対象
2年生以上で文化・芸術・スポーツ・社会貢献活動等の正課外活動において特に顕著な成果をあげた者
給付額
年額250,000円
人数
約45名
募集時期
3月～4月
対象
MD制度による編入学試験に合格し、一つ目の学部を「早期卒業制度」により3年で卒業の上、二つ目の学部に4年次編入した者のうち、編入前の課程において国の修学支援新制度を受けていた者
給付額
編入前年度の適格認定（家計）の認定支援区分相当額
募集時期
編入後（4月）
対象
一般選抜入学試験に合格し入学手続きを完了した者（事前出願が必要）
給付額
年額250,000円
自宅・自宅外の別
自宅
人数
約250名
募集時期
新入生：入試前出願（11月）
対象
一般選抜入学試験に合格し入学手続きを完了した者（事前出願が必要）
給付額
年額350,000円
自宅・自宅外の別
自宅外
人数
約250名
募集時期
新入生：入試前出願（11月）
備考
※自宅外通学：生計維持者の元を離れて本人または生計維持者が家賃を支払って生活している状態。その他、実家からの通学距離等条件あり。
対象
本学大学院の各研究科、研究所等において、博士課程後期課程在学者を特定の研究課題または共同研究プロジェクト等に研究補助者として参画
学種
大学院
給付額
月額10万円
対象
プログラム名：融合プログラムのうち、特別に指定されたプログラム
給付額
2万円
対象
プログラム名：オンラインで実施する国際教育プログラムのうち、特別に指定されたプログラム
給付額
2万円
対象
プログラム名：短期留学奨学金で対象にならないプログラムのうち特別に指定されたプログラム
給付額
アジア3万円、アジア以外8万円
対象
2年生以上の正規学生で、学業成績が特に優秀で、勉学に熱意を有する者
給付額
年額250,000円
募集時期
3月～5月
備考
学部による推薦
対象
学部2～4年生
給付額
各学部の授業料に応じた設定額の25％～100％
備考
※奨学金基準額｜
対象
学部1年生
給付額
A区分：奨学金基準額の100％
備考
※奨学金基準額｜
対象
修学の継続を目指している者で、学費の援助を必要とする者
給付額
年額250,000円
自宅・自宅外の別
自宅
人数
約760名
募集時期
8月～9月
対象
修学の継続を目指している者で、学費の援助を必要とする者
給付額
年額350,000円
自宅・自宅外の別
自宅外
人数
約760名
募集時期
8月～9月
備考
※自宅外通学：生計維持者の元を離れて本人または生計維持者が家賃を支払って生活している状態。その他、実家からの通学距離等条件あり。
対象
博士前期課程（神学研究科キリスト教伝道者コースの一部除く）、専門職学位課程（司法研究科除く）の新入生のうち、研究科から推薦のあった者
学種
大学院
給付額
授業料、実験実習費及び教育充実費の合計額に相当する額（以下、「学費相当額」）、学費相当額の3分の2の額、 学費相当額の3分の1の額
募集時期
入学時（入学前に採用が確定）
備考
※実験実習費は在籍する研究科で全員一律にかかる金額を対象とする
対象
原則として出願時までの1年以内に家計急変により生計が著しく困難になった者
学種
大学院
給付額
40万円もしくは学費相当額の1/2（千円未満切捨）のいずれか少ない方の金額
人数
若干名
募集時期
7月（出願は5月）
対象
標準修業年限内に存学する正規の学生で、大学と提携する教育ローンの借入れを受け、当年度中にその利子を支払った者
学種
大学院
給付額
在学する課程における提携教育ローンの当年度支払利子相当額
人数
適格者で所定の手続きを完了していれば原則として採用
募集時期
3月（出願は1月）
対象
法科大学院の標準修業年限内（法学既修者2年、法学未修者3年）に在学する正規の学生であって、学業成績が極めて優秀で司法の職に就くことに熱意を有する者
奨学金の種類
第1種
学種
大学院
給付額
授業料、研究資料費、教育充実費の合計額の1/2に相当する額
人数
BC日程合わせて若干名
募集時期
4月
備考
※大学が定める条件を満たせば、次年度に上位の奨学金に繰り上げて採用
対象
法科大学院の標準修業年限内（法学既修者2年、法学未修者3年）に在学する正規の学生であって、司法の職に就くことに熱意を有する者
奨学金の種類
第3種
学種
大学院
給付額
授業料、研究資料費、教育充実費の合計額と、国立大学法科大学院学費との差額相当額を基準とする
人数
特別・第1種のいずれにも採用されていない者(標準修業年限内に限る）
募集時期
4月
備考
※大学が定める条件を満たせば、次年度に上位の奨学金に繰り上げて採用
対象
法科大学院の標準修業年限内（法学既修者2年、法学未修者3年）に在学する正規の学生であって、学業成績が極めて優秀で司法の職に就くことに熱意を有する者
学種
大学院
給付額
授業料、研究資料費、教育充実費の合計に相当する額
人数
A日程入試：入学者全員
募集時期
4月
対象
学業成績が極めて優秀で司法の職に就くことに熱意を有する者
学種
大学院
給付額
入学金に相当する額
人数
A日程入試：入学者全員
募集時期
入学時4月
対象
申請の1年以内に家計事情が急変し、学費納入が極めて困難になった者
給付額
学費相当額の2分の1（千円未満切捨て）又は40万円（年額）のうち、いずれか少ない方の金額を限度とする
人数
30名
募集時期
5月～6月
対象
プログラム名：交換留学
給付額
2学期間：30万円、1学期間：15万円
対象
プログラム名：国際社会貢献活動
給付額
30万円
対象
プログラム名：国連ユースボランティア
給付額
費用（渡航費、滞在費、保険等）は国連ボランティア計画（UNV）の規定により支給
対象
2年生以上で文化・芸術・スポーツ・社会貢献活動等の正課外活動において特に顕著な成果をあげた者
給付額
年額250,000円
人数
約5名
募集時期
3月～4月
対象
若手研究者である博士課程後期課程在学者および大学院研究員
学種
大学院
給付額
区分Ａ（上限20万円）、区分Ｂ（上限10万円）
対象
在留資格を持つ外国籍の者
学種
大学院
給付額
入学前予約採用：授業料の50%相当額
対象
社会で活躍する研究者・博士人材を輩出するため、本学大学院博士課程後期課程の正規学生及び特別学生
学種
大学院
給付額
入学金（入学時1度に限る）、年間学費相当額（授業料、実験実習費、教育充実費）
人数
申請者のうち審査通過者全員
備考
※継続支給で定める要件を満たす場合は、継続支給が可能です。ただし原則として標準修業年限内に限ります。
対象
本学大学院博士課程後期課程に2年以上在学もしくは標準年限以上在学後退学し、博士課程後期課程入学後5年以内の者で、1年（最長2年）以内に博士学位論文を提出する見込みのある者
学種
大学院
給付額
月額25万円
人数
文系研究科で年間5名以内
対象
プログラム名：海外異文化体験セミナー、外国語研修、Cross-Cultural College (CCC)（カナダ開催プログラムのみ）、海外フィールドワーク、インドネシア交流セミナー（インドネシア開催時のみ）、アジア多文化共生セミナー（台湾またはマレーシア開催時のみ）、グローバルPBL、学部・センター主催短期プログラム
給付額
アジア3万円、アジア以外8万円
対象
プログラム名：オンラインで実施する国際教育プログラムのうち、特別に指定されたプログラム
給付額
2万円
対象
プログラム名：中期留学（英語・フランス語・ドイツ語・スペイン語）、中期グローバル・キャリアPBL
給付額
25万円
対象
体育会および応援団総部に所属する学生で、スポーツ活動等で優秀な成果をあげ、かつ経済的援助を必要とする者
給付額
年額150,000円
人数
若干名
募集時期
11月～12月
対象
以下対象プログラムの参加者
備考
※給付金額
対象
2年生以上で文化・芸術・スポーツ・社会貢献活動等の正課外活動において特に顕著な成果をあげた者
給付額
年額250,000円
人数
約15名
募集時期
3月～4月
対象
申請の1年以内に家計事情が急変し、学費納入が極めて困難になった者
給付額
学費相当額の2分の1（千円未満切捨て）又は40万円（年額）のうち、いずれか少ない方の金額を限度とする
人数
15名
募集時期
5月～6月
対象
学業等に係る基準と家計に係る基準（収入基準・資産基準）を満たす者
給付額
世帯の所得金額に基づく区分（第Ⅰ～Ⅳ区分）および通学形態（自宅通学・自宅外通学）により定まる。
募集時期
4月・9月
対象
生計維持者の死別や失職、倒産などの著しい収入の減少、または火災・風水害・震災などの災害により、家計が急変した者
給付額
定期募集の各奨学金に準じる
募集時期
随時
対象
博士学位を有する者（人文・社会科学の分野においては博士学位を取得した者に相当する能力を有すると認められる者も可）で、大学院における研究の活性化の担い手になることが期待できる人物
学種
大学院
給付額
月額27.8万円～37.8万円
対象
最短修業年限内に在籍する正規学生で提携教育ローンを利用した者
給付額
1年間の利子支払相当額
人数
若干名
募集時期
1月～2月
対象
プログラム名：交換留学
給付額
2学期間：40万円、1学期間：20万円
対象
プログラム名：Theology in Dialogue Mission in Dialogue A・B
備考
在学中に1回のみ
対象
総合政策学部に在籍し、在留資格「留学」「定住者」など学部が認めた者
給付額
各学期5万円
人数
原則、総合政策学部に在籍する対象者全員採用
対象
プログラム名：社会起業英語中期留学
給付額
20万円
対象
プログラム名：
給付額
①40万円
対象
プログラム名：
給付額
①15万円
対象
学業等に係る基準と家計に係る基準（収入基準・資産基準）を満たす者（基本的には、日本学生支援機構給付奨学金と併せて受給することとなる）
減免額
世帯の所得金額に基づく区分（第Ⅰ～Ⅳ区分）により定まる。※多子世帯は所得に関わらず上限額
募集時期
4月・9月
対象
災害救助法適用地域に居住し、被災された世帯の受験生で以下のいずれかの要件に該当する方
募集時期
原則、各入学試験の出願期限
対象
在留資格「留学」を有する者
学種
大学院
減免額
授業料の30%相当額
備考
原則、大学院に在籍する対象者で条件を満たす者は全員採用。
対象
本学の学部及び大学院に在学する正規学生。但し、休学中の者は除く。
貸与（総額）
上限40万円とし、1万円単位とする
返還詳細
返還期間：卒業または退学した日の翌日から4年以内
利子
無利子
貸与期間
1回限り
対象
以下の（1）～（3）の条件をすべて満たす者
学種
大学院
貸与（月額）
生活費奨学金：0円、2万円、4万円から選択
貸与（総額）
年776,000円（半期：388,000円）を上限として大学が請求する授業料
備考
＊入学金、教育充実費、実験実習費、授業料支援金の上限を上回る授業料、その他諸費については本制度の対象とはなりません。
対象
学力・人物ともに特に優れ、経済的理由により修学に困難がある者
奨学金の種類
第一種
学種
大学
貸与（月額）
20,000円・30,000円・40,000円・54,000円から選択
利子
無利子
自宅・自宅外の別
自宅
貸与期間
標準修業年限
募集時期
4月・9月
対象
学力・人物ともに特に優れ、経済的理由により修学に困難がある者
奨学金の種類
第一種
学種
大学
貸与（月額）
20,000円・30,000円・40,000円・50,000円・64,000円から選択
利子
無利子
自宅・自宅外の別
自宅外
貸与期間
標準修業年限
募集時期
4月・9月
対象
大学院の各課程の標準修業年限内に在学する者で、人物・学業ともに特に優れ、かつ健康であって、大学院において研究を継続するにあたり経済的理由により修学困難な者で、学資の貸与が必要と認められる者
奨学金の種類
第一種
学種
大学院
利子
無利子
貸与期間
標準修業年限まで
募集時期
7月 （出願は 4月）
対象
生計維持者の死別や失職、倒産などの著しい収入の減少、または火災・風水害・震災などの災害により、家計が急変した者
奨学金の種類
第一種
貸与（月額）
定期募集の各奨学金に準じる
利子
無利子
貸与期間
定期募集の各奨学金に準じる
募集時期
随時
対象
学力・人物ともに特に優れ、経済的理由により修学に困難がある者
奨学金の種類
第二種
学種
大学
貸与（月額）
20,000円～120,000円（10,000円単位）から選択
利子
利子
貸与期間
標準修業年限
募集時期
4月・9月
対象
大学院の各課程の標準修業年限内に在学する者で、人物・学業ともに特に優れ、かつ健康であって、大学院において研究を継続するにあたり経済的理由により修学困難な者で、学資の貸与が必要と認められる者
奨学金の種類
第二種
学種
大学院
貸与（月額）
5万円、8万円、10万円、13万円、15万円の中から選択
利子
利子
貸与期間
標準修業年限まで
募集時期
7月 （出願は 4月）
備考
※司法研究科の学生で15万円を選択した場合は、4万円または7万円の増額貸与を希望できる
対象
生計維持者の死別や失職、倒産などの著しい収入の減少、または火災・風水害・震災などの災害により、家計が急変した者
奨学金の種類
第二種
貸与（月額）
定期募集の各奨学金に準じる
利子
利子
貸与期間
定期募集の各奨学金に準じる
募集時期
随時
対象
入学試験に合格し、入学金を完納した者のうち学費の納入が極めて困難な者
利子
無利子
人数
約80名
貸与期間
入学手続時
募集時期
1月～3月
備考
※金額
学費（初年度納入金）
基本情報
入試情報
その他
