のみ)
- 募集時期
- R8/8/1～R8/8/20
【給付型】日本学生支援機構奨学金 家計が急変した方（全学部共通）
- 対象
- 以下のⅠ・Ⅱの条件を満たす者
Ⅰ.学部学生（留学生等を除く）のうち、以下の事由により家計急変の事由があった者
・生計維持者の一方（又は両方）が死亡
・生計維持者の一方（又は両方）が事故又は病気により半年以上、就労が困難
・生計維持者の一方（又は両方）が失職（※非自発的失業の場合に限る）
・生計維持者が被災し、世帯収入が大きく減少した場合（※新型コロナウイルス感染症の影響を受けた場合を含む）
Ⅱ．学力基準（学業成績、学修意欲）の条件を満たす者
- 募集時期
- 随時（家計急変の事由発生から原則3ヶ月以内）
【給付型】日本学生支援機構奨学金 給付奨学金（全学部共通）
- 対象
- 学部学生のみ
次のⅠからⅢまでのすべてに該当する方
留学生は支援対象外です。
永住者や定住者の在留資格があり日本に定住する意思のある外国人学生を除き、外国人は利用できません。
Ⅰ．家計基準（収入基準・資産基準）
（1）収入基準（住民税非課税世帯及びそれに準ずる世帯の学生）
以下の支援区分(第Ⅰ区分から第Ⅳ区分まで)のいずれかに該当すること
【第Ⅰ区分】本人と生計維持者(原則父母：以下同じ)の市町村民税所得割が非課税
【第Ⅱ区分】本人と生計維持者の支給額算定基準額の合計が100円以上25,600円未満
【第Ⅲ区分】本人と生計維持者の支給額算定基準額の合計が25,600円以上51,300円未満
【第Ⅳ区分（多子世帯に限る）】本人と生計維持者の支給額算定基準額の合計が51,300円以上154,500円未満
(2)資産基準
基準額
資産の合計額が下記の基準額を超える場合は、支援対象となりません。
本人と生計維持者(原則父母)の資産額の合計が5,000万円未満
※対象となる資産の範囲は以下のとおりで、土地・建物等の不動産は対象となりません。また、住宅ローン等の負債相殺することはできません。
・現金及びこれに準ずるもの(投資用資産として保有する金・銀等) ※退職金も含まれます
・預貯金(普通預金、定期預金等)及び有価証券や投資信託(株式、国債、社債、地方債等)
・満期や解約により現金化した保険 ※満期・解約前の掛け金は含みません。また、貯蓄型生命保険や学資保険も含みません。
Ⅱ．学力基準
(1)学部の1年次に在学する者は次のAからDのいずれかに該当すること
A.高校等の評定平均値が3.5以上であること
B.入学試験の成績が上位2分の1の範囲に属すること
C.高校卒業程度認定試験の合格者であること
D.将来、社会で自立し、活躍する目標を持って学修する意欲を有していることが、学修計画書等により確認できること
(2)学部の2年次以上に在学する者は次のA又はBのいずれかに該当すること
A.在学する大学等における学業成績について、GPA（平均成績）等が上位2分の1以上であること
B.次のa)及びb)のいずれにも該当すること
a) 修得単位数が標準単位数以上であること（「標準単位数」＝卒業必要単位数÷修業年限×申込者の在籍年数）
b) 将来、社会で自立し、活躍する目標を持って学修する意欲を有していることが、学修計画書等により確認できること
Ⅲ．その他の基準
(1)大学への入学時期等に係る基準
高等学校等を初めて卒業又は修了した日の属する年度の翌年度の末日から大学等へ入学した日までの期間が2年を経過していない者
高卒認定試験合格者の方は別途、卒業から申請までの期間に関する要件がありますので、詳細は学生支援課 学生支援チームへご相談ください。
(2)在留資格等に係る基準（日本国籍でない場合）
外国籍の方は、次の1から4までのいずれかに該当する方
1.法定特別永住者
2.在留資格が「永住者」「日本人の配偶者等」又は「永住者の配偶者等」である方
3.在留資格が「定住者」であって、日本に永住する意思がある方
4.在留資格が「家族滞在」であって、「日本の小学校等、中学校等及び高等学校等を卒業（修了）していること」又は、「小学校等を卒業する年齢の前に日本に入国したことがあり、日本の中学校等及び高等学校等を卒業していること」のいずれかに該当し、かつ、大学等卒業後に日本に定着して就労する意思がある方
- 募集時期
- ・在学採用は4月及び9月
【給付型】兵庫教育大学特例制度利用者奨学金（全学部共通）
- 対象
- 特例制度（教員採用猶予）を利用して兵庫教育大学大学院学校教育研究科（以下、研究科という。）に入学した、研究科に在籍する1年次生
- 学種
- 大学院
- 給付額
- 282,000円（1回のみ）
- 人数
- 当該年度の予算の範囲内
- 備考
- （1）兵庫教育大学学生奨学金との重複申請はできない。
（2）兵庫教育大学特例制度利用者奨学金の給付を受けた者は，令和8年2月20日（金）までに，兵庫教育大学特例制度利用者奨学金受給に係る教育研究状況報告書を学長に提出しなければならない。
【減免型】一般の授業料免除（修士課程・専門職学位課程・博士課程）（全学部共通）
- 対象
- 次の1から3までに該当する者
1.経済的理由によって授業料の納付が困難であり、 かつ、学業優秀であると認められる者
2.授業料の納期前6月以内（新入学者の前期分については入学前1年以内）に 学資負担者が死亡し、又は学生若しくは学資負担者が風水害等の災害を受け、 授業料の納付が著しく困難であると認められる者
3.前号に準ずる場合であって、学長が相当と認める場合
- 減免額
- 各期分の授業料の全額又は一部を免除
- 募集時期
- 前期分：3月中旬
※新入学生は別途定められた期間
後期分：9月上旬
【減免型】海外に留学する学生を対象とした授業料免除（全学部共通）
- 対象
- 海外の協定大学に派遣留学する、学業成績が特に優秀であると認めた学生
- 減免額
- 1年間の授業料全額を免除
- 募集時期
- 前期分：3月中旬
※新入学生は別途定められた期間
後期分：9月上旬
【減免型】現職教員の大学院学生（修士課程・専門職学位課程）を対象とした授業料免除（全学部共通）
- 対象
- 大学院修学休業制度等利用者（勤務先から給与等が支給されない現職教員学生）
- 学種
- 大学院
- 減免額
- 請に基づき、他の授業料免除とは別枠で授業料を免除
- 募集時期
- 前期分：3月中旬
※新入学生は別途定められた期間
後期分：9月上旬
【減免型】社会人経験のある大学院学生（修士課程・専門職学位課程）を対象とした授業料免除（全学部共通）
- 対象
- 「学び直し」やスキルアップを図りたい社会人経験のある学生
【免除対象者】現在職に就いている者／ 2年以上の社会人経験（家事・家事従事を含む）のある者
- 学種
- 大学院
- 減免額
- 授業料の免除
- 募集時期
- 前期分：3月中旬
※新入学生は別途定められた期間
後期分：9月上旬
【減免型】修学支援法に基づく入学料免除（全学部共通）
- 対象
- 学部学生
- 減免額
- 第Ⅰ区分（入学料の満額）：282,000円
第Ⅱ区分（第Ⅰ区分の2/3の額）：188,000円
第Ⅲ区分（第Ⅰ区分の1/3の額）：94,000円
第Ⅳ区分（第Ⅰ区分の1/4の額）：70,500円
多子世帯（入学料の満額）：282,000円
- 募集時期
- 4月
【減免型】入学料免除（全学部共通）
- 対象
- 1.入学前1年以内において、本学に入学する者の学資を主として負担している者（学資負担者）が死亡し、又は本学に入学する者若しくは学資負担者が風水害等の災害を受け、入学料の納付が著しく困難であると認められる者
2.前号に準ずる場合であって、学長が相当と認める場合
- 学種
- 大学
- 減免額
- 入学料の全額又は一部を免除
【減免型】入学料免除（全学部共通）
- 対象
- 1.経済的理由によって入学料の納付が困難であり、かつ、学業優秀であると認められる者
2.入学前1年以内において、本学に入学する者の学資を主として負担している者（学資負担者）が死亡し、又は本学に入学する者若しくは学資負担者が風水害等の災害を受け、入学料の納付が著しく困難であると認められる者
3.前号に準ずる場合であって、学長が相当と認める場合
- 学種
- 大学院
- 減免額
- 入学料の全額又は一部を免除
【減免型】修学支援法に基づく入学料・授業料免除制度（学部新入生対象）（学校教育学部）
- 対象
- 学校教育学部学生のみ
大学院学生は対象外
- 減免額
- 入学料免除額
第Ⅰ区分（満額）：282,000円
第Ⅱ区分（2/3）：188,000円
第Ⅲ区分（1/3）：94,000円
多子世帯（満額）：282,000円
授業料減免額（半期）
第Ⅰ区分（満額）：267,900円
第Ⅱ区分（2/3）：178,600円
第Ⅲ区分（1/3）：89,300円
多子世帯（満額）：267,900円
【貸与型】交通遺児育英会（全学部共通）
- 対象
- 学部または大学院に在学している者
保護者が道路上の交通事故で死亡、重い後遺障害のため働けなくなった家庭の者（応募時25歳以下の者）
- 学種
- 大学
- 貸与（月額）
- 4万円・5万円・6万円から選択
- 募集時期
- 令和8年10月31日
【貸与型】交通遺児育英会（全学部共通）
- 対象
- 学部または大学院に在学している者
保護者が道路上の交通事故で死亡、重い後遺障害のため働けなくなった家庭の者（応募時25歳以下の者）
- 学種
- 大学院
- 貸与（月額）
- 5・8・10万円から選択
- 募集時期
- 令和8年10月31日
【貸与型】公益財団法人 福井県グローバル人材基金（全学部共通）
- 対象
- 福井県の高校を卒業している学生
- 貸与（総額）
- 渡航費等：120,000円
海外での諸経費：60,000円
- 募集時期
- 随時
【貸与型】日本学生支援機構奨学金 応急採用（全学部共通）
- 対象
- 家計が急変した者で次の事項のいずれかに該当し、その事情が発生したときから1年以内である場合、緊急・応急採用の対象として推薦できることがありますので、該当者で奨学金を希望する場合
1.主たる家計支持者が会社の倒産・解雇等により失職した場合。（定年や自己の意思で退職した場合を除く。）
なお、その場合、再就職したにもかかわらず収入が著しく減少している世帯も対象とします。
2.主たる家計支持者が死亡又は離別した場合。
3.主たる家計支持者が破産した場合。
4.病気、事故、会社倒産、経営不振その他家計急変の事由により、著しく支出が増大、若しくは収入が減少した場合。
5.火災、風水害、震災等の災害により災害救助法・天災融資法等の適用を受ける著しい被害又はこれらの災害に準じる程度の被害を受けたことにより、申込者の属する世帯の家計の支出が著しく増大、若しくは収入が減少した場合。
- 奨学金の種類
- 第二種
- 返還詳細
- 返還期間：卒業、修了、貸与期間満了、退学、辞退、廃止等の理由により奨学金の貸与が終了した場合には、貸与終了月の翌月から6か月を経過したときから、貸与を受けた奨学金を所定の期間内に返還しなければなりません。
- 利子
- 利子
- 募集時期
- 随時
【貸与型】日本学生支援機構奨学金 緊急採用（全学部共通）
- 対象
- 家計が急変した者で次の事項のいずれかに該当し、その事情が発生したときから1年以内である場合、緊急・応急採用の対象として推薦できることがありますので、該当者で奨学金を希望する場合
1.主たる家計支持者が会社の倒産・解雇等により失職した場合。（定年や自己の意思で退職した場合を除く。）
なお、その場合、再就職したにもかかわらず収入が著しく減少している世帯も対象とします。
2.主たる家計支持者が死亡又は離別した場合。
3.主たる家計支持者が破産した場合。
4.病気、事故、会社倒産、経営不振その他家計急変の事由により、著しく支出が増大、若しくは収入が減少した場合。
5.火災、風水害、震災等の災害により災害救助法・天災融資法等の適用を受ける著しい被害又はこれらの災害に準じる程度の被害を受けたことにより、申込者の属する世帯の家計の支出が著しく増大、若しくは収入が減少した場合。
- 奨学金の種類
- 第一種
- 返還詳細
- 返還期間：卒業、修了、貸与期間満了、退学、辞退、廃止等の理由により奨学金の貸与が終了した場合には、貸与終了月の翌月から6か月を経過したときから、貸与を受けた奨学金を所定の期間内に返還しなければなりません。
- 利子
- 無利子
- 募集時期
- 随時
【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第一種（無利子貸与）（全学部共通）
- 対象
- 学業、人物ともに優秀で、経済的な理由のため修学が困難であると認められる者
- 奨学金の種類
- 第一種
- 学種
- 大学
- 貸与（月額）
- 51,000円、40,000円、30,000円、20,000円のうちいずれか
- 返還詳細
- 返還期間：卒業、修了、貸与期間満了、退学、辞退、廃止等の理由により奨学金の貸与が終了した場合には、貸与終了月の翌月から6か月を経過したときから、貸与を受けた奨学金を所定の期間内に返還しなければなりません。
- 利子
- 無利子
- 自宅・自宅外の別
- 自宅外
- 募集時期
- 4月
【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第一種（無利子貸与）（全学部共通）
- 対象
- 学業、人物ともに優秀で、経済的な理由のため修学が困難であると認められる者
- 奨学金の種類
- 第一種
- 学種
- 大学
- 貸与（月額）
- 45,000円、30,000円、20,000円のうちいずれか
- 返還詳細
- 返還期間：卒業、修了、貸与期間満了、退学、辞退、廃止等の理由により奨学金の貸与が終了した場合には、貸与終了月の翌月から6か月を経過したときから、貸与を受けた奨学金を所定の期間内に返還しなければなりません。
- 利子
- 無利子
- 自宅・自宅外の別
- 自宅
- 募集時期
- 4月
【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第一種（無利子貸与）（全学部共通）
- 対象
- 学業、人物ともに優秀で、経済的な理由のため修学が困難であると認められる者
- 奨学金の種類
- 第一種
- 学種
- 大学院
- 貸与（月額）
- 修士・専門職学位課程：5050,000円、88,000円、授業料後払い制度のうちいずれか
博士課程：122,000円、80,000円のいずれか
- 返還詳細
- 返還期間：卒業、修了、貸与期間満了、退学、辞退、廃止等の理由により奨学金の貸与が終了した場合には、貸与終了月の翌月から6か月を経過したときから、貸与を受けた奨学金を所定の期間内に返還しなければなりません。
- 利子
- 無利子
- 募集時期
- 4月
【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第二種（有利子貸与）（全学部共通）
- 対象
- 学業、人物ともに優秀で、経済的な理由のため修学が困難であると認められる者
- 奨学金の種類
- 第二種
- 学種
- 大学
- 貸与（月額）
- 20,000円から120,000円まで（1万円単位）の中から選択
- 返還詳細
- 返還期間：卒業、修了、貸与期間満了、退学、辞退、廃止等の理由により奨学金の貸与が終了した場合には、貸与終了月の翌月から6か月を経過したときから、貸与を受けた奨学金を所定の期間内に返還しなければなりません。
- 利子
- 利子
- 募集時期
- 4月
【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第二種（有利子貸与）（全学部共通）
- 対象
- 学業、人物ともに優秀で、経済的な理由のため修学が困難であると認められる者
- 奨学金の種類
- 第二種
- 学種
- 大学院
- 貸与（月額）
- 5万円、8万円、10万円、13万円、15万円の中から選択
- 返還詳細
- 返還期間：卒業、修了、貸与期間満了、退学、辞退、廃止等の理由により奨学金の貸与が終了した場合には、貸与終了月の翌月から6か月を経過したときから、貸与を受けた奨学金を所定の期間内に返還しなければなりません。
- 利子
- 利子
- 募集時期
- 4月
【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第二種奨学金（海外）（全学部共通）
- 対象
- 1.令和8年3月に大学卒業見込み者及び卒業後2年以内の者
①令和8年度に学位（学士号）取得を目的として海外の大学に進学を希望する者
②令和8年度に学位（修士号又は博士号）取得を目的として海外の大学院に進学を希望する者
2.令和8年3月に大学院（修士・専門職学位課程）修了見込み者及び修了後2年以内の者
令和8年度に学位（修士号又は博士号）取得を目的として海外の大学院に進学を希望する者
3.令和8年3月に大学院（博士課程）修了見込み者及び修了後2年以内の者
令和8年度に学位（博士号）取得を目的として海外の大学院に進学を希望する者
- 奨学金の種類
- 第二種
- 学種
- 大学院
- 貸与（月額）
- 5万、8万、10万、13万、15万円の中から選択
- 利子
- 利子
- 貸与期間
- 最短修業年限の終期、卒業予定年月まで
【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第二種奨学金（海外）（全学部共通）
- 対象
- 1.令和8年3月に大学卒業見込み者及び卒業後2年以内の者
①令和8年度に学位（学士号）取得を目的として海外の大学に進学を希望する者
②令和8年度に学位（修士号又は博士号）取得を目的として海外の大学院に進学を希望する者
2.令和8年3月に大学院（修士・専門職学位課程）修了見込み者及び修了後2年以内の者
令和8年度に学位（修士号又は博士号）取得を目的として海外の大学院に進学を希望する者
3.令和8年3月に大学院（博士課程）修了見込み者及び修了後2年以内の者
令和8年度に学位（博士号）取得を目的として海外の大学院に進学を希望する者
- 奨学金の種類
- 第二種
- 学種
- 大学
- 貸与（月額）
- 2万～12万円(1万円単位)の中から選択
- 利子
- 利子
- 貸与期間
- 最短修業年限の終期、卒業予定年月まで
【貸与型】日本学生支援機構奨学金 入学時特別増額貸与（全学部共通）
- 貸与（総額）
- 一時金：10万、20万、30万、40万、50万円から選択
- 利子
- 利子
- 備考
- ※入学時特別増額貸与奨学金のみを受けることはできません。
現職教員学生対象研究経費助成
三重県奨学金支援事業
日本学生支援機構奨学金「教員になった者に対する奨学金の返還免除制度（教員免除）」
日本学生支援機構奨学金「特に優れた業績による返還免除」
兵庫教育大学大学院同窓会研究助成金
学費（初年度納入金）
基本情報
入試情報
その他
