【給付型】一般財団法人TCS奨学会(全学部共通)
- 対象
- 〇日本国内に居住し、日本国籍を有していること。
〇日本国内の四年制大学及び修士課程大学院に2026年度に在学しており、2027年4月時点で大学2~4年生又は大学院1~2年生に進学・進級見込みであること。
〇最短修業年限で卒業見込みであること。
〇修得単位数が標準単位数(卒業必要単位数/修業年限×在学年数)以上で、直近の学業成績につきGPA(平均成績)が3.3以上であること。
〇学修計画書の提出により、将来、社会で自立し、活躍する目標をもって大学等における学修意欲を有していることが確認できること。
〇財団が企画する行事(懇親会等)への参加に協力することができること。
■応募に際して、世帯の所得水準及び他の給付型奨学金受給の有無に関する制限はないが、審査基準事項の一部となる。
募集学年等:学部2~4年生、大学院博士前期課程1~2年生(2027年4月時点)
- 給付額
- 5万円/月
給付期間:12ヶ月(2027年4月~2028年3月)
- 人数
- 学部生・大学院生各15名程度
- 募集時期
- 2026年11月27日(金)
【給付型】一般財団法人テレコム先端技術研究支援センター SCAT研究奨励金(全学部共通)
- 対象
- 〇令和9年度4月に博士後期課程第1年次進学予定または令和8年10月に博士後期課程第1年次に進学した者
〇研究能力に優れ,かつ,健康である者
〇他の奨学金を受けていない者又は受ける予定のない者(独立行政法人日本学生支援機構の奨学金を除く)。
〇定職に就いていない者
募集学年等 2026年10月または2027年4月に大学院博士後期課程に進学予定の者
- 学種
- 大学院
- 給付額
- 10万円/月
給付期間:2027年4月~2030年3月(最長で36ヶ月)
- 人数
- 5件程度
本学推薦枠:2名
- 募集時期
- 2026年11月12日(木)
【給付型】一般財団法人荒井芳男記念財団(全学部共通)
- 対象
- ○2026年4月1日現在において、日本の4年制大学の1年生以上に在籍する大学生であること
○機械系、工学系、化学系、電気系の学科であること(生命化学、生物科学等は除く)
○2026年4月1日現在において、23才以下であり、日本国籍又は日本の永住権を有する者
○最短修業年限にて卒業の見込みがある者
○過去に当財団の奨学金又は研究助成金を受給していない者
○学業優秀であり、品行方正である者
○経済的支援を必要とする者(詳細は応募要項参照)
※書類提出期限(12/18)までに事前審査表を財団へe-mailで提出し、事前審査通過者には財団事務局より連絡がある。そこから1か月以内をめどに必要書類を財団へ提出する。
※2027年4月に大学院へ進学するものは基本的に対象外であるが、低所得者の救済処置あり。詳細は応募要項を確認すること。
※身元保証人の直筆が必要な書類あり。
募集学年等:学部生(2026年4月現在)
- 給付額
- 20万円/年(一時金)
- 人数
- 35名程度
- 募集時期
- 2026年12月18日(金)
【給付型】公益財団法人 光科学技術研究振興財団(全学部共通)
- 対象
- 〇光科学技術関連分野(研究科・専攻を問わず「光」をキーワードとした基礎・応用研究)において博士学位の取得を目指す方。
〇2026年11月現在、博士前期課程1年次在学中で日本国籍を有している方。
〇2028年4月に、当財団の指定する大学院(募集要項参照)の博士後期課程へ入学・進学を希望する方。
〇学業・人物ともに優秀であり、優れた研究能力を有すると認められた方。
〇経済的な支援を要すると認められる方。応募時点における直近半年間の本人収入の状況(奨学金の利用の有無、仕送り金額等)に基づいて判断。
- 学種
- 大学院
- 給付額
- 20万円/月
給付期間:2028年4月~2031年3月(博士号取得までの期間最長36ヶ月)
- 人数
- 3名程度
- 募集時期
- 2026年12月11日(金)
【給付型】公益財団法人アイコム電子通信工業振興財団(全学部共通)
- 対象
- ○電子通信工学関係を学んでいる者であって、次の①及び②のいずれかに該当する者。(財団の当該年度における調査・研究助成金との併願は認められない。)
①大学生は令和9年度に学部3年生以上であること。
②大学院生は給付の時期に在学のこと。
○前項において、主たる生計維持者が不慮の事故などで、在学中に学費の支出が困難になった者については、選考において一定の考慮を行う。
(奨学生願書の奨学生を希望する理由及び使用目的欄に記載)
- 給付額
- 6万円/月
給付期間:2027年4月~2028年3月
- 人数
- 90名
- 募集時期
- 2026年11月27日(金)
【給付型】公益財団法人ガクシー財団(全学部共通)
- 対象
- ○2026年度に大学院博士前期課程または博士後期課程の学生として在籍していること
○理学、工学、情報科学、農学、生命科学、環境科学その他これらに関連する理系分野を専攻していること
○日本国籍を有する者、永住者または特別永住者であること(外国人留学生および企業等から派遣されている留学生は対象外)
○学業および研究活動に意欲的に取り組んでいること
○採択後、本奨学金における所定の報告および交流機会に協力できること(採択者は、奨学金の支給開始から12か月後を目安に、研究の進捗状況についてプレゼンテーションを実施)
※応募には、奨学金情報サイト「ガクシー」への会員登録が必要。会員登録後、ガクシーの応募フォーム上で必要事項の入力および書類の提出を行う。
※選考は書類選考(研究テーマに関する小論文)、研究テーマのプレゼンテーション+質疑応答による。
- 給付額
- 60万円/年
- 人数
- 10名程度
- 募集時期
- 2026年12月18日(金)
【給付型】公益財団法人キーエンス財団 〈大学院(修士課程) 給付型奨学金〉(全学部共通)
- 対象
- ○2027年4月に日本の大学院に入学する者
○2027年4月1日時点で、24歳以下の者
○経済的な支援を必要とする者
※留学生は対象外
※日本学生支援機構を含む他の奨学金との併用について
貸与型奨学金:併用可
給付型奨学金:併用不可(ただし、海外留学支援の奨学金は併用可。)
大学独自の授業料等減免:併用可
- 学種
- 大学院
- 給付額
- 12万円/月
給付期間:24ヶ月(最短修業年限)
- 人数
- 100名程度
- 募集時期
- 2026年10月1日(木)~11月13日(金)
【給付型】公益財団法人日本高専・大学支援財団(全学部共通)
- 対象
- ○2026年4月1日現在,大学1, 2年次または高等専門学校本科4, 5年次に在学し,理学,工学系の分野を専攻する学生で,原則として35歳以下である者
○日本国籍を有している者
○学業,人物ともに優秀であり,健康であること
◆他の奨学金との併願・併給可
募集学年等:学部1,2年生
- 給付額
- 2万5千円/月
給付期間:最短修業年限
- 募集時期
- 2026年11月12日(木)
【給付型】社会福祉法人さぽうと21 <坪井一郎・仁子 学生支援プログラム>(全学部共通)
- 対象
- 次のすべての条件を満たす者
○日本に定住する外国にルーツを持つ学生で、次の (a) または (b) に該当する者
(a) 難民とその子など、本人/親が難民またはそれに準ずる背景により来日した者
(b) 原則として「定住」「永住」の在留資格を有する者(既に日本国籍を取得した者も含む。在留資格が「留学」の者は対象外)
○学費の負担が困難な者
○研修行事などに参加できる者(交通費支給)
■提出書類を揃え、「簡易書留」または「レターパック」にて郵送すること。団体への持ち込みも可。
- 学種
- 大学院
- 給付額
- 72~120万円/年
給付期間:2027年4月~2028年3月
- 人数
- 20名程度
- 募集時期
- 2026年11月20日(金)
【給付型】社会福祉法人さぽうと21 <坪井一郎・仁子 学生支援プログラム>(全学部共通)
- 対象
- 次のすべての条件を満たす者
○日本に定住する外国にルーツを持つ学生で、次の (a) または (b) に該当する者
(a) 難民とその子など、本人/親が難民またはそれに準ずる背景により来日した者
(b) 原則として「定住」「永住」の在留資格を有する者(既に日本国籍を取得した者も含む。在留資格が「留学」の者は対象外)
○学費の負担が困難な者
○研修行事などに参加できる者(交通費支給)
■提出書類を揃え、「簡易書留」または「レターパック」にて郵送すること。団体への持ち込みも可。
- 学種
- 大学
- 給付額
- 60~100万円/年
給付期間:2027年4月~2028年3月
- 人数
- 20名程度
- 募集時期
- 2026年11月20日(金)
【給付型】日本学生支援機構奨学金 家計急変採用(全学部共通)
- 対象
- 学部生のみ
・生計維持者の死亡
・生計維持者が事故または病気により,半年以上就労困難
・生計維持者の非自発的失業(自己都合退職は不可)
・学生本人の父母等による暴力等からの避難
令和8年岩手県大槌町の林野火災による災害
令和8年1月21日からの大雪による災害
- 募集時期
- 事実発生後3ヵ月以内
【給付型】日本学生支援機構奨学金 給付奨学金(全学部共通)
- 対象
- ・非課税世帯等に属する学生
・多子世帯に属する学生
※最新の住民税情報(生計維持者及び出願者本人)から判定
申請要件(資格)
・日本国籍の者
・在留資格が「永住者」「家族滞在(日本に定住する意思等の条件あり)」の者
・高等学校卒業から2年を経過していない者
・高等専門学校卒業から1年以内に入学した者
◇多子世帯について
・生計維持者が扶養する子ども等の数が,3人以上の世帯が該当します。
・扶養の確認方法は,機構へマイナンバー情報を提供することで,最新の住民税情報から扶養状況を確認します。なお,住民税上の扶養に入っていない者であっても,19歳以上23歳未満でかつ合計所得が58万円超95万円以下の場合は,日本学生支援機構の「扶養する子どもの数」の対象となる可能性があります。この場合,別途書類の提出が必要となるため申し出てください。
・最新の住民税情報の扶養情報以降,新たに出生した子等がおり,扶養人数が増えている場合には,申請できる可能性があるため,学生課生活支援係まで申し出てください。また,生計維持者の死亡,離婚,暴力からの避難等により,扶養者に変更が生じている場合も申し出てください。それぞれに応じた書類について,案内します。
- 給付額
- 第Ⅰ区分:29,200円
第Ⅱ区分:19,500円
第Ⅲ区分:7,300円
第Ⅳ区分(多子):7,300円
- 自宅・自宅外の別
- 自宅
- 募集時期
- 毎年春(4月)と秋(9月)
【給付型】日本学生支援機構奨学金 給付奨学金(全学部共通)
- 対象
- ・非課税世帯等に属する学生
・多子世帯に属する学生
※最新の住民税情報(生計維持者及び出願者本人)から判定
申請要件(資格)
・日本国籍の者
・在留資格が「永住者」「家族滞在(日本に定住する意思等の条件あり)」の者
・高等学校卒業から2年を経過していない者
・高等専門学校卒業から1年以内に入学した者
◇多子世帯について
・生計維持者が扶養する子ども等の数が,3人以上の世帯が該当します。
・扶養の確認方法は,機構へマイナンバー情報を提供することで,最新の住民税情報から扶養状況を確認します。なお,住民税上の扶養に入っていない者であっても,19歳以上23歳未満でかつ合計所得が58万円超95万円以下の場合は,日本学生支援機構の「扶養する子どもの数」の対象となる可能性があります。この場合,別途書類の提出が必要となるため申し出てください。
・最新の住民税情報の扶養情報以降,新たに出生した子等がおり,扶養人数が増えている場合には,申請できる可能性があるため,学生課生活支援係まで申し出てください。また,生計維持者の死亡,離婚,暴力からの避難等により,扶養者に変更が生じている場合も申し出てください。それぞれに応じた書類について,案内します。
- 給付額
- 第Ⅰ区分:66,700円
第Ⅱ区分:44,500円
第Ⅲ区分:22,300円
第Ⅳ区分(多子):16,700円
- 自宅・自宅外の別
- 自宅外
- 募集時期
- 毎年春(4月)と秋(9月)
【給付型】豊橋技術科学大学実践的イノベーティブ博士人材育成プログラム(TUT-DCプログラム)(全学部共通)
- 対象
- 博士後期課程の各専攻に在籍し,優れた研究能力を有し,研究に専念することを希望する者
なお,次のいずれかに該当する者は,支援対象者から除きます。
(1)日本学術振興会特別研究員
(2)生活費に係る十分な水準(240万円/年)の奨学金を得ている学生
(3)所属する大学や企業等から,生活費相当額として十分な水準(240万円/年)で,給与・役員報酬等の安定的な収入を得ていると認められる学生
(4)国費外国人留学生制度による支援を受ける留学生,本国からの奨学金等の支援を受ける留学生
(5)国際プログラム学生
(6)標準修業年限を越えた学生
- 学種
- 大学院
- 給付額
- (1)研究奨励費:年額230万円(4月・10月:20万円,その他の月:19万円)
(2)研究費:年額40万円(上限)
(3)研究力向上及びキャリアパス支援
支援期間は3年間(標準修業年限)
【給付型】豊橋技術科学大学特別優秀学生奨学金(全学部共通)
- 対象
- (1)学部3年次推薦入試出願者のうち,支援を希望する者
(2)高等専門学校の全体の評定平均値が4.8以上で,かつ,所属学科(コース)における第4年次成績の平均席次率が10%以内の者
- 給付額
- 奨学金A(年額 60万円)または奨学金B(年額 24万円)を学部卒業までの2年間給付
- 人数
- 全体で20名程度
【減免型】学部及び博士前期課程(M2)在学生支援(全学部共通)
- 対象
- 本学における学業等の成績優秀者
- 減免額
- 学部生に表彰金等による経済的支援
博士前期課程学生(M2)に対し,授業料を半額免除
【減免型】高等教育の修学支援新制度(全学部共通)
- 対象
- 住民税非課税及び非課税に準ずる世帯
支援の対象となるための要件の確認を受けた機関に入学する学部の新入生や在学生で,個人の支援対象要件を満たす場合
- 備考
- 日本学生支援機構の給付型奨学金の支給や入学料・授業料の減免措置が行われます。
【減免型】授業料免除制度(大学院生・日本人等/外国人留学生)(全学部共通)
- 対象
- 経済的理由により授業料の納付が困難であり、かつ学業成績優秀の場合
- 学種
- 大学院
- 減免額
- 授業料の全額又は一部
【減免型】入学料免除制度(大学院生・日本人等/外国人留学生)(全学部共通)
- 対象
- 経済的理由により入学料の納付が困難であり、かつ学業成績優秀の場合
- 学種
- 大学院
- 減免額
- 入学料の全額又は一部
【減免型】博士前期課程学内進学者支援(全学部共通)
- 対象
- 成績優秀な博士前期課程学内進学者
- 学種
- 大学院
- 減免額
- 授業料を全額免除
【貸与型】岡崎市 奨学資金貸付金(全学部共通)
- 対象
- ○申請日現在で岡崎市内に引き続き1年以上住所がある方の子
○経済的な理由で大学等への修学が困難な学生
○令和9年度において大学(大学院除く)に在学又は入学予定の者
○修学の意思が強く、成績が優秀な者
募集学年等 学部1~4年生(2027年4月に学部在学中の方)
- 貸与(総額)
- 40万円/年
- 利子
- 無利子
- 人数
- 20名程度
- 貸与期間
- 最短修業年限
- 募集時期
- 2026年11月30日(月)
【貸与型】大学院博士前期課程における「授業料後払い制度」(全学部共通)
- 対象
- 以下の項目を全て満たす者
・令和6(2024)年度以降に本学の大学院博士前期課程に進学した者。
・本人の希望に基づき、在学校を通じて申請を行った者。
・日本学生支援機構第一種奨学金の審査基準と同等の学力基準及び家計基準を満たす者。
・過去に貸与を受けた奨学金の返還が延滞中である等、第一種奨学金の貸与を受けられない事由がない者。
- 学種
- 大学院
- 貸与(月額)
- 生活費奨学金:最大4万円
- 貸与(総額)
- 授業料(上限額:年535,800円)
授業料の免除を受けた場合は、免除後の金額。
- 利子
- 無利子
- 募集時期
- 4月入学者は4月、10月入学者は10月のみ
【貸与型】東レ株式会社奨学金(全学部共通)
- 対象
- ○学業成績優秀で活力に富み、創造力のある者
2028年3月博士前期課程または博士後期課程修了予定者
- 学種
- 大学院
- 貸与(月額)
- 8万円
- 返還詳細
- 返還期間:貸与終了後、5年以内に全額返還
- 利子
- 無利子
- 貸与期間
- 12ヶ月
- 募集時期
- 2027年1月29日(金)
- 備考
- 東レ(株)入社後勤続3年(休職期間を除く)経過した場合は返還免除。
【貸与型】日本学生支援機構奨学金 応急・緊急採用(全学部共通)
- 対象
- 学部生・大学院生
・生計維持者の死亡
・生計維持者が事故または病気により,半年以上就労困難
・生計維持者の非自発的失業(自己都合退職は不可)
・学生本人の父母等による暴力等からの避難
令和8年岩手県大槌町の林野火災による災害
令和8年1月21日からの大雪による災害
- 募集時期
- 事実発生後3ヵ月以内
【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第一種(無利子貸与)(全学部共通)
- 対象
- ・経済的理由により修学が困難な者
※所得制限あり。最新の住民税情報(生計維持者)から判定
申請要件(資格)
・日本国籍の者
・在留資格が「永住者」「家族滞在(日本に定住する意思等の条件あり)」の者
- 貸与(月額)
- 20,000円,30,000円,45,000円*
*最高月額は別途収入の審査あり
- 利子
- 無利子
- 自宅・自宅外の別
- 自宅
- 募集時期
- 毎年春(4月)と秋(9月)
【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第一種(無利子貸与)(全学部共通)
- 対象
- 経済的理由で修学が困難な優れた学生等
家計の審査となる収入は「出願者本人」および「配偶者(結婚されている場合)」のみで確認
- 奨学金の種類
- 第一種
- 学種
- 大学院
- 利子
- 無利子
【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第一種(無利子貸与)(全学部共通)
- 対象
- ・経済的理由により修学が困難な者
※所得制限あり。最新の住民税情報(生計維持者)から判定
申請要件(資格)
・日本国籍の者
・在留資格が「永住者」「家族滞在(日本に定住する意思等の条件あり)」の者
- 貸与(月額)
- 20,000円,30,000円,40,000円,51,000円*
*最高月額は別途収入の審査あり
- 利子
- 無利子
- 自宅・自宅外の別
- 自宅外
- 募集時期
- 毎年春(4月)と秋(9月)
【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第二種(有利子貸与)(全学部共通)
- 対象
- ・経済的理由により修学が困難な者
※所得制限あり。最新の住民税情報(生計維持者)から判定
申請要件(資格)
・日本国籍の者
・在留資格が「永住者」「家族滞在(日本に定住する意思等の条件あり)」の者
- 貸与(月額)
- 20,000~120,000円
- 利子
- 利子
- 募集時期
- 毎年春(4月)と秋(9月)
【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第二種(有利子貸与)(全学部共通)
- 対象
- 経済的理由で修学が困難な優れた学生等
家計の審査となる収入は「出願者本人」および「配偶者(結婚されている場合)」のみで確認
- 奨学金の種類
- 第二種
- 学種
- 大学院
- 利子
- 利子
愛知県豊橋市(奨学金返還補助制度)
公益財団法人キーエンス財団(返還補助制度)
三重県地域と若者の未来を拓く学生奨学生返還支援事業
日本学生支援機構大学院第一種奨学金 特に優れた業績による返還免除制度
優秀学生支援制度
学費(初年度納入金)