【給付型】（公財）重田教育財団 海外留学生奨学金（全学部共通）
- 対象
- 応募資格（以下の条件にすべてに該当する者）
（1）日本国籍を有する者
（2）海外の大学又は大学院への入学が決定している者
（3）経済的な理由により留学費用の支弁が困難であること
（4）学業優秀且つ品行方正であること
（5）就学状況及び生活状況について適時報告できること
※但し、学位取得を目的とする2学年以上の正規留学を対象とし、語学留学・短期留学等は対象外とします。
- 給付額
- 年額22,000ドル
給付期間：2年間
- 人数
- 5名
- 募集時期
- 2026年5月1日から同年6月30日まで
【給付型】学内の留学サポート（名古屋市立大学後援会）（全学部共通）
- 対象
- 大学間交流協定もしくは学部間交流協定に基づき海外の協定校へ派遣される学生（学部生のみ）
- 給付額
- 交換留学：上限15万円
留学プログラムに基づく本学協定校への短期研修・実習：上限15万円
それ以外の本学協定校への短期派遣：上限3万円
- 募集時期
- 派遣予定日1ヵ月前まで
【給付型】喜谷記念財団奨学金（全学部共通）
- 対象
- 薬学研究科：博士・博士後期
がんに関する、特に臨床系の研究を行う博士課程および博士後期課程の優秀な学生
- 学種
- 大学院
- 給付額
- 月額15万円の研究奨励費（生活費相当額）と年額35万円（上限）の研究費
【給付型】減災・医療コース奨学金（全学部共通）
- 対象
- 医学研究科：修士
減災・医療コースを履修する学生
- 学種
- 大学院
- 給付額
- 1名につき年間60万円
給付期間：最大2年間
- 人数
- 1学年2名
- 備考
- （注）奨学金は令和 10 年度入学者までが対象
【給付型】公益財団法人 麦島財団奨学生（全学部共通）
- 対象
- 愛知県内の大学に在学する外国人留学生
- 給付額
- 一人当たり月額10万円（最大120万円）
給付期間：最大一年間
- 募集時期
- 2026年6月22日（月曜日）
【給付型】次世代研究者挑戦的研究プログラム（全学部共通）
- 対象
- 大学院博士後期課程・博士課程で研究に挑戦する学生
- 学種
- 大学院
- 給付額
- 研究奨励費：180,000円（月額）、研究費：250,000円（年額）
【給付型】職業実践力育成プログラム（クリティカルケア看護専門看護師教育コース）（全学部共通）
- 対象
- 看護学研究科：博士前期
教育訓練を受講中及び修了した場合
- 学種
- 大学院
- 給付額
- 本人が支払った教育訓練経費（入学料と授業料が対象）の一定割合額（上限あり）
- 備考
- 【支給額】
(1) 教育訓練の実践中：50％（1年間で上限40万円×2年）
(2) 教育訓練の修了後：70％（先に支給した(1)との差額20％が追加支給）
(3)上記の支給の要件を満たしたうえで、訓練修了後の賃金が受講開始前と比較して5％以上上昇した場合は、教育訓練経費の80％（既に支給を受けた50％と70％の給付の年間合計額と教育訓練経費の80％に相当する額（年間上限64万円）の差額）
【給付型】職業実践力育成プログラム（医療経済マネジメントコース）（全学部共通）
- 対象
- 経済学研究科：博士前期
教育訓練を受講中及び修了した場合
- 学種
- 大学院
- 給付額
- 本人が支払った教育訓練経費（入学料と授業料が対象）の一定割合額（上限あり）
- 備考
- 【支給額】
(1) 教育訓練の実践中：50％（1年間で上限40万円×2年）
(2) 教育訓練の修了後：70％（先に支給した(1)との差額20％が追加支給）
(3)上記の支給の要件を満たしたうえで、訓練修了後の賃金が受講開始前と比較して5％以上上昇した場合は、教育訓練経費の80％（既に支給を受けた50％と70％の給付の年間合計額と教育訓練経費の80％に相当する額（年間上限64万円）の差額）
【給付型】職業実践力育成プログラム（精神看護看護専門看護師教育コース）（全学部共通）
- 対象
- 看護学研究科：博士前期
教育訓練を受講中及び修了した場合
- 学種
- 大学院
- 給付額
- 本人が支払った教育訓練経費（入学料と授業料が対象）の一定割合額（上限あり）
- 備考
- 【支給額】
(1) 教育訓練の実践中：50％（1年間で上限40万円×2年）
(2) 教育訓練の修了後：70％（先に支給した(1)との差額20％が追加支給）
(3)上記の支給の要件を満たしたうえで、訓練修了後の賃金が受講開始前と比較して5％以上上昇した場合は、教育訓練経費の80％（既に支給を受けた50％と70％の給付の年間合計額と教育訓練経費の80％に相当する額（年間上限64万円）の差額）
【給付型】川久保学生奨学金（全学部共通）
- 対象
- 医学研究科
MD-PhDコースに所属する医学研究科博士課程大学院学生であって基礎系分野を専門科目（主科目）として選択する者のうち、本学にて同分野の研究に専念する者
- 学種
- 大学院
- 給付額
- 入学金と授業料3年分相当額
- 人数
- 2名
【給付型】田中亮学生奨励賞奨学金（全学部共通）
- 対象
- 医学研究科：修士2年
学業成績、人物共に優れており、本学医学研究科博士課程へ進学する意志を持つ者
- 学種
- 大学院
- 給付額
- 一名につき年30万円
- 人数
- 若干名
【給付型】特別研究員（DC1、DC2）（全学部共通）
- 対象
- 博士・博士後期
- 学種
- 大学院
- 給付額
- 研究奨励金 月額227,000円（予定）と特別研究員奨励費（年間150万円以下）
【給付型】日本学生支援機構奨学金 海外留学支援制度（協定派遣）奨学金（全学部共通）
- 対象
- 2026年度内に開始する交換留学プログラムに参加する学部生または大学院生で応募要件を満たす者
※2026年秋派遣及び2027年春派遣が対象
主な応募要件：
・原則、前年度の成績評価係数が2.30以上であること
・英語能力がTOEIC（L&R）550点以上、もしくはTOEFL iBT42点以上、IELTS(Academic Module)5.0以上のいずれかを有すること。あるいはそれと同等以上であること
- 給付額
- 月額8万円から11万円
派遣先の国、地域により異なる
- 備考
- ・ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、中国、台湾、韓国が派遣先の場合、派遣先の公用語を渡航の時点で1年以上履修しているまたは、該当言語の検定資格試験を有する者が選考の際に優先される。
【給付型】日本学生支援機構奨学金 給付奨学金（全学部共通）
- 募集時期
- 一次採用（春）、二次採用（秋）
- 備考
- 家計事情急変等による緊急・応急採用などがあります
【給付型】名古屋市立大学なごや共創研究基金奨学金（全学部共通）
- 対象
- 以下の大学院に所属する正規学生
・医学研究科修士課程
・医学研究科博士課程
・薬学研究科博士課程
・薬学研究科博士後期課程
・経済学研究科博士後期課程
・人間文化研究科博士後期課程
・芸術工学研究科博士後期課程
・看護学研究科博士後期課程
・理学研究科博士後期課程
次の項目のいずれにも該当しない者
●本人の年収が180万円を超える者
※以下は収入に含めないものとする
・所属研究科におけるTA及びRA活動の報酬
・独立行政法人日本学生支援機構が実施する貸与型奨学金
・国（国立研究開発法人）等の補助金事業に採択され本学が実施する事業
・独立行政法人日本学術振興会の特別研究員に給付される研究奨励金
・その他本学が運営する独自の奨学金
●医学研究科修士課程に在籍する学生のうち、減災・医療コース奨学金の給付を受けている者又は受ける予定の者
●国費外国人留学生制度による支援を受ける留学生、本国からの奨学金等の支援を受ける留学生
- 学種
- 大学院
- 給付額
- 半期あたり25万円（1年度あたり最大50万円）
【給付型】名市大生スタート支援奨学金（全学部共通）
- 対象
- 両親及び両親に代わって家計を支えている方(生計維持者)の、住民税所得割額が非課税である世帯に属する学部新1年生
・新入学時においては、生活用品代、教科書・教材代、一人暮らしの入居費用など新生活を始めるための準備費用が多くかかることから、修学開始時の費用負担軽減を目的とし、学部新1年生(留学生を除く)を対象とします。
・入学前に日本学生支援機構の給付奨学生〔支援区分：第Ⅰ区分又は第Ⅰ区分(多子世帯)〕への採用(予約採用)が決定している方は、対象者とみなします。
・日本学生支援機構の給付奨学生の採用が決定していない場合でも、非課税世帯に属している場合は本制度の支援対象となります。
・留学生(在留資格が「留学」である方)、生計維持者が海外在住で日本国内に住民票がなく非課税となっている方は対象外です。
- 給付額
- 1人あたり6万円
【給付型】明石修三学生奨学金（全学部共通）
- 対象
- 医学研究科：博士
毎年度、名古屋市立大学大学院医学研究科修士課程から同博士課程へ進学する学生
- 学種
- 大学院
- 給付額
- 一名につき博士課程授業料1年分
- 人数
- 2名以内
【給付型】川久保学生奨学金（医学部／医学科）
- 対象
- MD-PhDコース医学部医学科学生
- 学種
- 大学
- 給付額
- 1名につき年10万円（前年10月にMD-PhDコースに入学した者は年5万円）
- 人数
- 15名
【減免型】授業料減免（大学院生）（全学部共通）
- 対象
- （原則下記①～③の全てを満たす方）
①経済的理由により授業料の納付が困難な大学院生
経済的な困窮度は提出書類にて審査します。原則、生活保護世帯や住民税所得割非課税世帯が「全額減免」となる基準のため、高額所得者は対象外です
住民税所得割非課税世帯：父母又は父母に代わって家計を支える方の住民税所得割額が非課税である世帯。
②学業優秀である方
（1）各研究科で「優秀」と判断されたもの
（2）学業不振による留年中の方（休学期間が 1 年に満たず、単位不足により留年となった方を含む）、懲戒処分を受けている者、試験等において不正行為を行った方、授業の出席がない方については授業料減免の対象外（申請不可）
③申請期間中に休学中または休学予定のない方（後期に休学予定のある方は、通年申請できません。）
- 学種
- 大学院
- 減免額
- 各期に納付すべき授業料の全額、2分の1の額、または4分の1の額
- 募集時期
- 令和8年6月10日（水）～6月16日（火）
【減免型】授業料減免（留学生）（全学部共通）
- 対象
- 下記1及び2を満たす方が対象となります。
1. 経済的理由により授業料の納付が困難な方
・月額給付以外に、別途「授業料」が給付される奨学金に採用された方は、授業料の納付が困難な方とはみなしません(対象外)。
・経済的な事情による休学(予定)者は、必ず学生課国際交流係までご相談ください。
2. 学業優秀である方
・医学部以外の学部2年生以上は、前年度の取得単位のうち、「秀」「優」「良」「可」で評価される科目の単位数のうち、「秀」「優」「良」の単位の合計が3分の2以上である方、かつ、申請年度の前年度末までの累積修得単位数が、「卒業必要単位数÷修学年数×(学年-1)」を満たしている方
・大学院生は、上記の基準に準じて各研究科で「優秀」と判断された方
・学部新1年生と3年次編入の新3年生、秋入学の新1年生は成績要件なし
・学業不振による留年中の方(休学期間が1年に満たず、単位不足により留年となった方を含む)、懲戒処分を受けている方、試験等において不正行為を行った方(授業の出席がない方については授業料減免の対象となりません(申請不可))
- 減免額
- 納付すべき授業料の額の全額、または2分の1の額、または4分の1の額(経済状況により決定します)
【減免型】修学支援制度（減免及び給付型奨学金）（全学部共通）
- 対象
- 「留学生を除く学部生」のうち、以下の4つの要件を全て満たす者
1.家計の経済状況に関する要件(所得及び資産)
2.学業成績、学修意欲に関する要件
3.国籍・在留資格に関する要件
4.大学に進学するまでの期間に関する要件
- 備考
- ・入学料減免・授業料減免、日本学生支援機構による給付型奨学金(返還の必要がない奨学金)をセットにして支援
・3人以上の子供を同時に扶養している世帯の学生に対し、所得制限なしで入学料(新入生が対象)・授業料が免除
【貸与型】日本学生支援機構奨学金 授業料後払い制度（全学部共通）
- 対象
- 修士課程相当の学生のみ
- 学種
- 大学院
- 貸与（総額）
- 授業料支援金＋生活費奨学金を無利子で貸与
- 利子
- 無利子
【貸与型】日本学生支援機構奨学金 貸与奨学金（全学部共通）
- 募集時期
- 一次採用（春）、二次採用（秋）
- 備考
- 家計事情急変等による緊急・応急採用などがあります
【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第一種（無利子貸与）（全学部共通）
- 奨学金の種類
- 一種
- 学種
- 大学院
- 貸与（月額）
- （修士・博士前期）50,000円又は88,000円
（博士・博士後期）80,000円又は122,000円
- 利子
- 無利子
【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第二種（有利子貸与）（全学部共通）
- 奨学金の種類
- 二種
- 学種
- 大学院
- 貸与（月額）
- 50,000円～150,000円
- 利子
- 利子
【貸与型】日本学生支援機構奨学金 入学時特別増額貸与奨学金（全学部共通）
トビタテ!留学JAPAN日本代表プログラム
学術論文投稿支援
国際学会発表等支援事業
資格取得支援制度
清水昭信基金
大学院生サポート出版補助
日本学生支援機構奨学金 海外留学支援制度（大学院学位取得型）
日本学生支援機構奨学金 特に優れた業績による返還免除
学費（初年度納入金）
基本情報
入試情報
その他
